緊急事態宣言が解除になって初めての出社でクッソダルいと思いながら自席でブクマと増田を1時間くらい眺めて書き込んでから席を立ってトイレに行こうとしたら溝口さんが久しぶりにいて、在宅勤務中どうしてたんすかと聞いたら、聞いてくださいよ、ヨガと筋トレで腹筋がバッキバキに割れてシックスパックになったんですよーというので、え本当ですかじゃあちょっと見せてくださいよと言ったら、えーそれセクハラですよーと言いながら笑って、いやお前がその話題振ってきたんだろうがと思うが、最近外食全然行ってないですねーという話に移ったので、じゃあ久しぶりにどっか食べに行きますかと言ったら、いーですねーと意外にあっさりとOKしてくれたので、何がいいすかと聞くと、なんでもいーですと言う、いやそういうのが一番困るんだろうが決めろやと思いながらもちろん言わず、じゃあオメガラーメンとかでもいいんすかと言ったら、あーたまにはいーですねー

最先端技術の実証実験を街全体で行う「スーパーシティ」を整備するための改正国家戦略特区法が参議院本会議で可決され、成立しました。 討論で、野党側は「本人の同意なしに個人情報の目的外使用や第三者への提供などが可能となる場合があり問題だ。明らかな欠陥法案だ」などと指摘しました。 一方、与党側は、討論を行いませんでした。 そして採決が行われ、改正法は、自民・公明両党などの賛成多数で可決され、成立しました。 「スーパーシティ」は、住民や企業のデータを活用しながら、自動車の自動運転やドローンを使った配送、遠隔医療など最先端技術の実証実験を街全体で行うものです。 改正法では、自治体が規制緩和を政府に要請した際には、各府省庁で可能かどうかを検討し、結果を速やかに公表することなどが盛り込まれています。 政府は、ことし夏ごろから「スーパーシティ」に指定する自治体の選定を始め、秋以降、全国で5か所ほどを指定する

いや、そりゃ思ってたんだろうけどさ 2020年って聞くとすごい「今」って感じすんじゃん　2019、2018あたりもまあいい　でも2009年とかになってくるとちょっと昔感でてくるし、1983年なんかはもう歴史のカテゴリって感じ 当然どの年だって最先端だった瞬間はあるわけだし、1983年当時は「1960年代なんて古い古い、今は'80よ」って感覚だったんだろうなとは思うんだがなかなか想像し難いところがある つうか、2000年にやっぱ気持ち的にデカイ壁があるじゃん　20世紀より21世紀の方が未来っぽいし、そこから20年経ったと思うと2020年の未来っぽさはすごい 世紀の前半は未来っぽいと感じて、後半は逆に古臭く感じる…みたいな法則ないかな　2087年あたりの人は逆に2100年が見える分未来らしさをあまり感じないかもしれない （追記：俺は1996年生まれ、ピチピチの23歳です）

箕輪さんのセクハラ騒動が話題になっています。 これを受けてメンバーから箕輪編集室を退会する決意をしたというnoteが出されました。お世話になっている集まりで問題が起こっているわけですから居ても立ってもいられず、僕が今考えていることを書いていきます。Twitter上では何人かが言及しているものの、明確な意思表示が少ないなというのも書く理由の一つです。（きちんと意思表示してるよって人いたらごめんなさいね！） 箕輪編集室に入って2年が経ちました5月で箕輪編集室に入って2年になりました。主にライターチームで活動していて、ここ1年でさまざまなプロジェクトに参加しました。 #ONELOVEサッカー 外に出られないサッカーキッズを励ますため、サッカー選手たちの想いが形になりました！⚽️ インタビューはもちろん「練習の極意」「プレーの秘訣」など載ってます👀 全国の子ども達に届け📬#箕輪編集室 として執

最近のツイッターランドはとても殺伐としていますね。 先日に某テレビ番組で出演していた女性がSNSからの誹謗中傷によって傷付き自殺してしまったという件もありました。 SNSは表現の自由が最大限に発揮できます。 しかし、SNSではどうも画面の向こう側にいるのが生身の人間だということを理解せず好き勝手に言ってしまう人がいるようです。 非常に嘆かわしい話です。 さて、もし仮に誹謗中傷されたときはどのように対応するのがベストなんでしょう。 泣き寝入り？逆に相手に執拗に嫌がらせをしてみる？ ぼくがとった行動はというと、法律事務所に相談です。 そして、結果的に20万円の示談金をもって加害者の方と示談するに至りました。 先日の誹謗中傷の件で、あれから本人に直接DMで謝罪いただき、損害賠償請求は取りやめて示談金を20万円として示談で解決することにしました！ みんなインターネットで誹謗中傷しちゃダメだよ！ —

安倍政権がコロナ不況への緊急経済対策として打ち出した「持続化給付金」。約2兆3000億円の予算がついたこの事業を経産省から委託された一般社団法人が、実体のない“幽霊法人”だったことが「週刊文春」の取材で分かった。社団法人の代表理事が「週刊文春」の取材に対し、「何も活動がない」と認めた。 持続化給付金事業は、昨年より収入が減った中小企業等の法人に最大200万円、フリーランスを含む個人事業者に最大100万円を上限に現金を支給する制度だが、入金が遅れるなどトラブルが相次いでいる。 担当する中小企業庁のホームページによれば、同事業を受注したのは「一般社団法人サービスデザイン推進協議会（以下、「サービス協議会」）」で、アベノマスクの予算を300億円も上回る769億円で契約している。 登記簿に記載されている所在地は、東京・築地にある9階建てのオフィスビルだ。記者が実際に訪ねてみると、確かにエントランス