『プロトタイプ思考で生きよう』（高木 新平） @gendai_biz
"家に帰ると、知らない人がいる。" こんな状況、人によっては、警察に電話してしまうかもしれない。 でも僕の家では、日常茶飯事です。 "トーキョーよるヒルズ"と名付けられた六本木の3LDKのマンションの一室は、プライベートではなくパブリックが前提のシェアハウス。コンセプトは、会社の仕事以外にも何かをアウトプットしたい人たちが、夜な夜な作業や議論を行い、共有する場。つまり、いわゆる会社の仕事だけでは満たさない若者が集い、独自のプロジェクトをつくっていく場。それをキャッチーに、"ひる"と"よる"が逆転(=よるひる)、+六本木にある場だから"ヒルズ"、というわけで"よるヒルズ"なんて名前が付いています。僕はそこで家族のような仲間5人と暮らし、仕事や生活など人生を共有しながら、生きています。 "家"を超えた、生きる活動のホーム。 週に1、2回はリビングでイベントを開催。テーマは企画者や時期によって様
ニコマス人力ボカロ界隈の超クオリティに時代が追いついてきて歓喜すると同時に、ロボキッスの功罪を改めて実感するなど - めぐりあいクロニクル
ドリ音Pの新作がもしかしたら週マス歴代最高pt*1更新するんじゃね？ってくらいの勢いで伸びてますね。 過去作と比べて特別よく出来た作品ってわけでもないので、正直ここまでとは予想できていませんでした。 レールガン以来のニコニコで知名度・人気のある選曲もさることながら、環境の変化が大きいんじゃないかなーと考えています。 最近のアイマス動画、特にアニマスMADなんかは、ある程度のラインまでいったらとんでもない伸びを見せる傾向があると思うんですよね。 総合デイリー1位までとっちゃったじゃんがりあんややよいのon and onをはじめ、 今年に入ってから大ヒット動画がけっこうなペースで生まれているのはもっと話題にされてもいいはずw 個人的に考えている大きな原因は二つあります。 一つはランキング改訂の影響で、大勢の目に止まりやすくなったこと。 今まで「殿堂入りカテゴリ」で、信者向けのジャンルみたいな感
グリーは一体どこから道を間違え始めたのかという知られざる歴史まとめ
本日発売された週刊ダイヤモンドの「当局がグリーに重大な関心 正念場迎えるソーシャルゲーム」という記事に対し、速攻でグリーが反論のリリースを出したわけですが、一体何が原因でこんなことになってしまったのかを理解するためにも、そもそもグリーはどのような経緯で今のような形に至ったのかをまとめてみました。 これが本日発売の週刊ダイヤモンド 記事の中身はこんな感じで、ネットに掲載されているものと同じです 指摘されている問題点は以下のようになっています。高収益体質のグリーを支えている部分に大きな問題がある、というわけです。 急成長しているソーシャルゲーム。そのビジネスモデルを揺るがしかねない事態が起きている。 ある政府関係者によれば最大手グリーの摘発に向けた検討が始まったもようで、「4～5月が山場だ」というのだ。 ゲームジャーナリストの新清士氏は「月10万円近く使うような、会員全体の3％に満たない高額利
２ちゃんねる、警察の削除要請１０００件放置 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
インターネット掲示板「２ちゃんねる」が、警察当局からの書き込み削除要請を過去に１０００件以上放置していたことが、警察関係者への取材で分かった。 ８割は薬物関連で、同掲示板を舞台とした麻薬特例法違反事件を捜査している警視庁では、ずさんな掲示板管理が違法行為を助長したとの見方を強めている。一方、書き込み削除を担う通称「削除人」経験者らは読売新聞の取材に、「書き込みの自由を尊重するあまり、削除を避ける傾向にある」と内部の実態を証言した。 警察当局によると、違法行為に関わる書き込みで、運営者に通報しても削除されなかったケースは２０１０年上半期だけで約２０００件。そのうち１００１件が２ちゃんねるだった。 ２ちゃんねるでは、「削除ガイドライン」を公表し、誹謗(ひぼう)中傷や他人の投稿への妨害など、削除する対象を細かく規定。該当するかどうかは「削除人」と呼ばれる担当者が判断し、対応している。明確な犯罪行
正社員の解雇には2千万円かかる！
1975年山形県生まれ。東北大学法学部卒業。2003年に弁護士登録。杜若経営法律事務所に所属（パートナー）。経営法曹会議会員。労働法務を専門とし、企業（使用者側）の労働事件を数多く取り扱っている労務問題のプロ弁護士。企業のハラスメント問題を数多く手がけ、ハラスメント予防研修の講師も務めている。 著書に『管理職のためのハラスメント予防＆対応ブック』『社長は労働法をこう使え! 』（ダイヤモンド社）、『書式と就業規則はこう使え!』（労働調査会出版局）、『最新版 労働法のしくみと仕事がわかる本』（日本実業出版社）など。 社長は労働法をこう使え！ 「経営者側」の労務専門の弁護士は、全国に100人ほどしかいません。そのため、会社と労働者のトラブルでは会社に正義があることも多いのに、多くの社長が孤独な戦いを強いられています。そんな状況を少しでも改善しようと出版された『社長は労働法をこう使え！』の著者・向
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