iPhoneと組み込み技術で未来を考える(7) ―― ライフログ計測のための組み込みシステムとiPhone
前回は，ロボット・パートナの一部にiPhoneやiPadを用いることによる低コスト化や信頼性の向上などについて述べました．今回は，iPhoneやiPadを用いたロボット・パートナによるライフログの計測方法について考えてみたいと思います．ライフログとは一般に，人間の生活における行動をディジタル・データの記録として保存したものを意味します（図1）． 図1 iPhoneを用いてライフログを残す人 また，ライフログを残している人たちのことを「ライフロガー」と呼んでいるそうです注1． 注1：ライフロガーという用語はいろいろなところで使われている．マルチメディアを用いたブログ・システムなどのアプリケーションをライフロガーと呼ぶこともある． iPhoneではGPS情報が利用できるため，カメラとボイス・メモとテキスト入力を用いてライフログを残せます．また，カレンダや時計と連動したアプリケーションを用いて，
位置情報共有サービス「ロケタッチ」が盛り上がる理由 « 中の人直撃インタビュー « トレンド：@niftyビジネス
第16回 位置情報共有サービス「ロケタッチ」が盛り上がる理由 携帯電話やiPhoneなど、外出先の建物や店舗情報にタッチするだけで、ライフログが記録されるサービス「ロケタッチ」。「たんけんぼくのまち」（NHK教育テレビ）をコンセプトにしたという、国内発・位置情報共有サービスの中の人を直撃しました！ TwitterやFacebookで「○○にタッチ！」という投稿を見かけたことありませんか？ 実はあれ、携帯電話やiPhoneなどのGPS機能を使い、ユーザーが“いま、どこにいるのか？”を測定する位置情報共有サービス「ロケタッチ」を使っているんです。 これまで「foursquare（フォースクエア）」や「Gowalla（ゴワラ）」など、海外発の位置情報共有サービスはありました。ですが、海外サービス特有の“取り付きづらさ”があったため、インターネットのヘビーユーザーしか利用していませんでした。その
「ライフログやマルメ放送」、総務省ICT先進事業国際展開プロジェクトのテーマ決まる
総務省は2010年10月8日、2010年度の「ICT先進事業国際展開プロジェクト」について実施テーマ19件を決定したと発表した。実施テーマは大きく、（1）ユビキタス・アライアンス・プロジェクト、（2）ICT先進実証実験事業、（3）ICT利活用ルール整備促進事業（サイバー特区）の三つに分類されている。各テーマの実施主体は決まっていない。今後総務省が仕様書を作成し、一般競争入札で決まる。 19件の実施テーマの例としては、（1）は海外におけるISDB-Tのモデル事業の他に、インドにおけるマルチメディア放送の構築・運用や、ブラジルにおける車両の走行軌跡把握や位置管理システムの構築・運用、（2）はデジタルサイネージシステムにおいて、異なるシステム間で共通のコンテンツを利用できるようにするコンテンツの仕様に関する実証実験、（3）ではライフログを使ったサービスのガイドライン作成を目的とした調査研究や、雑
通話の記録をカレンダー画面で閲覧、複数端末で共有
Android Application Award 2010 Springの学生賞を受賞した「通話履歴カレンダー」は、Android搭載スマートフォンの「通話履歴」をカレンダーに保存するアプリケーションだ。Androidの標準カレンダー・アプリの上で、電話をかけた、あるいは受けた時間、場所、相手の電話番号、名前（「連絡先」に名前を登録していれば）、などの情報を一覧できる。 アプリの機能はシンプルだが、標準のカレンダーに保存する点が重要だ。「Google Sync」と組み合わせることで威力を発揮する。Androidスマートフォンのカレンダーは、「Google Sync」によりインターネット上のサービス「Googleカレンダー」と同期できるのだが、これにより「通話履歴」データをさまざまな形で利用できるようになる。 設定はごく簡単だ。「設定」アプリを開き、「データの同期」から「Google Sy
［携帯電話編］実証事業「マイ・ライフ・アシスト」でつかんだもの
NTTドコモが経済産業省の「情報大航海プロジェクト」を通じて取り組んだ「マイ・ライフ・アシスト」は、「空気を読める携帯電話」というキャッチフレーズに基づいてスタートした。2008年のプロジェクト発足当時、「KY」（空気読めない）という言葉が流行していたこともあって、それなら逆に空気を読める携帯電話を作り、実生活（リアルライフ）を充実させようという発想だった。 マイ・ライフ・アシストの基本コンセプトは、検索サイトで入力したキーワードやアクセスしたページといったネット上での行動情報だけでなく、リアルな世界のいろいろな情報までいったん預って、それぞれをマッチングさせることである。 最近はガラパゴスという形容詞が付くことが多いが、日本の携帯電話は、極めて高機能化が進んでいる。あの小さなデバイスに、通話に使うスピーカーやマイク、カメラはもちろん、GPS（全地球測位システム）、非接触型ICチップ、加速
［医療編］ライフログプラットフォームの争奪戦が始まる
実際のところライフログは、まだ実証実験レベルであり、本格展開されているわけではない。だから、そのプラットフォームについて、現段階では具体的に全体像を語るのは時期尚早である。ただ、ライフログ分野で今特に注目されているトピックに焦点を絞り、そこでどのような競争が行われているかを考えることで、今後のライフログプラットフォームの姿をある程度予測・分析できる。ここでは、米国を中心に大きな盛り上がりをみせている「医療ライフログ」を取り上げ、将来のライフログプラットフォームを展望する。 最初に、一つ重要な研究プロジェクトを紹介しておこう。米マイクロソフトの「MyLifeBits」だ。このMyLifeBitsプロジェクトを指揮したゴードン・ベル氏は、1990年代後半から、自身のライフログを収集し始めた。ベル氏はこの体験を著書『TOTAL RECALL』にまとめている。同書によれば、ベル氏がライフログの収集
総務省｜利用者視点を踏まえたICTサービスに係る諸問題に関する研究会｜会議資料・開催案内等
開催に関する報道資料（平成21年4月6日） 第1回（平成21年 4月 9日） ○開催案内 ○配布資料 ○議事要旨 第2回（平成21年 6月22日） ○開催案内 ○配布資料 ○議事要旨 第一次提言（案）に対する意見募集に関する報道資料（平成21年6月30日） 第3回（平成21年 8月25日） ○開催案内 ○配布資料 ○議事要旨 第一次提言の公表に関する報道資料（平成21年8月27日） 第4回（平成21年11月17日） ○開催案内 ○配布資料 ○議事要旨 第5回（平成22年 4月 6日） ○開催案内 ○配布資料 ○議事要旨 第二次提言（案）に対する意見募集に関する報道資料（平成22年4月9日） 第6回（平成22年 5月18日） ○開催案内 ○配布資料 ○議事要旨 第二次提言の公表に関する報道資料（平成22年5月26日） 第7回（平成22年 9月 7日） ○開催案内
事業化を阻む「ライフログ」のプライバシ問題
ユーザーの実生活やネットでの行動履歴である「ライフログ」を活用した行動支援サービスを携帯電話事業者が試行し始めた。ユーザーには便利な半面，プライバシを侵害する危険性もはらんでいる。省庁や事業者が中心となり，2009年半ばをメドに運用ルールの策定が進んでいる。
米メディア・広告業界、行動ターゲティング広告の自主規制ルール策定
メディア・広告業界の複数の業界団体が7月2日、消費者のデータを収集するWebサイト向けの自主規制ルールを発表した。特に行動ターゲティング広告（ユーザーのWeb閲覧行動を分析し、そのユーザーの好みに合った広告を表示する）を対象としている。 このルールは広告主とWebサイトに対し、消費者にデータを収集していることを明確に開示し、消費者が自分の情報を管理できるようにすることを求めている。米連邦取引委員会（FTC）が、行動ターゲティング広告に対するより強力な自主規制を求めたことから策定された。 自主規制ルールは2010年初めから実施の予定。以下の7つの原則を打ち出している。 教育：行動ターゲティング広告について、個人および企業を啓発する 透明性：行動ターゲティング広告に関連するデータの収集や利用について、消費者に明確に開示する 消費者による管理：消費者が、行動ターゲティング広告のためのデータ収集・
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パーソナル情報研究会報告書-個人と連結可能な情報の保護と利用のために-（METI/経済産業省）
パーソナル情報研究会では、個人情報や個人と連結可能な情報の利用を進めるために必要と考えられる課題について検討を行ってまいりました。 その検討結果として、報告書をとりまとめましたので公表いたします。
［センサー］ライフログ活用の第1歩はプライバシに配慮した匿名化情報の活用
［センサー］ライフログ活用の第1歩はプライバシに配慮した匿名化情報の活用 日本情報処理開発協会 データベース振興センター 副センター長 坂下 哲也 氏 ユーザーの移動履歴や購買履歴，コンテンツ閲覧履歴などの「ライフログ」あるいは「パーソナル情報」を解析すれば，サービスの高度化や社会の効率化につながる。こうしたデータの活用について産業界から強いニーズがある一方，その利用にはプライバシ保護の問題が立ちはだかる。「情報大航海プロジェクト」（関連記事）のメンバーとして，パーソナル情報の利活用の考え方をまとめた日本情報処理開発協会データベース振興センターの坂下哲也副センター長に話を聞いた。 利用者の行動情報を利活用することを考えた場合，プライバシへの配慮が不可欠なことがまず大きな課題だ。特に，個人情報を第三者が利活用するためには，本人に第三者提供の同意を取り付ける必要があり，このコストが新規ビジネス
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