フィギュアスケーター　BOUT.106　12/24/2011 ２０１２年元日、米ＮＢＣ局で全国放送されるアイスショー「The Caesars Tribute II」に出演する現役のフィギュアスケート選手、安藤美姫さん。荒川静香さんやサラ・ヒューズ、ナンシー・ケリガンといった過去のメダリストらとの豪華共演で話題の今回のアイスショーに掛けた思いや、米国での活動についてお話を伺った。 ＮＪでアイスショー「The Caesars Tribute II」に出演 自分をオープンにして世界広げて 今年の世界選手権、優勝おめでとうございます。 安藤　ありがとうございます。（にっこり） 世界選手権に出場される時と、今回のようなスケートショーとお気持ちはやはり違いますか。 安藤　試合の時は成功しても失敗しても全て自分の責任で終わるんですけど、ショーの場合はやっぱりコーディネーターの方とか、プロデューサーの方と

雑い…。 アメリカで言うところの「エレクトロニックダンスミュージック」、日本で言うところの「テクノ」の専門用語について、最近までアメリカで発行部数一位を誇っていた大衆新聞USA Todayのサイトに「Electronic dance music glossary（エレクトロニックダンスミュージック用語解説）」という記事が掲載されていて、ちょっと面白かったので訳してみました。解説しているのはアメリカのベテランテクノアーティスト、Mobyさんです。 ■ Electronic dance music glossary（usa today） ブレイクなんとか？ダブ誰々？エレクトロニックダンスミュージックの新たなファンにとってジャンル名やサブジャンル名は迷路みたいなものです。さぁ、それらを区別するのをMobyに手伝わせましょう。 EDM: まず知っておきたいのは、エレクトロニックダンスミュージック（

天才、風雲児、反逆児。今月２１日に亡くなった立川談志さんは、落語界だけでなく、芸能や政治、言論など様々な分野で足跡を残しました。 談志さんと柳家小三治さんとは５代目柳家小さんのもとで修行を積んだ兄弟弟子でした。 談志さんは真打ち問題を巡って師匠と対立、小さんに破門され落語協会を脱退。 現在、その落語協会の会長をつとめる小三治さんに、談志さんの訃報に接した思いを取材しました。 ＜柳家小三治さん　電話インタビュー　１１月２３日＞ 問）まず、どのようなお気持ちで談志さんの訃報をお聞きになりましたか 小三治さん） うーん、どのようなお気持ちねえ。いま、あなたで４件目ですけどね、みんな同じこと聞くんですけどね。 どのような気持ちで、何を期待しているのか知りませんけど、きっと新聞の記事になるような良い言葉は出てこないというか、ほどのよい言葉は出てこないんですけど、正直なところは、あーとうとうきた

既存の小水力発電も買い取りを――中国地方に53施設、大半がＪＡの運営　関係団体が政府に要請 ８月に成立した「再生可能エネルギー特別措置法」は電力会社による余剰電力の全量固定価格買取制度が導入された。太陽光や風力、水力発電などの促進をめざして来年７月に施行される。ただし、同法が電力の買取対象としているのは新設施設のみだ。 一方、農村地域には古くは昭和のはじめから急峻な地形と豊富な水量を利用した小水力発電事業が行われ、なかでも中国山地ではその発電事業の大半を今ではＪＡが担い現在まで引き継いできている。しかし、売電価格の低さや台風など自然災害で水路や発電施設が被害を受けてもその改修に対する国の補助はないなどが原因で毎年約半数が赤字。また、新たに成立した再エネ法でも今のところ買取対象になっていない。 原発に変わる再生エネルギーが求められるなか、既存の小水力発電の維持も重要な課題のはずで、関係ＪＡな

フィギュアスケート女子の安藤美姫（トヨタ自動車）が４日、中日新聞のインタビューに応じ、今後の活動などについて語った。１日に行われたジャパンオープンでは本来の演技ができず、今季は今のところほかの試合に出る予定がない。昨季の世界選手権では２度目の優勝を果たし、選手としては最も充実した時期で、スケート人生の岐路に立ついまの思いを聞いた。 －試合を休むきっかけになったのは。 本当はバンクーバー五輪の後にオフを取りたかったのが「東京の世界選手権は大事な大会」とニコライ（モロゾフコーチ）に言われて。出るからには新しい挑戦をと、フリーで後半に５つのジャンプを跳ぶプログラムをつくった。本当に全力で挑戦をし続けた。それを踏まえれば今季中途半端な気持ちではできないし、ほかの選手にも失礼だと思う。 －試合に出ない間にやりたいことは。 ショーでは新しいことに挑戦したいし、例えば子どもたちにスケート本来の楽しさを教

こに掲載する柄谷行人氏の発言は、私たちassociations.jpの活動の指針となるものです。 associations.jpは、原発災害の状況報告やデモへの参加呼びかけなどとともに、反原発運動をより幅広く根強いものにする言説を発信していきたいと考えています。 associations.jp　事務局 反原発デモが日本を変える 3月11日の東日本大震災から、この6月11日で3か月が経過する。震災直後に起こった福島第一原発の事故を契機に、日本国内のみならず、海外でも「反原発・脱原発デモ」が相次いでいる。東京においても、4月10日の高円寺デモ、24日の代々木公園のパレードと芝公園デモ、5月7日の渋谷区役所～表参道デモとつづき、6月11日には、全国で大規模なデモが行なわれた。作家や評論家など知識人の参加者も目立つ。批評家の柄谷行人氏は、六〇年安保闘争時のデモ以来、芝公園のデモに、およそ50年ぶり

福島第一原発の事故で、亡くなった人は一人もいないじゃないか－。原発推進派には、こんな発言をする人もいる。慣れない避難所生活の中、持病を悪化させて亡くなったお年寄りや、将来を悲観して自らの命を絶った農家や酪農家の姿は見えないのだろうか▼そんなことを考えている時、哲学者である内山節さんの近著『文明の災禍』を読んだ。原発事故が奪ったのは住民の未来の時間であるという。「人間の営みが未来の時間を破壊した。日本では、おそらくはじめて」。その思想の射程の深さに共感した▼殺人は被害者の未来の時間を破壊する。原発の事故は地域の未来の時間を丸ごと破壊する。「未来の時間を破壊することが平気な社会、それは恐怖に満ちた社会である」という哲学者の問い掛けは重い▼未来の時間を奪われた土地は「死の町」そのものである。前経済産業相の発言も長期間、人が住むことができない福島の厳しい現実を直視する契機になれば、意味があったのか

社説 文科省指導　公正中立疑わせる異様さ2011年9月16日  Tweet 生かじりの対応で、文部科学省は話をこじらせたいのか。 　八重山地域の公民教科書採択をめぐる問題で、文科省は事実上「新しい歴史教科書をつくる会」系の育鵬社版で一本化するよう、県教育委員会を指導した。 　同地区の教育委員全員が参加した協議で決めた東京書籍版ではなく、下部組織の八重山採択地区協議会の答申を支持する内容だ。 　混乱の発端は、同地区協議会の玉津博克会長が、これまでの採択方法を次々と変更したことにある。 地区協議会を非公開とし、選定は無記名投票。公民教科書は、実質協議なしで調査員から推薦のなかった「つくる会」系に決めた。 果たして公正中立といえるだろうか。民主主義を装いながら、都合のいい結論を導くためにルールを勝手に変えるやり方ではないか。 民主主義をなし崩しにしかねない選定方法が、地域に混乱をもたらした

個人的印象だが、ネット上での匿名発言の劣化がさらに進んでいるように見える。 攻撃的なコメントが一層断定的になり、かつ非論理的になり、口調が暴力的になってきている。 これについては、前に「情報の階層化」という論点を提示したことがある。 ちょっと長い話になる。 かつてマスメディアが言論の場を実効支配していた時代があった。 讀賣新聞１４００万部、朝日新聞８００万部、「紅白歌合戦」の視聴率が８０％だった時代の話である。 その頃の日本人は子どもも大人も、男も女も、知識人も労働者も、「だいたい同じような情報」を共有することができた。 政治的意見にしても、全国紙の社説のどれかに「自分といちばん近いもの」を探し出して、とりあえずそれに同調することができた。 「国論を二分する」というような劇的な国民的亀裂は60年安保から後は見ることができない。 国民のほとんどはは、朝日から産経まで、どれかの新聞の社説を「口

「全原発を停止したら、電気代は月１０００円値上がりする」―。東電福島第１原発事故後に、こんな国民を脅すような試算を発表した財団法人が、原発推進の経済産業省ОＢの天下り先で、電力会社役員も関与する団体だったことがわかりました。 この財団法人は、「日本エネルギー経済研究所｣(ＩＥＥＪ)｡｢原子力発電の再稼働の有無に関する２０１２年度までの電力需給分析」と題する論文を発表しています。 このなかで、現在停止中、および定期検査入りする原発の再稼働がない場合、すなわちすべての原発が停止して火力発電で電力需要を代替する場合、燃料コスト増により、標準的な家庭の電力料金が、１２年度は１０年度実績に比べ、１カ月あたり１０４９円（１８・２％）増加すると試算しています。 論文は、産業用電力料金も上昇し、「わが国の製造業をはじめとする産業の国際競争力に対しても深刻な負の影響を及ぼすことが懸念される」として、「安全性

東京電力福島第１原発事故を受け、仙谷由人官房副長官ら政権中枢が「地域独占の電力供給のゆがみ是正と東電の体制見直しを本格検討する」と事実上の「東電解体」を目指す内部文書を作成していたことが分かった。原発事故の損害賠償で政府は６月、東電を支援する原子力損害賠償支援機構法案を閣議決定したが、文書は「あくまで応急措置」と明記。文書作成に携わった政権幹部は「東電の体制見直しは発電・送電事業の分離と原発国有化が焦点となる」と断言する。 政府が東電の賠償支援策を検討していた４月から５月上旬にかけ、東電の勝俣恒久会長は、首相官邸で賠償問題を引き受けてきた仙谷氏とひそかに会談した。勝俣氏は「東日本大震災は原子力損害賠償法が『電力会社は免責』と定める巨大な天災地変」との文書を手に免責を訴えたが、仙谷氏は一蹴し、「東電を徹底的に『仕分け』する」と迫ったという。 関係者によると、仙谷氏の構想は、東電の送電事業（送