ケインズｖｓハイエク－新自由主義論争を描いた分かりやすくて笑える映像 - My Life After MIT Sloan
前記事は重い話を書いたので、続きを書こうか迷ったが、ちょっと軽めの記事で口直しをすることにした。 アメリカの経済学関係者では知らない人がいないほど流行ってるらしいYoutubeの映像を教えてもらったのでご紹介。 経済学にちょっとでも興味ある人は、英語の勉強になるし、面白い。 現在のアメリカで論争になってる、ケインジアン流 v.s. 市場自由主義の双方の主張が分かりやすく、面白くまとまってる。 アメリカと言えば、長らく市場原理主義が幅を利かせていた。 が、金融危機後、オバマ政権になってから、Stimulous package初めとし、ケインジアン流の景気刺激策がもてはやされている。 なんでも、オバマが今回金融政策と財政政策に使った額の合計は、アメリカが第二次世界大戦に使った額を超えるらしい。 そんな現代アメリカに突然現れた、ケインズとその論敵のハイエクがラップで持論を展開するというビデオ。
河野太郎公式サイト | これからどうするのか
今回の密約の調査で、核持ち込みの密約があったことが明らかになった。 事前協議がない以上、核の持ち込みはない、という外務省の答弁は虚偽であった。 たしかに岡田外相がインタビューで発言されたように、良い悪いはべつとして、苦渋の決断をしてきたという印象だ、ということだろう。 ジョージ・パッカード博士が述べているように、これまでアメリカの核は単なる寄港だけでなく、本土への持ち込みも行われてきた。 問題はこれからだ。 アメリカは核の存在を否定も肯定もしないという方針と、北朝鮮や中国等の安保上の脅威と、特に核兵器の使用を抑止するために、アメリカの核が必要だという日本の状況は変わらない。 現在では、米国海軍の艦船に戦術核は搭載されていないということになっているが、その他の核兵器については不明であるし、有事には戦術核の搭載についても否定も肯定もしないというアメリカの方針がある。 日本が非核三原則、核の一時
「病院は植民地じゃない」・・・幕内・広尾日赤院長吼える｜ロハス・メディカル
国立がんセンター中央病院院長主催講演会『新しい病院作りに向けて』が９日開かれ、立場ある医療者たちから爆弾発言が連続で飛び出した。特に、新病棟への移行が済んだばかりの日本赤十字社医療センター・幕内雅敏院長（肝胆膵外科医としても高名）の「告発」はビックリすること請け合いだ。（川口恭） この勉強会のプログラムは以下の通り。 ●「がんセンター麻酔科再建」 帝京大学麻酔科准教授 大嶽浩司 先生 ●「新規診療科の立ち上げ」 帝京大学腫瘍内科講師 堀明子 先生 ●「新病院の歩み」 日本赤十字社医療センター院長 幕内雅敏 先生 ● 総合討論 全員の講演が三者三様に面白かったのだが、特にビックリした幕内院長の発言と討論を中心にお伝えする。 幕内 「私は大学にいる時、手術があったので教授会には出なかった。そうすると悪口を言われる。教授会には出ない代わりに経営指標は全部見てた。ところが日赤はそういう指標が一切出
高校生のセックスは認めない（山形県） - 感染症診療の原則
読売新聞・山形版に「高校生の性行動認めず」という記事がありました。 http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/yamagata/news/20100310-OYT8T00091.htm ま、認めていただかなくてもしようとおもえばできます。 よく誤解されることに、都会はススんでいて、性行動が早いとおもわれていることがあります。実際には都市部のワカモノは忙しく、レジャーもその他たくさんありますので、開始が早いのは非都市部なんですね。 ある地域の●ータリークラブの方の言葉をかりると、「ここらじゃね、デートやセックスがレジャーなんだよ。ほかにはなにもないの」です。 ・・・レジャー。・・安全なレジャーにしないといけませんね・・といって帰ってきました。 この記事のデータソースは、山形の開業医さんが学校医の集まりで発表した演題のようです。小学校の保護者564家族が対象で、回答者は
エリア整備の先が見えてきたUQ WiMAXの今後 - 日経トレンディネット
トライアルサービスを開始してから1年が経過したUQコミュニケーションズのモバイルWiMAX事業「UQ WiMAX」。この1年はカバーエリアの問題で苦しんだが、徐々に解消の兆しも見えつつある。そこで2010年2月26日に開催された報道関係者向け説明会から、UQ WiMAXの現状と今後について展望してみる。 エリア、端末共に充実が進む 2月26日、UQコミュニケーションズは報道関係者向けの説明会「UQコミュニケーションサロン」を開催。この1年間の取り組みと今後についての説明を行った。 まず、長い間課題とされているエリアについては、2月末で5985局、3月末で7000局の開局を見込んでおり、地域も47都道府県、417市区町村にまで広げているという。 UQコミュニケーションズの田中孝司社長は、「1年前は繋がると速いが、切れたら繋がらない『天国と地獄』と言われた。しかし最近ではエリアについてのクレー
「新興国救済のための新融資制度」提案でヒットを飛ばした日本の財務省の真意 4/4｜辻広雅文 プリズム+one｜ダイヤモンド・オンライン
1981年ダイヤモンド社入社。週刊ダイヤモンド編集部に配属後、エレクトロニクス、流通などの業界を担当。91年副編集長となり金融分野を担当。01年から04年5月末まで編集長を務める。主な著書に「ドキュメント住専崩壊」（共著）ほか。 辻広雅文 プリズム+one 政治・経済だけではなく、社会問題にいたるまで、辻広雅文が独自の視点で鋭く斬る。旬のテーマを徹底解説、注目の連載です。 バックナンバー一覧 税には、2つの基本的な考え方がある。「応能税」と「応益税」である。「応能税」は、個人の負担能力に応じて課す租税で、累進課税である所得税が典型だ。国税の多くは「応能税」で、社会保障、防衛などの用途幅広い一般財源となる。一方、「応益税」は、さまざまな行政サービスの受益者が、その負担をする。受益と負担の関係が明確であり、地方税がこの考えに立つ。ゴミの回収費用は、住民が負担するのだ。 道路特定財源の一般財源化
デフレ時代の外食産業は本当に値段の安さが重要なのか
慶應義塾大学総合政策学部教授。1974年兵庫県生まれ。リーマンブラザーズ証券、UBS証券で投資銀行業務に従事した後に、SNS運営会社を起業。同社売却後、ベンチャーキャピタル、金融庁金融研究センター、神戸大学大学院経営学研究科教授等を経て、2022年4月から現職。主な著書に『コーポレートファイナンス 戦略と実践』（ダイヤモンド社）、『地域経営のための「新」ファイナンス』（中央経済社）等。専門はコーポレートファイナンスとソーシャルファイナンス。2019年8月より2021年3月までスタンフォード大学客員研究員としてアメリカシリコンバレーに滞在し、ESGを通じた企業変革について研究。上場企業の社外取締役も兼任。博士（商学）早稲田大学。 保田隆明 大学院発！ 経済・金融ニュースの読み方 仕事と両立しながら大学院に通い始めた保田隆明が、大学院で学ぶからこそ見えてきた新しい視点で、世の中の「経済・金融ニ
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