TwitterでスパムDM出回る フォロワーに自動でDM送りつけ
Twitterで8月1日ごろから、スパムDM（ダイレクトメッセージ）が出回っている。DMに書かれたURLのページにアクセスし、ボタンをクリックすると、同じDMを自動でフォロワーに送り付けるという仕組み。ITmedia Newsのアカウントにも数通届いており、日本のユーザーも被害にあっている。 DMとは、2人のユーザー間でやりとりできるメッセージ機能。通常の投稿「つぶやき」（Tweet）と異なり、内容は送ったユーザーと受け取ったユーザーしか見られず、相手が自分をフォローしていないと送れない。スパムDMも、見知らぬアカウントではなくフォローしているアカウントから送られてくるため、内容を信頼し、書かれたURLを思わずクリックしてしまう人が多いようだ。 スパムDMは英文で、「has sent you a FREE GIFT to join MobsterWorld. Accept you free
問い合わせ宛メールの8割を蝕むスパムを排除せよ！
リクルートといえば、「リクナビ」や「住宅情報ナビ」「じゃらん.net」「ゼクシィ」など、多くのサービスをWebで提供している。同社では、読者からのメールによる問い合わせの対応を効率化するために、複数のサービスの問い合わせメールを一カ所にまとめ、それぞれのサービスに振り分けて転送するという問い合わせシステムを構築している。 しかし、問い合わせメールのアドレスは各所で公開されているため、スパムメールのターゲットになりやすい。その数は年々増加していたが、2006年は特に急増し、問い合わせメール全体の約8割を占めるまでになった。この増大するスパムの振り分け作業の負荷を軽減するために選択したのが、電子メール・セキュアゲートウェイアプライアンス「IronMail」だ。ここではその導入効果を見ていこう。
CAN-SPAM法の功罪――スパム撲滅のためにすべきこと
米国議会でCAN-SPAM法（スパム対策法）が可決されてから3年がたつ。同法の成立後間もなくMicrosoftのビル・ゲイツ会長は、スパムはあと数年で姿を消すだろうと予想した。そう思っていたのはゲイツ氏だけではなかった。 結局、CAN-SPAM法は業界のためになったのだろうか。CAN-SPAM法が施行されてから電子メールは一層危険になったという説もあるが、電子メールの危険が増したのはスパム技術の変化と詐欺メールが原因だとわたしは思う。技術の変化は法律とは無関係で、同法が成立したかどうかにかかわらず起きていたはずだ。しかし、CAN-SPAM法の効果が出ていないことは一目瞭然だ。その4つの理由を以下に挙げる。 1. スパムを法律で葬り去ることはできない 理由としてまず第1に、スパムは法律問題ではなく、米国の法律で解決できる米国特有の問題でもない。発信元の国だけでなく、あて先となった国すべてに影
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
jj's useful and ugly page about FAKE conferences and junk journals