鈴木 信行 日経ビジネス副編集長 日経ビジネス、日本経済新聞産業部、日経エンタテインメント、日経ベンチャーを経て2011年1月から日経ビジネス副編集長。中小企業経営、製造業全般、事業承継、相続税制度、資産運用などが守備範囲。 この著者の記事を見る
女性の晩産化が進む先進国。米国や英国でも、妊娠・出産をめぐる社会的圧力や心ない発言は後を絶たず、そのたびに「炎上」している。出産にはタイムリミットがあるものの、「一般的に望ましいのはいつまでで、それはなぜなのか」が必ずしも明確ではないことも背景にある。2012年に自らの調査と、医療の専門家に対するインタビューに基づく『The Impatient Woman’s Guide to Getting Pregnant(早く妊娠したい女性のためのガイド)』を出版した米国人心理学者のジーン・トウェンギ米サンディエゴ州立大学教授は最新の医学の研究成果などを徹底的に調べ、米国で流布されてきた妊娠をめぐる「都市伝説」に一石を投じた。米国女性の「妊活」事情について、話を聞いた。(聞き手は広野彩子) 6月1日、英テレグラフ(電子版)のインタビューで女性のテレビ番組のプレゼンターが「女性は大学に行かないで27歳
岡本:病気が治るというのは、医者が治すんじゃないんです。自分で治すという意志がないと治りません。患者自身が、何が正しく何が必要かを見極めていく力をつけることが一番大事です。それが自立です。 医者というのは本来、活用するための存在なんです。医者の限界とか守備範囲を知って、患者がある程度対等にならないと活用できません。コンピューターと一緒です。いくら素晴らしくても使い方が分からなかったら使えないし、そもそも万能でもないでしょ。 近著の『医者が教える 本当に病気を治す医者の選び方』(アスコム)では、「ダメな医者」の見極め方をかなり赤裸々に解説しておられます。 特にドキッとしたのが「あなたはダメ医者にとって『おいしい患者』になっていないか?」というくだりでした。私の母は70代ですが、同世代の知人が10人集まるとそのうち8人は高血圧か高脂血症の薬を常に飲んでいて、薬なしで生活している高齢者はかなり少
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