空腹状態の良い点と悪い点 | 小さな組織の未来学
お腹が空いたら何かを食べたくなるのは人間の本能です。しかし、ダイエットや生活習慣病の予防のために食事制限を行っている人もいらっしゃるでしょう。そこで、空腹の状態が身体にどのような影響を及ぼすのか考えていきましょう。 「腹八分目」という言葉があります。「満腹になるまで食べず、八分目程度でとどめておいたほうが健康や長寿につながる」という意味ですが、なぜ腹八分目が健康や長寿につながるのか、逆に大食いは身体にどのような影響を及ぼすでしょうか。 「大食い」すると、まず消化に時間がかかる上、血液が消化器官に集まってきます。その結果、 脳に血液が回らなくなり、頭が働かなくなって仕事効率が一時的に落ちてしまいます 。また大食いの人は、よく噛まずに飲み込むことが多く、水分と一緒に流し込める ラーメン や カレーライス といった、汁気の多い脂っこいメニューを過剰に取りがちです。 だからこそ、「腹八分目」にとど
漢字は読めなくても政局が読める麻生総理のすごい能力 / SAFETY JAPAN [森永 卓郎氏] / 日経BP社
麻生内閣の支持率が急上昇している。２月の調査で9.7％という１桁台の数字を記録した日本テレビの世論調査でも、３月調査では18.8％、そして４月３日から５日にかけて行われた調査で28.2％と上昇。わずか２カ月間に支持率が３倍近くになった。４月下旬に行われた新聞各社の支持率調査でも、やはり軒並み20％台後半の数字を示している。 このままのぺースで上昇していけば、総選挙での与党の勝利ラインと言われる支持率40％も視野に入ってきた。しかも、総理大臣にふさわしい人物として、麻生太郎が小沢一郎を再逆転している。 ホテルのバー通い、相次ぐ失言、漢字の読み間違い、中川前財務大臣のろれつのまわらない記者会見など、さまざまな問題で国民の不興を買い、発足以来、支持率を下げてきた麻生内閣である。こんな事態を誰が想像していただろうか。 多くの人が指摘するように、支持率回復の主な原因は次の３つであると考えられる
匿名を隠れ蓑にした「ネット中傷」という横暴 / SAFETY JAPAN [田淵 義朗氏] / 日経BP社
第23回 匿名を隠れ蓑にした「ネット中傷」という横暴 ネット情報セキュリティ研究会会長 田淵 義朗氏 2009年4月9日 ネット中傷、脅迫が後を絶たない。警察に寄せられる相談件数は、昨年、過去最高に達した。ネットの世界では、匿名者が強く実名の個人や会社の立場は弱い。明らかに違法な書き込みにも、被害者の側に精神的、金銭的負担が重くのしかかる。 ネット中傷・脅迫、過去最多、昨年の相談受理、１万件超す――警察庁発表 2008年に全国の警察が受理したインターネット上の名誉棄損や中傷、脅迫に関する相談は前年比30％増で、初めて１万件を超えた。名誉棄損と脅迫事件の検挙も25％増の計173件で、いずれも統計の残る2000年以降最多となった。ネット関連の相談件数が全体で12％増の８万件余り、このうち「詐欺、悪質商法」が15％増の３万8000件弱で最多を占め、「迷惑メール」は30％増の6000件余り、
日系企業は元建ての取り引きを増やすべきだ - ビジネススタイル - nikkei BPnet
日系企業は元建ての取り引きを増やすべきだ 1980年代や90年代に中国を訪れた経験のある外国人ならば、次に述べるような光景を目撃したことがあることだろう。高級ホテルや高級レストランの入り口周辺には、いつも中国人がたむろしており、外国人の姿を目にするとすぐに寄ってきて「チェンジマネー」と声をかける。為替レートは銀行のそれよりはるかによかった。 当時の中国では外貨が不足しており、政府は外貨獲得にやっきになっていたため、このような違法な為替レートでも両替屋はもうけることができたのだ。しかし、いまではこうした光景はもう見られない。今の中国は輸出産業が強くなり外貨が積み上がっているからだ。むしろ今は人民元が国際通貨の中での地位を上げてきているほどだ。 2年前、1ドルが107円だったとき、私は中国で預金した日本円を人民元に換える決断を下した。ところが信じられないことに、これまで外貨預金や外貨の人
自分たちが働く日本の経済は早く回復する / SAFETY JAPAN [日下公人氏] / 日経BP社
米国の軍隊は国をまとめるために機能している サブプライムローン問題に端を発した今回の金融危機における対応で、EUと米国を比べると、EUのほうは歴史と伝統があるためか、まだ対応に落ち着きがある。EU諸国には、困ったときに振り返ってみるべき先例があり、それを国民が共有している。だから、外国から見ても安心できる。 EU諸国はそれぞれの歴史と伝統を共有している。ところが、米国のそれは約230年分しかない。しかも新しい移民がどんどん入ってきて、米国の歴史や伝統は自分たちに関係ないと思っている人もいる。「それは白人の歴史だろう」と彼らは思っている。 そういう国民を無理矢理にまとめるためには、戦争が一番効果的である。米国旗を掲げた軍隊に入隊すると、移民は「米国人になれた」と思う。「これで米国で胸を張って暮らせる」と思う。 米国では家族の誰かが1人軍隊に入隊すると、家族全員の健康保険がもらえる。健
日本の景気対策に欠けていること / SAFETY JAPAN [大前 研一氏] / 日経BP社
実質GDP成長率が大きくマイナスに振れたり、株価が大きく下落するなど、日本の景気悪化を示す数字が次々と出てきた。これらを受けて、政府は追加的な経済対策を検討している。それは正しい対応ではあるのだが、どうもそのやり取りがちぐはぐに感じる。今回は、何が下げの要因であるのか、きちんと分析・評価した上で、将来を見据えた対策はどうあるべきかを述べてみたい。 内閣府は２月16日、「平成20年10－12月期四半期別GDP速報（一次速報値）」を発表した。これによると同期の実質GDP成長率は、前期比でマイナス3.3％、年率換算ではマイナス12.7％で、３四半期連続のマイナス成長であることが分かった。1974年１－３月期（第一次石油危機時）の年率換算はマイナス13.1％であったから、これはおよそ35年ぶりの大きな下げ幅である。 上の図は日本の年率換算のGDP実質成長率（四半期、前期比）をグラフにしたものであ
まだ先の見えない世界の自動車メーカー / SAFETY JAPAN [大前 研一氏] / 日経BP社
このたびの金融危機の「Ａ級戦犯」たる米国において、いまだビッグスリーの問題に解決のめどが立っていないのは誠に憂慮すべきことである。世界経済を立て直し、再び生き生きとしたものとする上で、「自動車産業の再生」は非常に大きな鍵を握っていることは疑いがない。そこで今回は、金融危機の余震の中で、世界の自動車メーカーがどのような状況になっているのかを、最近のニュースを基に俯瞰してみようと思う。 米国の今年１月の新車販売台数は、前年同月比37.1％減の65万6976台となった。年率換算では957万台となり1000万台の大台を割り込んだ。これは1981年12月以来およそ27年ぶりの低水準である。メーカー個別に見ていくと、GMの新車販売台数は約12万9000台で、前年同月比49％減。クライスラーは同55％減、フォードは同39％減という数字であり、これではなかなか立て直せないどころか「立ち直れない」という印
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