『人材開発白書2010』発刊記念シンポジウム「他者との“かかわり”が個人を成長させる」（事例研究編） : 人材開発白書 : 調査・研究 : 株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
2009年12月10日(木)東京ステーションコンファレンス『人材開発白書2010』発刊記念イベント概要 昨年、当社は「人材開発白書2009―他者との“かかわり”が個人を成長させる」を発刊いたしました。(要点をまとめた雑誌掲載論文はこちら) 今年は昨年の調査にご協力いただいた37社のうち、特に若手・中堅社員の成長感が高いパナソニックとカネボウ化粧品について事例研究を行いました。 他者との“かかわり”が若手・中堅社員の成長にどう影響するのか、本シンポジウムでは2社の事例をご紹介し、経営組織論と教育学の視点からの考察をふまえた上で、参加者の方々同士で簡単なディスカッションを行っていただきました。 事例報告1 パナソニック株式会社 株式会社 富士ゼロックス総合教育研究所 研究室 室長 坂本 雅明 対象部門は、電子部品や電子デバイスを販売するデバイス営業本部の国内総括部です。同部門には総合電機メー
組織論
福井県立大学・経済学部 田中求之 2020_11_18版 Windows パソコンでは Edge を使ってください Introduction このページについて このページは、田中求之（たなか もとゆき）が福井県立大学・経済学部で担当している社会システム論と経営組織論の講義ノートである。講義では教科書を使ってないので、このページが「教科書のようなもの」である（協働論までが社会システム論、公式組織論以降が経営組織論）。経営組織論として講義していた授業が、社会システム論と経営組織論に分かれたので、ページのタイトルを組織論に改めることにした。 2020年11月に、これまで公開していた古い経営組織論のページを削除し、これまでα版、第２版と呼んできたこのページに移行した。 福井県立大学の学生ではない皆さんへ おそらく Google などで検索してこのページに来られたのだと思いますが、このページに記さ
LLPという組織の新しいカタチは働き方を変えるか
この秋からLLP（有限責任事業組合）という新しい組織制度が導入される。LLPとは、出資者が出資額までしか事業上の責任を負わず、しかも法人税が課されない新しいカタチの組織だ。 欧米ではすでに広く活用されており、ベンチャーやプロフェッショナルのように少人数で生産性の高い職種や業態で採用されることが多い。日本では、コンテンツ制作委員会やジョイントベンチャー、企業内起業のためのビークル（器）としても活用されることが期待されている。「独立か就業か」あるいは「雇用者か経営者か」という二者選択状態から、新たにパートナー（組合出資構成員）という選択が増えることで、働き方はどのように変わっていくのだろうか。 コンテンツ制作に適した器としてのLLP 6月1日、クリエイター支援で知られるクリーク･アンド･リバー社とそのシンクタンク組織であるC&R総研が、経済産業省の支援を受けて「〜コンテンツ製作・制作における契
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