「週刊東洋経済」の最新号(11月29日号)の特集で、リクルートが今年4月にネット上で話題になったリクナビの「エントリー煽り」について釈明し、反省の弁を述べています。 以前、「Wedge」2014年4月号(3月20日号)の特集で、「不満続出するリクルートのビジネスモデル 『就活』が日本をダメにする」と題し、広告料を出している企業におもねって学生に大量エントリーを煽り、結果的に大勢の就活難民を生み出している就活ナビサイトと、このビジネスモデルを先導してきたリクナビの問題点を指摘しました。 その時、リクルートにも当然取材を申し込みましたが、リクルート側はこの取材を拒否。10月の上場を経たこのタイミングで反省のコメントを寄せていることに、リクルートという企業の体質を感じざるを得ません。それでは、あらためてその時の特集記事の一部をご紹介いたします。 就活生が鵜呑みにする 「就職ナビサイト」の危険性