世界的に拡大している新型コロナウイルス。日本国内での感染者は、横浜港に寄港しているクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」の乗客・乗員を含めて615人（2月18日現在）となった。 今後もさらなる感染拡大が懸念されるが、この先は「買い占め」が発生するリスクがあるという。 すでに香港では、新型コロナウイルスの影響でトイレットペーパーや米が不足するとの情報が駆け回り、人々がスーパーマーケットに殺到して買い占め騒動が勃発した。 日本でも、近年は台風などの自然災害の際に、店頭から食料品や水などが次々と消えたことが記憶に新しい。都内在住の30代女性が指摘する。 「すでに実店舗だけでなく、ネットストアからも除菌シートや消毒殺菌のハンドソープの在庫がなくなっています。今後、家から出られないなら、お米やレトルト食品、カップラーメンなども品薄になるのでしょうか。娘が小さいので、今後おむつが品切れになったらと不安

感染拡大が続く新型肺炎をめぐっては、医師、検疫官、チャーター便のクルーたちが官民挙げて献身的な水際作戦を展開している。その一方で、現場から離れた“安全地帯”である永田町の惨状は、目を覆いたくなるばかりだ。 安倍政権は中国湖北省に滞在経験のある外国人の入国を禁止する一方、政府チャーター便を派遣して武漢から邦人を帰国させるなど、素早い対応を取ったように見える。 だが、政権内部では新型肺炎をひそかに「神風邪」（カミカゼ）と呼んでいるのだという。自民党ベテラン議員が語る。 「安倍総理にはまだ悪運がある。本来なら、今国会はIR汚職や桜を見る会問題などの不祥事追及で窮地に陥ってもおかしくなかった。そこに新型肺炎の流行で国民の関心が外に向いた。官邸は上陸を水際で食い止めることができれば支持率も上がると張り切っていて、武漢からの政府チャーター便を国会審議の時間帯に合わせて帰国させるなど、巧妙に利用している

埼玉県和光市の緑豊かな一帯にある国立保健医療科学院。保健、医療、福祉に従事する職員の人材育成などを行う同科学院には、7階建ての受講生用寄宿舎がある。 通常は研修中の地方自治体職員などが宿泊する施設だが、現在は新型コロナウイルスが猛威を振るう中国・武漢からの帰国者が、一時的に身を寄せている。2月1日午前10時15分頃、同科学院周辺に救急車のサイレンが鳴り響いた。 「ドサッという音を聞いた施設関係者が、寄宿舎近くで倒れている血だらけの男性を発見。すぐに119番通報しましたが、男性は搬送先の病院で死亡が確認されました。遺書は見つかっていませんが、遺体の状況から寄宿舎の上階から飛び降りたとみられています」（全国紙社会部記者） 死亡したのは、内閣官房の男性職員A氏（37才）。 「警視庁から内閣官房に出向していた男性で、帰国者の滞在受け入れ要員に抜擢されていました。本人はまさか新型コロナウイルスの最前

「美人すぎる女流棋士」として名を馳せた竹俣紅（21）が来春（2021年）入社のフジテレビのアナウンサーに内定していたことがわかった。現在はタレントとしてクイズ番組を中心に活躍する竹俣が入社となれば、大きな注目を集めることになる。 竹俣は都内有数の進学校・渋谷教育学園渋谷中学時代に14歳で女流棋士となり、対局にテレビ出演など多忙なスケジュールをこなしながら、早稲田大学政治経済学部に現役合格。 2019年3月に日本将棋連盟を退会した際にも、話題を呼んだ。様々な憶測が流れたが、自身のブログで〈大学に入って、さまざまな価値観に触れたことで、そうではない生き方をしてみたいと思えるように……〉と、棋士以外の道に進むための決断だったことを明かしている。それ以降は『Qさま！』（テレビ朝日系）や『東大王』（TBS系）といったクイズ番組に出演し、才色兼備ぶりを発揮していた。 実は竹俣にとってアナウンサーは「希

「影の総理」と呼ばれる菅義偉・官房長官の電撃辞任情報が永田町に飛び交っている。辞任の“Xデー”については「2月説」と「6月説」がある。自民党中堅議員が語る。 「公選法違反容疑で検察の捜査を受けている河井案里・参院議員が起訴され、夫で菅側近の河井克行・前法相まで起訴される事態になれば、菅さんは責任を取って辞任するのではないか。早ければ2月にもその時が来ると囁かれている」 一方、菅氏の気質をよく知る官邸官僚の1人はこんな言い方をした。 「官房長官は天皇御即位に伴う式典委員会の副委員長です。責任感の強い菅さんがその役目を途中で投げ出すとは思えない。即位関連の国事行為は秋篠宮さまが皇嗣になられたと宣明する4月19日の立皇嗣の礼まで続くから、菅さんが進退を決断するとすれば、立皇嗣の礼を終えて国会を乗り切った後の6月の会期末がタイミングではないか」 菅氏は側近議員への捜査やIR汚職、桜を見る会問題など

公開中のお正月映画『男はつらいよ お帰り 寅さん』に思わぬトラブルが発覚した。同作品について、山田洋次監督（88）と旧知の間柄である世界的アーティスト・横尾忠則氏（83）が「自分のアイディアを山田監督に無断使用された」と怒り心頭だというのである。横尾氏は自宅アトリエで120分間、本誌・週刊ポストに思いの丈をぶちまけた。 ＊　＊　＊ ◆「コラージュ」を提案 今回の新しい『男はつらいよ』のコンセプトとアイディア、それは僕が山田洋次監督に示したものが核になっているんです。公開直前になるまで、その事実を彼は全然世間に明かさなかったし、僕に一言の断わりもなかった。事実を隠蔽されたから怒ってるんではありません。モノづくりに携わるアーティスト同士のモラルが、あまりに欠けてることに呆れ、憤ってるんです。要するにプライドの問題です。 創造は取り込むことではなく吐き出すことです。感情も同じ。今回の週刊誌での抗

「J-NSCはネットで自民党に有利な書き込みをする組織ですが、野党や批判勢力に対するネガティブキャンペーンの中心にはその会員がいるとみられている。 そのやり方は、たとえば、会員が専用サイトに『立憲民主党の〇〇議員がこんなことを言っている』と書き込む。それを読んだ会員たちがネットでその議員に匿名の批判を浴びせ、ネガキャンを展開する。メディアに対する批判も多い」 J-NSCが宣伝工作の実働隊とすれば、司令塔ともいえる組織が自民党のネット監視チーム「T2（Truth team）」である。 〈ネット上に誤解に基づく情報があるならば、正確な情報を発信し修正する〉（自民党のリリース）という役割だ。 自民党は2013年のネット選挙解禁に合わせてこのチームを組織し、大手IT企業などと技術提携してソーシャルメディア投稿監視サービスなどを導入した。T2は自民党ネットメディア局の議員、党職員やネット監視の専門業

11月20日、ついに憲政史上最長の在任日数となった安倍政権。森友問題や加計問題など、これまでも数々の騒動があったにもかかわらず、「安倍一強」を保てたのはなぜなのか。それは、官邸でも自民党でもなくただ安倍晋三首相だけに尽くす“私兵”たちの支えによるものだった。 桜を見る会の私物化問題で安倍首相への批判が強まると、ネットでは、国会で追及に立つ野党議員や、首相に批判的なテレビ番組を攻撃する書き込みが拡散している。 そうした安倍擁護のネット論調を主導するための組織が、「自民党ネットサポーターズクラブ」（J-NSC）だ。自民党が野党時代の2010年に設立したボランティア組織で、「ネトサポ」と呼ばれる。会員は約1万9000人。HPによると活動内容は、「インターネット等を活用した各種広報活動・情報収集活動・会員相互の交流活動」となっている。 安倍首相は設立総会から参加し、ネトサポには安倍応援団が多い。安

「300人は入る披露宴会場は満席で、安倍晋三首相夫妻、二階俊博・幹事長、菅義偉・官房長官や萩生田光一・文科相のほか、財界からもセガサミーHDの里見治会長など豪勢な顔ぶれでした」 こう語るのは去る9月8日、都内のホテルで行なわれた下村博文・選挙対策委員長の公設第一秘書を務める次男の結婚披露宴の出席者だ。その席次表を入手すると、興味深い人物の名前がある。 1人は教育大手ベネッセコーポレーション学校カンパニー長の山崎昌樹氏、もう1人は元中央教育審議会会長の安西祐一郎氏（元慶應義塾大学塾長）。2人とも、急転直下で延期された大学入試の英語民間試験導入のキーマンだ。 制度導入を最も後押ししてきたのは2012～2015年に文科相だった下村氏だ。実際に始まれば「高校生にはベネッセが提供するGTECが最有力の選択肢」（塾関係者）と見られており、山崎氏にとって下村氏は巨大な商機を与えてくれる恩人だ。 一方の安

ついに憲政史上最長の在任日数となった安倍政権。森友問題や加計問題など、これまでも数々の騒動があったにもかかわらず、「安倍一強」を保てたのはなぜなのか。 桜を見る会の私物化問題で安倍首相への批判が強まると、ネットでは、国会で追及に立つ野党議員や、首相に批判的なテレビ番組を攻撃する書き込みが拡散している。 そうした安倍擁護のネット論調を主導するための組織が、「自民党ネットサポーターズクラブ」（J-NSC）だ。自民党が野党時代の2010年に設立したボランティア組織で、「ネトサポ」と呼ばれる。 J-NSCが宣伝工作の実働隊とすれば、司令塔ともいえる組織が自民党のネット監視チーム「T2（Truth team）」である。 〈ネット上に誤解に基づく情報があるならば、正確な情報を発信し修正する〉（自民党のリリース）という役割だ。T2は自民党ネットメディア局の議員、党職員やネット監視の専門業者のスタッフなど

「憲政史上最長の総理」となった安倍晋三・首相が国民に栄耀栄華を見せつけてきたのが盛大な「桜を見る会」だ。大勢の文化人、芸能人、タレント、アスリートが出席して花を添えたが、その“新宿御苑の花見”が各界に混乱を巻き起こしている。 いまや権力者の花見は招待客にとって“出たら批判され、断われば睨まれる”という理不尽な踏み絵に変わってしまった。 芸能界では招待状が来ることがステイタスでもある。一度も招待されなかった著名人は、“なぜ”と気にしていたらしい。 では招待者はどのように選ばれたのだろうか。招待者には総理、副総理、官房長官はじめ自民党幹部らの推薦枠があったが、かつて安倍首相自身が選び方についてテレビ番組でこう語っている。 「これはね、私が選んでいるわけでもありませんし、なんか一定の基準があるわけでもないんですね。まぁ、いろんな人たちから推薦された方々に、推薦状を出している」（『ワイドナショー』

36人が死亡した京都アニメーション（京都市伏見区）の放火事件から4か月あまり。全身火傷の治療で大阪府狭山市内の大学病院に入院していた青葉真司容疑者の事情聴取が、11月8日に始まった。 「一番多くの人が働く第1スタジオを狙った」「どうせ死刑になる」。そう供述しているという青葉容疑者に対し、府警は回復を待って逮捕、取り調べを本格化する方針だ。 事件直後から意識不明状態が続いていた青葉容疑者は、当初入院していた京都市内の病院から大学病院に転院し、最先端の治療を受けていた（11月14日、京都市内の病院に再転院）。 「大量の輸血、皮膚移植など、高度な集中治療が行なわれてきた。入院費を合わせると1000万円近い治療費が発生しているといわれている」（全国紙記者） 気になるのは、この治療費は誰が払うのかということ。北村法律事務所の北村明美弁護士が解説する。 「逮捕、勾留後の治療であれば警察、つまり税金で払

炎上商法を実践しながら勢力を伸ばす政党「NHKから国民を守る党」の公約は「NHK集金人のトラブルを解決するために、集金行為が必要ないNHKのスクランブル放送化の実現」を目指すことだ。世間に漠然と存在するNHKへの反感を利用して、衆議院議員1名、参議院議員1名、市区町村議員31名へと勢力を伸ばしてきた彼らの勢いは、N国現象、一時的なブームととらえてよいものなのか。『黙殺　報じられない“無頼系独立候補”たちの戦い』（集英社）の著者であるフリーランスライターの畠山理仁氏が、党首の立花孝志氏が考える公約実現、堀江貴文氏や清原和博氏へ出馬要請をする狙いをさぐり、一票を託す価値について考える。 ＊　＊　＊ NHKから国民を守る党（N国）の行動原理は「悪名は無名に勝る」の一言に尽きると言っていい。炎上による悪目立ちを繰り返しても、「反NHKの政党」というイメージが世間に広がりさえすれば、一定の得票が見込

10月は即位の礼が行なわれるためヤクザは抗争事件を起こさない──世間の予想は覆された。これにより山口組の分裂抗争は、全国の暴力団と警察を巻き込み、ヤクザ社会そのものを揺るがす事態に急展開した。その号砲を鳴らしたのは、68歳の高齢組員だった。新著『教養としてのヤクザ』（溝口敦氏との共著）が話題のフリーライター・鈴木智彦氏がレポートする。 ＊　＊　＊ 10月10日、神戸山口組の中核団体・山健組は定例会を開催していた。全国の直参組長が集まって行なう幹部会のことである。 約2か月前の8月21日、JR神戸駅近くにある六代目山口組の中核団体・弘道会の拠点前で、バイクに乗ったヒットマンが弘道会組員を銃撃している。実行犯は特定されていないが、今年4月に山健組の若頭が、弘道会組員に刺されていることもあって、警察はこれを山健組による報復である可能性が高いとみている。 分裂抗争の主力部隊である六代目山口組の弘道

10月25日、9月に発足した第4次安倍再改造内閣の新閣僚らの保有資産が公開された。資料は就任・退任した大臣・副大臣・政務官130人分、A4判700ページ以上にわたる膨大なものであり、就任した大臣らの全員のデータは26日の新聞各紙朝刊で集計されて報じられる見込みだが、中でも注目されたのが、男性閣僚としては戦後最年少の38歳で就任した小泉進次郎環境相（38）だ。 手元の資料によると、公開された進次郎氏の資産情報は、非常にシンプルなものだった。 【小泉進次郎】 ・土地　該当なし ・建物　該当なし ・預貯金　０万円 ・有価証券　０万円 ・貸付金　０万円 ・借入金　０万円 ・ゴルフ会員権　該当なし ・自動車等　該当なし ・書画骨とうその他の美術工芸品　該当なし もちろん「資産ゼロ」なのではない。この資産公開は普通預金や当座預金は対象外となっているから、普通預金口座にいくらあるかはわからないのだ。ちな

日本市場を制圧した“巨大企業”の内実に迫るべく、「東京ドーム4個分」の広さを誇る小田原物流センターに潜入した著者が目にしたのは、そこで働くアルバイトたちの苛烈な労働環境だった。そして、アマゾンの正社員から情報提供の申し出を受けたジャーナリストの横田増生氏が内情をレポートする。 ＊　＊　＊ 私が物流センターでアルバイトをした最終勤務日の夕刻、平塚駅前の個室居酒屋で西川正明（仮名）に会った。アマゾンの小田原物流センターが稼働した時から働いている古参の正社員だった。 最初に、どうしてアマゾンを告発する気になったのかと私が尋ねると、西川は一気にこう答えた。 「ボクは、アマゾンが自分たちに都合の悪いことは何でも隠し通そうとする姿勢に嫌気がさしたんです。小田原では作業中に亡くなった人を何人も知っています。ボクが、死亡事故の後で、アルバイトの人にもちゃんと説明した方がいいんじゃないですか、と上司に言って

週刊ポスト9月13日号掲載の特集『韓国なんて要らない！』は、混迷する日韓関係について様々な観点からシミュレーションしたものですが、多くのご意見、ご批判をいただきました。なかでも、『怒りを抑えられない「韓国人という病理」』記事に関しては、韓国で発表・報道された論文を基にしたものとはいえ、誤解を広めかねず、配慮に欠けておりました。お詫びするとともに、他のご意見と合わせ、真摯に受け止めて参ります。（『週刊ポスト』編集部）

作家の佐藤優氏と思想史研究家の片山杜秀氏が「平成史」を語り合うシリーズ。今回は、東日本大震災以降、政権によって起きた変化について語り合った。 佐藤：2011年は平成史、いや日本現代史の分岐点と言える3.11が起きた年です。 片山：菅内閣の危機対応をどう評価されていますか？ 佐藤：私は、あの状況下でよくやったのではないかと評価しています。また大いなる逆説でもあるのですが、もしも自民党政権だったらオールジャパンで協力していく体制は作れなかった。民主党が野党なら自民党政権が続けた原発政策の非難に終始したでしょう。政争にエネルギーを割いたはず。ところが、政権交代で攻守が逆転していた。原発を推進してきた負い目から自民党は民主政権を攻撃できない。だから菅内閣は事故対応に力を注げた。 片山：菅さんは「イラカン」なんて揶揄されましたが、3.11を1945年の8月15日以来の非常事態だと認識していた。だから

2018年4月まで接続できた海賊版サイト「漫画村」の運営者が、7月7日、フィリピン入国管理局に拘束された。日本へ強制送還され次第、著作権法違反の疑いで逮捕される予定だ。さらに10日、漫画村運営に関わっていた東京都内在住の男女2人が著作権法違反容疑で逮捕された。被害額が約3200億円という推計もある漫画村の運営者たちが逮捕されたことは、今後の海賊版摘発にどのような影響を及ぼすのか。米国のサーバ提供会社の通信データから漫画村の運営者情報を特定し、刑事手続も進めていた中島博之弁護士に聞いた。 ＊　＊　＊ 今回の漫画村運営関係者たちの逮捕は、漫画村や、その他の海賊版ビジネスに関わる人たちが主張していた「海外で運営をしているから日本の法律は関係がない」という言い逃れが成立しないことを示した、重要な第一歩だと思います。 漫画村は、「国交のない・著作権が保護されない国で運営されている」から、自分たちの活

台湾発祥の「タピオカドリンク」が大ブームだ。繁華街を歩けば若者がカラフルなドリンクで喉を潤す姿が目に入ってくる。だが、カップ底に沈む黒いタピオカが暴力団にとって“黒い真珠”に化けていることは知られていない。実態を、暴力団事情に詳しいフリーライターの鈴木智彦氏が明かす。 ＊　＊　＊ その店──暴力団経営のタピオカドリンク屋はJR山手線某駅に近い繁華街の一角にあった。立地も、ファンシーな店構えも、笑顔の店員も、暴力団と無関係にしか見えない。実際、働いている店員は、自分が暴力団のフロント企業でアルバイトをしているとは思っていないだろう。ましてや、SNS上にアップする写真を撮影したり、モチモチした食感を楽しんでいる“タピオカ女子”たちは、その代金が暴力団に還流されているとは想像すらできないはずだ。 若い男女に混じって行列に並び、人気メニューの『タピオカミルクティー』を買ってみた。透明容器に入れられ