当時首相だった東条英機大将に国民の方から「高等教育の現場における英語教育を取りやめるべき」と要求を受けて、東条大将は「国会で英語教育は戦争において必要である」として拒否している だから上から禁止された事実はなく、国民が自発的に禁止していった同調圧力があったことは確認されている