宮崎駿曰く「自分で“失敗した”とは絶対言うな」 前回に引き続き「飛べ！フェニックス」がお題です。リーダーがみんなに大きなリスクという秘密を隠し通し、結果的に生還できたというストーリーから「ウソやペテンはダメだが、勝つためには嘘にならない詭弁は弄しても構わない。最終的に勝てばみんなハッピーなんだから」というお話でした。 押井：勝負は勝つためにやるんだから、勝たなきゃ意味がないんです。だから勝つためには詭弁だって使うんです。例えば作った映画の評判が良くなかったとしても、監督は「とんでもないものを作っちゃった」とは言うかもしれないけど、「失敗した」とは絶対に言ってはいけない。これは宮さん（宮崎駿）に習ったんです。「自分で“失敗した”って言うな、口が裂けても言っちゃダメ」って。 ははぁ。 押井：「わけがわかんない作品」と言われても「わからない奴のほうがバカなんだ」って言い続けるんです。そりゃ難解な

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 本稿第1回で、偏差値型から探究型へのパラダイムシフトについて述べた。今回はこの転換を促進するために私自身が実施してきた、そして今後も続ける探究実践についてご紹介したい。 偏差値型の限界 これまでの偏差値型はどのような人材を生み出したのだろうか？　ぺーパーテストで子どもを序列化し、勝ち組負け組を作る。得意科目、苦手科目が出来る。塾や予備校に通い、受験に通るとほっとしてモチベーションが下がる。 この結果、外から与えられた目標に対してはまじめにがんばるが、自分から主体的に課題を発見、解決する力は身についていない人材が大量に排出されている。 高度成長時代はこれで良かったのだろう。就職にも苦労しないし、上から与えられた目標に向かって突っ走っていれば待遇

突然の名称変更でした。「カンヌ国際広告祭」から、「カンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバル」へ。 内部事情もあるようですが、一番の理由はデジタルメディア・クリエイティブの隆盛でしょうね。いわゆる広告の力が減退して、ソーシャルマーケティングが増大してます。マーケティングの尺度の急激な変化が、あのカンヌまでを変えさせてしまったのですから、まさに広告の世界は激流の中にあります。 それを反映するように、今年のカンヌライオン（グランプリ）は、過去を振り切るようにソーシャルが圧倒的な存在感を示しました。ソーシャルメディアとデジタルコンテンツが目立ったことについては、既に多くの記事が露出されていますので、違う観点で見てみましょう。 「心を動かすもの」への回帰 私が一番感じたのは、単にデジタルを駆使したクリエイティブではなく、クリエイティブの原点とでも言うべき、「人の心を動かす」ものが中心だ

いま国会の特別委員会で、社会保障・税一体改革関係法案の審議が進んでいる。政治的争点の一つは、消費税を5％から10％に引き上げる税制改革法案である。 消費増税を巡っては、1）低所得層ほど消費税の負担が重いとされる「逆進性」、2）その対策としての「給付付き税額控除（負の所得税）」や「軽減税率」、3）インボイスの導入可否、4）マクロ経済に及ぼす影響、5）社会保障財源としての是非、などが議論されることが多い。 「消費税＝比例賃金税」の同等性 このうち、1）は見かけ上の問題にすぎない。生涯を通じて見れば、「逆進性」は基本的に存在しない。家計間での遺産・贈与の移転が少ない経済では、「消費税＝比例賃金税」という関係式が成立するからだ。比例賃金税は、労働所得の多寡を問わず、労働所得に対して同じ比率で課す税金のこと。すなわち「逆進性」は存在しない。 これは、遺産・贈与を受け取ることのない個人の生涯消費計画（

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 2012年3月末、アイドルグループのAKB48がワシントンを訪れた。今年は日米友好の証として桜の苗木が日本からワシントンに贈られてから100周年に当たる。それを記念して、AKBが「全米桜祭り」でコンサートを開くことになったのだ。 米国のメディアにはほとんど取り上げられなかったが、唯一、地元でのイベントとあって有力紙のワシントン・ポストが文化面の1面に“J-pop royalty”（J-pop界の王族）と題した記事を載せた。電子版では同じ記事に次のような見出しを付けている。 “Japanese girl group AKB48 breezes through D.C. in whirlwind of cuteness” （「日本の少女グループA

「もっと携帯に便利だとか、身に着けていて疲れないだとか、暖房の費用が助かるだとか、そういう風にライフスタイルを快適なものに変えていくような“道具”を開発していきたいと考えています」 今年4月、過去最悪の赤字に落ち込んだパナソニックやシャープなど家電メーカーの取材に奔走していた筆者は、その3カ月前に対面したファーストリテイリング、柳井正会長兼社長の言葉を思い出していた。「ヒット商品やオンリーワン商品が必要だ」「技術をテコに新しい需要を創造しないといけない」といった家電メーカーの問題意識が、低価格衣料品店「ユニクロ」のそれとオーバーラップしたからだ。 衣料品SPA（製造小売り）の代表格であるユニクロは、上流工程にまで踏み込んだ商品開発や品質管理で知られる。「ヒートテック」や「ウルトラライトダウン」など中核となるヒット商材の有無で売上高が増減する事業特性には家電メーカーと似ている面がある。 昨年

財界でも政府でも「グローバル人材」という言葉が大流行りだ。これはかって流行った「人間力」と同様で、適当な英語の訳が見当たらない。筆者も日本人だから、この言葉の意図するところはだいたい分かっているつもりだ。だが、結論から言うと、「グローバル人材」になるのは難しい。「世界は厳しい」と思う。 今日のコラムは厳しく聞こえるかもしれないが、現実が厳しいのだから、ご容赦願いたい。 2011年に日本政府が発表した「グローバル人材育成推進会議の中間まとめ」を通読した。日本の海外留学者数は、2004年には8万2945人だったものが、2009年には6万6838人に減少。米国への留学者数は2000年の4万6497人から2009年の2万4824人へとほぼ半減した。高校生の海外留学も1992年の4487人をピークに、2008年には3190名に減少している。 留学生の減少は、学生の「内向き志向」が原因とよく言われる。

また、新入社員が辞めてしまった。これで4人目である。といっても、私の部下の話ではない（っていうか、部下いないし…）。わずか1カ月ちょっとの間に、「新人が辞めた」という話を4回も聞いてしまったのである。 1人目は、インタビューをさせていただいた方の会社で起こった出来事で、入社1週間目に「体調が悪い」と言ってきた後、連絡が途絶えて辞めた。2人目は旅行代理店に勤める友人の部署に配属になった新人が、「自分にこの仕事は合っていない」と言って、2週間目に辞表を出した。3人目は、以前仕事でお世話になった方の会社の出来事で、母親から「息子が思っていたような仕事ではないので、辞めてさせてください」と連絡があって、去っていった。 そして、昨日4人目が現れた。 「4月から25歳の男性を正社員で雇ったんですけど、『この職場では僕の個性が潰されるから辞めたい』と言ってきました。彼はうちの会社に来る前に、1年ほど別の

2011年3月11日の東日本大震災から1年が過ぎた。震災そのものさることながら、津波による東北沿岸部の甚大なる被害、そして東京電力福島原子力発電所の事故による様々な被害が、解決の先行きを見えなくしている。昨年、震災直後の3月15日、日経ビジネスオンラインで対談をした齊藤先生は『原発危機の経済学』（日本評論社）を出版された。文系の学者、という立場、つまり原子力発電という理系分野においては素人の立場から、原発の仕組みをゼロから調べ上げ、今回の東京電力福島原子力発電所事故につながる日本の原発産業の構造問題をひもといていく。実に読み応えがある1冊。原発素人だった先生の調査活動をお伺いしながら、復興と原発事故、そして報道と学問について考えていく。今回は原発事故について考えていく。 （構成：日経ビジネス編集） 放射能の情報であっても、なぜか出てこない、原発事故の工学情報 池上：昨年、齊藤先生が著した『

山田 久美 科学技術ジャーナリスト 早稲田大学教育学部数学科出身。都市銀行システム開発部を経て現職。2005年3月、東京理科大学大学院修了（技術経営修士）。サイエンス＆テクノロジー、技術経営関連の記事を中心に執筆活動を行っている。 この著者の記事を見る