朝から仕事のメールを書いて、しばし休憩。コーヒーを淹（い）れ、なにか音楽でも。部屋の片隅で見つけたのはジョージ・ジャーズ、というシンガー・ソングライターのレコード。たしか高校1年のときに輸入レコード店のバーゲン・セールで買ったまま、47年間ずっと聴いていなかった。ザ・バンドをはじめ、当時のロックやR&Bのミュージシャンの写真を多く撮っていたノーマン・シーフによるモノクロのジャケットに惹（ひ）か

【ニューヨーク=吉田圭織】米国で子供の新型コロナウイルス感染が急拡大している。8月上旬の感染者数は、6月下旬時点に比べて11倍強になった。学校の本格的な対面授業の再開を9月に控え、子供の感染に加え、子供を通じた高齢者らへの広がりに危機感が強まっている。米小児科学会の集計によると、子供のコロナ感染は4月下旬から6月下旬にかけて減少傾向が続いたが、7月に入り拡大に転じた。8月5日までの1週間では新

国内で29日、新たに報告された新型コロナウイルスの感染者が初めて1万人を超えた。28日に初めて9000人を超えたのに続き、2日連続で過去最多となった。東京都と神奈川県はそれぞれ過去最多となる3865人、1164人が確認された。インド型（デルタ型）の変異ウイルスの影響で全国的に感染が加速している。埼玉県で864人、千葉県で576人が新たに確認された。首都圏4都県の感

ツイッターで特定のキーワードをつぶやいた人に対して、リアルタイムで広告を配信できるサービス「リアルタイムキーワードターゲティング」の国内提供が始まっている。電通、電通デジタル（東京・港）がツイッタージャパン（東京・中央）と共同で開発。既にCTR（クリック率）が10%上がった活用例もある。ニーズが顕在化した瞬間を捉えて広告を配信できるサービスの登場で、よりリアルタイムに顧客の欲求を満たす提案が可

新型コロナウイルス感染症にかかった人には、回復後も強い倦怠（けんたい）感や、頭がぼうっとする「ブレインフォグ」に悩むケースが多い。周囲の人には理解されにくく、とかく「気のせい」と思われがちだ。最近の研究から、こうした症状には免疫の異常が関わっている可能性が出てきた。新型コロナは、外から見えない場所に感染の傷痕を残すようだ。「約7週間にわたって体調はジェットコースターのように乱高下し、大きな感情

【ニューヨーク=大島有美子】新型コロナウイルスで沈んだ米国の個人消費が、回復の色を鮮明にしている。3月の小売売上高は前月比9.8%増と、過去2番目の伸びを記録した。ワクチン接種の徹底と政府の手厚い家計支援でレストランや旅行、娯楽に活気とお金が戻りつつある。個人消費は米国内総生産（GDP）の7割を占める屋台骨。変異ウイルスの脅威が消えないなか、世界経済の浮沈を左右する要素として米個人消費の持久力が

ZホールディングスとLINEは1日、スマートフォン決済「LINE Pay（ラインペイ）」の国内決済サービスを、「PayPay（ペイペイ）」に2022年4月に統合すべく協議を始めたと発表した。ペイペイは決済総額で国内最大級で、2つのサービスが統合されれば、国内で最大手となる見通しだ。グループでペイペイを展開するZホールディングスと、ラインペイを手掛けるLINEは1日付で統合を完了した。統合後に両

パナソニックは4月から、在宅勤務手当として月3000円の支給を始める。パナソニック本体の従業員約6万人を対象とする新制度を設け、一定の基準を満たした希望者に支給する。新型コロナウイルスの感染拡大が長期化する中、在宅勤務で社員

日本経済新聞の電子版。日経や日経ＢＰの提供する経済、企業、国際、政治、マーケット、情報・通信、社会など各分野のニュース。ビジネス、マネー、IT、スポーツ、住宅、キャリアなどの専門情報も満載。

東京都は31日、新型コロナウイルスの感染者が新たに1337人確認されたと発表した。これまで最多だった26日の949人を大幅に上回り、過去最多を更新した。国内の新規感染者数も31日午後9時20分時点で4519人と過去最多になった。厚生労働省によると、31日の重症者数は前日より13人多い681人だった。自治体別の新規感染者は神奈川が588人、埼玉330人、大阪313人、愛知239人、福岡190人な

政府は国内での水素利用量を2030年時点で1000万トン規模とする目標を設ける調整に入った。2050年の温暖化ガス排出実質ゼロを実現するには二酸化炭素（CO2）を出さない水素の活用が不可欠で、欧州や中国も力を入れ始めた。発電や燃料電池車（FCV）向けの燃料として利用を増やし、コストを引き下げて普及につなげる。政府が17年にまとめた水素基本戦略では、30年時点で30万トンの水素を使う目標を立てて

家電量販店のノジマは26日、傘下でネット接続事業者のニフティ（東京・新宿）が通販大手のディノス・セシール（東京・中野）から「セシール」ブランドのカタログ通販事業を買収すると発表した。買収金額は約30億円とみられる。ニフティのネット接続サービスの会員は男性が中心だ。セシールは女性消費者の知名度が高い。カタログや通販の会員を取り込み、顧客層を広げる。新型コロナウイルスの流行に伴う巣ごもり消費の寄与

JR東日本が21日発表した2021年春の新ダイヤ案では、首都圏の多くの路線で終電が繰り上がる。中央線と京葉線は最大30分程度、総武線で千葉駅まで行く場合は23分程度早まる。東海道線は平塚駅までならほぼ現行どおりの予定。午前1時以降に運行中の電車がほぼなくなる見通しだ。中央線で八王子に停車する最終電車は30分程度繰り上がり、東京発が午後11時45分ごろ、新宿発が午前0時ごろ、八王子到着が同0時4

国土交通省は2021年度に在宅勤務用の自宅リフォーム費用の3分の1を補助する制度の創設をめざす。戸建てとマンションともに対象とし、100万円を補助の上限とする内容を検討している。増築や防音対策、間仕切り設置などを念頭に置く。新型コロナウイルスの感染拡大防止や働き方の多様化に応える。21年度予算の概算要求に関連経費を計上した。省エネルギーや耐震性能の向上に向けたリフォーム費用を補助する「長期優良

目の前にあったのは、もぬけの殻のオフィスだった。今、多くのビジネスパーソンが次のような疑念を抱いているに違いない。誰も出社しないオフィスなんて、必要なのか──。東京・田町。サービス産業の生産性改善サービスを手掛けるスタートアップ、クリップラインで取締役を務める遠藤倫生も、眼前の空白を前にそう思った。新型コロナウイルスによる緊急事態宣言の発令翌日の4月8日、同社は全社員の完全在宅勤務を開始。出

ファーストリテイリングが運営するユニクロが19日に売り出した「ユニクロマスク」。あっという間に売り切れ、本格的な夏場を控え、人気は過熱気味だ。そもそも「マスクを売らない」と話していた柳井正会長兼社長だが、その方針を転換した。理由は過去に例のないほどの顧客からの要望だ。【関連記事】柳井正氏「顧客の声で一番マスクが求められていた」ユニクロのマスク発売　店舗に行列、ネット購入殺到ユニクロのマスク、ネット販売「迷惑かけぬよう準備」ファストリはこれまでマスク参入に否定的で、柳井氏は4月の決算説明会でも「マスクより服で貢献する」と述べていた。機能性肌着「エアリズム」の素材でつくったマスク発売へと状況を変えたのは、

スーパーコンピューターの計算速度を競う最新の世界ランキングが22日公表され、理化学研究所と富士通が開発した「富岳（ふがく）」が首位を獲得した。世界一は日本として8年半ぶりで、高速コンピューター開発を主導する米国と中国の2強体制に風穴を開けた。デジタル社会が到来し、高速計算機の進化は新しい薬や素材の探索、人工知能（AI）の活用などに革新をもたらす。富岳で新たに手にした計算力を企業や大学が優れた成果

外出自粛を受けた巣ごもり消費の拡大で、スマートフォン決済に逆風が吹いている。5月の日用品の支払額データを分析したところ、クレジットカードの利用が36%と最多だった。店頭でかざして使うことが多いスマホ決済は7%にとどまった。対面決済での利用機会が減っているためだ。スマホ決済事業者は消費行動の変化への対応が課題となっている。市場調査会社のインテージの協力を得て、新型コロナウイルスの感染が広がった2

新型コロナウイルスの感染者が都市部を中心に急増するなか、「早急に欧米に近い外出制限をしなければ、爆発的な感染者の急増（オーバーシュート）を防げない」との試算を北海道大学の西浦博教授がまとめた。東京都では感染経路不明の患者が急増しており、現状のままでは1日数千人の感染者が出るとした。人の接触を8割減にできれば減少に転じるとしている。西浦教授は感染者数の予測を数理モデルで解析する専門家で、政府の専

東京都は2日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて時短営業や休業している店舗に対し、独自に支援する制度を創設する方針を固めた。バーやカラオケなどでクラスター（感染者集団）が発生している疑いが強まり、利用自粛の呼び掛けで客数が減少している店舗が相次いでいる。自粛に協力する店舗を経営面から支え、感染防止策の実効性も高める。支援対象はバーやナイトクラブのほか、都の夜間や休日の外出自粛要請で客足に影響