【大紀元日本4月1日】中国のネット上で流行っている架空の「神獣」に新たなキャラクターが誕生した。グーグルの中国撤退事件をターゲットにして中国当局が18分野の報道禁止規定を通達し、グーグルを全面的に討伐する中、重慶日報の夕刊『重慶晩報』は3月27日、「ネット神鳥古鴿（中国語では「グーグル」と同音）の南部遷移記」と題する記事を掲載したところ、ネット上で速やかに転載されている。中国の政治環境を隠喩の形で批判するために昨年から相次いでネット上で発明された「草泥馬」（当局を罵倒する言葉と同じ発音）や「亜克蜥」（当局を露骨に礼賛するウイグル語「ヤクシー」と同音）に続き、新たに誕生した「神鳥ググル」は、ネットユーザーの間で大きな人気を博している。 3月22日、検閲を停止し、中国での検索業務から撤退した検索エンジン大手グーグル。「個別ケースであり中国の市場には影響がない、どうぞお好きなように」と無関心を振

ウコンは万能の「治療薬」として広く愛用されています。料理に使われたり、鮮やかな黄色の粉末が入ったサプリメントとして摂取されています。ウコンは1日の使用量が12グラムまでは安全性が確認されていますが、多くの人が知らない注意点があります。

2月8日、浙江省にある証券会社の株式市場の動きを示す画面を見つめる投資家(Photo by STR/AFP via Getty Images) NISA枠の中で投資家に最も人気が高いのが、先進国・新興国の企業数百社の株式指数に合わせた投信商品「オールカントリー・ワールドインデックス（オルカン）」だ。最近、オルカンに注目の見直しが行われた。指数を算出するMSCIは12日、構成銘柄を変え中国企業66社を除外したのだ。低迷続く中国経済から投資資金の手を引くサインとも目されている。

［ワシントン　8日　ロイター］ – 米国務省は8日、イスラム圏6カ国を含む8カ国からの入国を制限する措置を施行した。 対象国はチャド、イラン、リビヤ、シリア、ソマリア、イエメンのイスラム圏6カ国のほか、ベネズエラと北朝鮮。国務省は入国制限は恒久的な措置ではなく、これらの国が米国民の安全の確保に向け米政府とともに取り組めば制限措置は解除される可能性があるとしている。

3月5日、中共ウイルス（新型コロナウイルス）感染の検査を受ける武漢市民（GettyImages）