世界のイノベーションセンター、シリコンバレー。アップルやグーグル、フェイスブックなどキラ星のようなテック企業が本拠を置く世界屈指のハイテクエリアである。今も世界中の頭脳を惹きつけ、破壊的なサービスやイノベーションを生み出し続けている。 そんなシリコンバレーの一角に、そのイメージにまるでそぐわない地域がある。イーストパロアルト。テスラなどがあるパロアルトと、フェイスブックが本社を置くメンロパークに囲まれた小さな町だ。 ビリオネアが数多く住む高級住宅地、パロアルトの名前こそついているが、平均所得は周辺の自治体と比べて際立って低い。最近は改善しているが、殺人やレイプ、強盗などの犯罪発生率は全米平均を大きく上回る。実際に足を運ぶと、こぎれいなテック企業の社員に混じってホームレスやドラック中毒者、元犯罪者などが徘徊している。 あまたのビリオネアを生み出しているシリコンバレーで、ここだけ取り残されたよ

高校時代、国語の偏差値はどんなにがんばっても40 台。本を読むことが嫌いだったが、借金を返済するため投資の勉強をはじめる。そこで500 ページを超える課題図書を読まざるを得ない状況になり、速読をスタート。開始から8か月目に日本速脳速読協会主催の速読甲子園で銀賞(準優勝)、翌月に開催された特別優秀賞決定戦で速読甲子園優勝者を下して優秀賞(1位)を獲得。日本一となり、その後独立。速読を通じて、本を最大限に活かし、時間の量と質を変えることの大切さを教えるため、国内外を飛び回っている。 セミナー講演では医師、パイロット、エンジニアなどの専門職から経営者、会社員、主婦と、幅広い層の指導にあたり、95%以上の高い再現性を実現している。 大企業から学習塾など、さまざまな分野での研修も実施しており、ビジネスへの活用、合格率アップなどにつながる速読の指導は好評を博している。 教室に通う受講生の読書速度向上の

ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 学校教育のブラックぶりがクローズアップされている。しかし、これを「質の悪い教員が増えている」と考えるのは、少し短絡的だ。カウンセリングサービス所属の心理カウンセラー・近藤あきとし氏に、教育現場に蔓延するブラックの真相を聞いた。（清談社　岡田光雄） 経済の長期低迷により 日本全体がブラック化

リクルート入社後、事業企画に携わる。独立後、経営・組織コンサルタントとして、各種業界のトップ企業からベンチャー企業、外資、財団法人など様々な団体のＣＥＯ補佐、事業構造改革、経営理念の策定などの業務に従事。現在は、経営リスク診断をベースに、組織設計、事業継続計画、コンプライアンス、サーベイ開発、エグゼクティブコーチング、人材育成などを提供するプリンシプル・コンサルティング・グループの代表を務める。京都大学卒。国際大学ＧＬＯＣＯＭ客員研究員。麹町アカデミア学頭。 著書に『「一体感」が会社を潰す』『それでも不祥事は起こる』『転職後、最初の1年にやるべきこと』『社長！それは「法律」問題です』『インディペンデント・コントラクター』『愛社精神ってなに？』などがある。 組織の病気～成長を止める真犯人～　秋山進 日本には数多の組織があり、多くの人がその中に属しています。組織は、ある目的のために集まった人た

よこやま・みつあき／家計再生コンサルタント、株式会社マイエフピー代表。お金の使い方そのものを改善する独自の家計再生プログラムで、これまで1万人以上の赤字家計を再生。書籍・雑誌への執筆、講演も多数。著書は55万部を超える『はじめての人のための3000円投資生活』や『年収200万円からの貯金生活宣言』を代表作とし、著作は累計270万部となる。また、お金の悩みが相談できる店舗を展開するmirai talk株式会社の取締役共同代表も務める。 “残念サラリーマン”のお金相談所 「無駄遣いしているつもりはないのに…」「なぜお金が貯まらないのだろう…」。そんな悩みを抱えるサラリーマンも少なくないだろう。そんな“残念サラリーマン”のお金の使い方や家計を詳細に見ていくと、思わぬ欠点がある。そこで、家計診断、家計再生のエキスパートである横山光昭氏に、お金との上手な付き合い方を指南してもらおう。 バックナンバー

「週刊ダイヤモンド」2018年4月7日号の第1特集は「1億総転落　新・階級社会」。7万部のベストセラーとなっている『新・日本の階級社会』（講談社現代新書）の著者である橋本健二・早稲田大学教授と気鋭のエコノミスト、河野龍太郎氏に、日本に階級社会が生まれた背景と階級社会がもたらす「不都合な未来」について徹底議論してもらった。「超人手不足」「就職氷河期世代」「日本人の横並び意識」が格差拡大をどう助長しているのか、社会学と経済学のアプローチで解説する。 【前提】 格差拡大の背景は？ 「新・階級社会」の誕生 河野　現在は完全雇用なのに、格差問題がテーマの『新・日本の階級社会』がビジネスマンの多い東京・丸の内界隈で売れているのは象徴的なことだと思いますね。 完全雇用で人手不足になった後も安倍政権が1億総活躍とか人づくり革命とか言い続けているのも、このまま働いても豊かになれないと思っている人が増えている

『週刊ダイヤモンド』４月７日号の第１特集は「１億総転落　新・新階級社会」です。格差や貧困の問題が放置されている間に、日本には新しい階級社会がやってきていました！中間層が没落し、富裕層からアンダークラスまでの階級化に突き進む日本。貧富の二極化は社会にきしみを生みはじめています。その象徴的な例が、氷河期世代の雇用環境悪化による「生活保護転落リスク」です。 「このまま何も手を打たなければ、30年後には独身・低収入の高齢者であふれ返る。日本の財政は年金ではなく、生活保護で破綻する」 こう警鐘を鳴らすのは山田昌弘・中央大学教授だ。 日本が超高齢化社会に突入したことで、年金や医療をはじめとする社会保障費は増大。２０２５年度は１５１兆円に達すると試算されている。一般会計歳出の３分の１を占めるまでに膨れ上がった社会保障費に対応するため、政府は「社会保障と税の一体改革」を声高に叫んでいる。 日本の財政破綻の

1943年（昭和18年）中国・北京生まれ、67年中央大学理工学部二部土木学科卒業。卒業後は妻の家業の養殖業のほか、出版社の営業、ちり紙交換屋、など9回の転職を経験し、移動販売業に落ち着く。72年「矢野商店」設立、77年「株式会社大創産業」設立。以降、46年にわたり社長を務め、100円均一ショップ「ダイソー」を売上高4,200億円超の規模までけん引した。2018年3月1日より会長に就任。 今月の主筆　大創産業会長　矢野博丈 大創産業が経営する100円均一ショップ「ダイソー」は、もともと移動販売業から始まった。今では国内に約3150店舗を抱え、海外でも26の国と地域で約1900店舗を展開し、主婦層を筆頭に親しまれている。創業者の矢野会長が、ダイソーをここまで成長させた経営と人生の哲学を語る。 バックナンバー一覧 東広島市西条に本社を構える大創産業を創業した矢野博丈会長は、バラエティグッズの短剣

1日の長さが24時間だということは言うまでもありませんが、実は人間の体内時計は24時間サイクルで動いている訳ではありません。そのため、放っておくと、体内時計と1日のサイクルがズレてしまいます。 このズレを修正する最も効果的な方法は、朝に光（朝日）をあびること。そしてもうひとつ、朝ごはんを食べることがとても重要です。私たちのからだには数多くの時計遺伝子があり、体内時計を司っています。脳にある中枢の時計遺伝子は主に朝日を浴びることでリセットされ、 その他の臓器（肺、肝臓、腎臓、心臓、筋肉など）にある時計遺伝子は朝ごはんをとることでリセットされます。 今回は、そんな「朝ごはん」について紹介します。 若い人の中には「朝ごはんを食べる習慣がない」という人も多いかもしれません。でも、朝ごはんは重要な役割を担っています。栄養を摂取する、体温を上げることで代謝を高める、便秘を解消するといったことに加えて、

全棋士が参加するトーナメントで優勝し、名人戦につながる順位戦で昇級を果たした将棋の藤井聡太六段（１５）。朝日新聞に寄せた寄稿では、研究にコンピューターを採り入れている現代的な側面や、自身を客観的に捉える冷静なまなざしがうかがえる。 ◇ 昨年度は、順位戦昇級、朝日杯優勝という結果を出すことができた。朝日杯では、早指しとはいえ羽生善治竜王や佐藤天彦名人に勝利することができ、優勝という結果を含めて手応えを得られた。順位戦については、６時間という長い持ち時間をフルに生かして戦えたことは、今後につながる経験だったと感じる。プロ棋士になってから１年強でこうした実績を残せたのは望外であるが、要因を挙げるとすれば、序中盤の指し手の精度が向上したことが大きいのではないかと思う。 三段に昇段する頃までは、詰…

朝日新聞社とベネッセ教育総合研究所が共同で実施する「学校教育に対する保護者の意識調査」の結果が４日、まとまった。全国の公立小中学校の保護者７４００人に聞いたところ、教育格差について「当然だ」「やむをえない」と答えた人は６２・３％となり、４回の調査で初めて６割を超えた。また、子どもの通う学校への満足度は８３・８％で、過去最高となった。 調査では「所得の多い家庭の子どものほうが、よりよい教育を受けられる傾向」について「当然だ」「やむをえない」「問題だ」の３択で尋ねた。 「当然だ」と答えた人は９・７％で、２０１３年の前回調査の６・３％から３ポイント以上増えた。１回目の０４年、２回目の０８年（ともに３・９％）からは６ポイント近い増加だった。また、「やむをえない」は５２・６％で、初めて半数を超えた前回の５２・８％とほぼ同じ。格差を容認する保護者は計６２・３％となった。 一方、「問題だ」は３４・３％で