体の相性を確かめてから、真剣な交際にいたるというのはヨーロッパにおいて珍しい話ではない。だが、セックスが大きな意味を持たないアイスランドでは、体の関係が続いても、いつまで経っても「デート」に進展することはなく、ましてや真剣な付き合いまでもっていくのは、相当ややこしいようだ。英紙記者が、アイスランドの奇妙な恋愛事情を現地で徹底取材した。 「コーヒーの前にセックス」は、北欧諸国の恋愛習慣を表す常套句として多用される表現だが、その意味は国によって若干異なる。スウェーデンでは、効率的なデートスタイルのかなり単刀直入な簡略表現だが、そのものずばりの意味で使われているのは、アイスランドだけだ。 どんな展開になったとしても（日を改めてコーヒーを飲みに行く、もっとセックスに励む、同棲を始める、あるいは何もなかったことにする）、考えられる限りのロマンスの順序は「デート」ではなく、「セックス」から始まる。 何

クーリエ・ジャポンのプレミアム会員になると、「ウォール・ストリート・ジャーナル」のサイトの記事（日・英・中 3言語）もご覧いただけます。詳しくはこちら。 近くのエルメス店舗でハンドバッグ「バーキン」を買い、それを転売すれば、5分で価格が倍になる。だが、世界で最も入手困難なハンドバッグを手に入れるプロセスは想像以上に複雑だ。 ベーシックなブラックレザーの「バーキン25」の価格は、エルメスの店舗で税抜き1万1400ドル（約180万円）。購入者はすぐに2万3000ドルでプリヴェ・ポーターのようなハンドバッグ転売業者に売り渡すことができる。その後、プリヴェ・ポーターはインスタグラムやラスベガスのポップアップストアで最高3万2000ドルで販売する。エルメスの製造原価は約1000ドルとアナリストは推定する。 常軌を逸した「バーキン経済学」は、客と店員の力関係をひっくり返した。エルメスの店舗では、こびへ

EV市場が冷え込んだ2023年、トヨタはハイブリッド車の売り上げを伸ばし、独り勝ち状態となった。 そして2024年5月には北米で水素事業本部を設立し、「未来の自動車」として普及を目指してきた水素自動車への投資も加速させている。 だが、ここにきて水素自動車「ミライ」に暗雲が立ち込めていると、米オンラインメディア「インサイドEVs」は報じる。一部のミライ所有者たちはトヨタに車両の買い戻しを求め、訴訟を起こすまでに至っている。

和平交渉を拒否し、自国の利益を追求しているのは西側 チョムスキー「ロシアはウクライナでイラク戦争時の米国より人道的に戦っている」 2004年の米軍の攻撃によって破壊された自宅を見て泣くイラク人の少年。2023年に開戦から20周年を迎えたイラク戦争では、18万6000～21万人の民間人が亡くなったと推定される　Photo by Scott Peterson/Getty Images

最新研究で「階級を越えた友情」の恩恵が示される 貧しい家の子でも、金持ちの子と友達になれば、将来は稼げる大人になれる 高校時代に裕福な家庭の子と友人になったことが助けになったと語るマリ・ボウイ　　Photo by Marissa Leshnov/The New York Times 貧しい家庭に生まれた子供は大人になってからも経済的に苦しむ可能性が高い──。いわゆる貧困の連鎖であり、そこから抜け出すのは簡単ではないと言われてきた。 だが8月1日に科学誌「ネイチャー」に掲載された最新の研究で、その貧困のループから脱却するカギが示された。貧しい家に生まれても、裕福な家の子と友達になることだ。 研究対象となったのは25～44歳のアメリカ人の84％にあたる7200万人で、この手の研究では最大規模。彼らのフェイスブック上の交友関係を分析したところ、貧しい家に生まれた子供でも、貧困層と富裕層のつながり

創始者一家に富をもたらすため、信者から巻き上げた金で事業拡大 英紙が徹底取材「統一教会の正体は、宗教の名を借りたビジネス組織だ」 現代も行われる世界平和統一家庭連合による合同結婚式（写真は2018年8月の韓国でのもの）　Photo: Chung Sung-Jun / Getty Images

「あんな小さな島は1発で充分だ」 ウラジーミル・プーチン大統領に最も近いニュースキャスターが、核攻撃によってイギリスを殲滅（せんめつ）してやると脅す内容の番組をロシア国営テレビで放送した。ウクライナを支援するイギリスへの脅迫だ。 放映されたのは、5月1日の日曜日のプライムタイム。キャスターのドミトリー・キセリョフは「沈められる島」と題したコーナーで、「たった1発でイギリスは消えるのだ」と述べた。

中国の高速鉄道車内で、他人の座席についた女性がそこを離れようとせず、乗客員や警察の再三の注意に反発した結果、強制連行されるという騒動が起きた。 中国メディア「中国网新闻」によると、女性は列車が間もなく目的地に到着するため、窓際の席から通路側の席へ勝手に移動したという。通路側の乗客が席に戻ったところ、女性が座っていたため、車内スタッフに対応をお願いした。スタッフは、「元のお客様に席をお譲りください」と丁寧に女性に伝えたが、「その人が私の席に座ればいいだけじゃない、何の違いがあるっていうの？」とあろうことか反論し始めたのだ。 その後、鉄道警察が現場にかけつけ、「最初の警告を発します。この席を離れてください」と注意するも、黙り続ける女性。スタッフも、「冗談はやめて、席を離れましょう。お子さんがいるんでしょう」と諭すも、女性はうんともすんとも言わない。 その後もやりとりは続き、「三度目の警告を発し

新型コロナウイルスの変異ウイルス「デルタ株」が世界各地で猛威を振るっているなか、別の変異ウイルス「ラムダ（Lambda）株」が強い感染力とワクチンへの抵抗力を持っているという研究結果が発表された。研究チームは、「ラムダ株が人類社会に潜在的な脅威になり得る」と明らかにした。 ロイターによると、日本の東京大学研究チームは7月28日、科学論文サイト「バイオアーカイヴ」に、ラムダ株の研究結果を公開した。これによると、ワクチンがウイルスの力を失わせる「中和作用」に抵抗する突然変異、既存のウイルスよりも感染力が強い突然変異がラムダ株から観察された。 特定の条件でデルタ株よりラムダ株の感染力が強かったという内容もあった。ただし、ラムダ株が既存のウイルスより感染力が正確に何倍さらに強いのか、致死率はどの程度になるのかについてはまだ確認されていない。 研究チームは、「まだ全世界がラムダ株の危険性を認知できて

影響力がある人物を表紙に据えるなど、象徴的な表紙がなにかと話題を呼んできた、ファッション誌「ヴォーグ」。新たに創刊された「ヴォーグ・スカンジナビア」の表紙を飾ったのは、グレタ・トゥーンベリだった。彼女が他の人物と違うのは、誌面でファッション業界を批判したことだった。 ファッション誌でファストファッションを糾弾 スカンジナビアで2021年8月に創刊された、ファッション誌の「ヴォーグ・スカンジナビア」、その表紙を飾ったのはスウェーデンの若き環境活動家であるグレタ・トゥーンベリ（18）だった。 サステナビリティを訴え、「自然を愛する」という同誌の表紙では、大きなトレンチコートをまとったトゥーンベリが、森の中で馬と触れ合っている。 The fashion industry is a huge contributor to the climate-and ecological emergency,

タトゥーをわりと気軽に入れるアメリカでも、一生ものだからと入れずにいる人はそれなりにいるようだ。そんな層が殺到しそうなタトゥービジネスがニューヨークから始まっている。何が新しいのか？　米経済メディア「ブルームバーグ」が紹介する。 1年ほどで消えるタトゥーインクを開発した「エフェメラル（刹那の）タトゥー」は、米ニューヨークのブルックリンに最初のスタジオを開いてからたった4ヵ月で、2000万ドル（22億円超）の資金調達に成功した。 開店以来、予約は月ごとに倍増していると同社は言う。いまや7〜8ヵ月先までキャンセル待ち状態だ。 「私たちが解決した問題は、普遍的に実感されていたものでした」と同社CEOのジェフ・リューは言う。 エフェメラルが委託した第三者の調査で、6000万人のアメリカ人がタトゥーを入れることを検討したものの、一生消えないからとか、文化的・宗教的な理由や家族の反対があってとか、ある

アイスランドでは3月19日に、ファグラダルスフィヤル火山が噴火した。この火山が噴火したのは約6000年ぶりで、それ以降、現地には多くの研究者や見物客が殺到している。 地元メディア「アイスランド・モニター」は「噴火が小規模であることが、大きな魅力となっている。次々と流れ出る溶岩流が写真家やデザイナー、作家などにインスピレーションを与えている」と書く。 アメリカの映像作家ジョーイ・ヘルムズもその一人。彼は火山の噴火口に向かってドローンを飛ばし、これまでに見たことのない映像を作り上げた。 5月末に自身のユーチューブ・チャンネルに投稿された映像は、火山の麓から溶岩の流れに逆流するように噴火口へと近づいていく。ドローンはマグマの激流の上を飛行し、噴火口に近づくにつれて激流の色は鮮やかになっていく。 噴火口に到達してもドローンはスピードを緩めず、そのまま吹き出すマグマに向かって突進。マグマに呑み込まれ

中国がパンドラの箱を開けてしまったのか──。中国の科学者が人類史上初めて、遺伝子組み換え技術で双子の新生児を誕生させたと発表してから１週間。世界を震撼させた科学者はこつ然と姿を消した。 中国政府は「倫理にもとる行為」と激しく非難したが、専門家は「中国政府の強力なバックアップがなければ不可能な研究」と指摘。当局に都合のいい「デザイナーベビー」の量産と劣性遺伝の排除につながりかねないとして、懸念を深める。 「狂気の沙汰だ！」 中国深圳市の国立大学、南方科技大学（南科大）で教鞭をとる賀建奎（ハー・ジエンクイ）副教授（准教授、34）は11月26日、遺伝子を改変する「ゲノム編集」技術でエイズウィルス（HIV）に感染しないよう操作した受精卵から、双子の女児を誕生させたと発表した。 賀氏は28日に香港で開催されたヒトゲノム編集国際会議に登壇し、HIV陽性の父親と陰性の母親からなるカップル8組（うち１組は

スマートフォンならぬ「スマート本」？ 『薔薇の名前』などの作品で知られる小説家のウンベルト・エーコは、本についてかつて次のような言葉を残している。 「スプーンやハサミ、ハンマー、車輪といったものと同じように、本というものは一度発明されればそれ以上進化することはない」 印刷された本というのは、デザイン面でのマイナーチェンジはあれど、根本的に進化することは難しい。実際、2000年以上前に聖書の古写本が出現して以来、本というものの形態そのものはほとんど変化してこなかった。

「身体に悪い」と思いながらも、カリカリでジューシーなベーコンの美味しさを断ち切るのは難しい、という人は多いだろう。加工肉を食べ続けることは、本当に「命の危険」に関わるのか？　英紙記者による長編ルポを前後編でお届けする。 ある小さなカフェの常連だった時期がある。その店のベーコンサンドイッチが、よそとは一線を画す絶妙な美味しさだったのだ。パンとベーコンとソースだけの無駄のない一品を頬張るのは、面倒なことを一切合切忘れて、快楽に浸れる瞬間だった。 ところがある日、突然、このベーコンサンドを食べることが、さほど楽しいものでなくなってしまった。というのも2015年10月、「ベーコンはがんの原因になることが実証された」という報道が駆け巡ったのだ。 米誌「ワイアード」の記者は「インターネットを何よりも炎上させるのは『ベーコン』と『がん』という2単語の組み合わせなのかもしれない」と書いた。BBCはウェブサ

避難訓練では、火災や地震から身を守る方法は教えてもらえるだろう。でも、もし旅先や赴任先で「銃乱射事件」に遭遇してしまったら？　米国海兵隊歩兵下士官としての経験を持つ国際安全セキュリティ・コンサルタントが、「万が一」のときあなたの命を救うマニュアルを教えます。 2017年11月、テキサス州のバプティスト教会で起きた銃乱射事件では、日曜礼拝中の26名が亡くなった。米「ウォール・ストリート・ジャーナル」紙によると、銃声を耳にした近隣住民のジュリアス・ケッパーは、銃を手にして砲撃音がする方角へと走っていった。すると彼はそこで、武装したほかの隣人が容疑者に対峙しているのを目にしたという。 近所で働くキャリー・マテュラは、米テレビ「NBC」に対してこう話す。 「こんな小さな町で事件が起きるなんて思ってもみなかった。こういうのは大都市で起きることでしょ」

「もしかすると日本人は、自分たちの怒りの声を、投票所ではなく、自殺率で示すことを選んでいるのかもしれない」 トランプ現象やEU離脱は言うに及ばず、世界的にポピュリズムの流れが蔓延している。だが、日本はそうでもない。石原慎太郎や橋下徹は結果的には大きな力はもたなかった。 その背景と理由は何か？　「フィナンシャル・タイムズ」の名物記者、ジョン・プレンダーが分析する。 ポピュリズム運動が起こらない日本 ドナルド・トランプが米国の大統領となり、英国民はEU離脱を国民投票で決め、イタリアでは2016年12月、憲法改正案が国民投票で否決された。 昨今の先進諸国の政治の動きを見ていると、グローバリゼーションやテクノロジーの進歩に取り残された人々たちによって政治が大きく変わろうとしているかのように思える。蔓延しているのは、政界のエリートへの怒りである。 ところがポピュリズムの運動が起きていない先進国もある