夏休みの宿題進捗管理をIT化したら子供が凄くやる気出した話
長男(今年9歳)が通っている学校は、かなり宿題が多い学校のようで、低学年でもそれなりの量の宿題が出ます。当然、夏休みの宿題も結構な量です。 長男は、普段の勉強については特に苦労をしていないようですが、やはり小学生であって、計画的に宿題をするのは苦手です。 一年生の時の夏休みの宿題も、結局すべて片づけるのはかなりギリギリになっていたようで、8月下旬くらいに泣きべそをかきながら宿題をやっているのを観測しました。 小学校の宿題に親が口出しするのもどうかなと思いまして、一年の頃はあまり干渉しなかったんですが、ちょっとそれを見て反省というか、考えを改めました。 宿題の本来の意味は、「家庭での勉強の習慣を作ること」だと思います。それが機能しないばかりか、単に嫌な思い出ばかりになってしまい、机に向かうこと自体がイヤになってしまったら可哀想だなーと思ったからです。 そこで、2015年の夏休みは、多少干渉し
中退者５人に１人「経済的に苦しくて」 大学・短大７０３校、１４年度調査：朝日新聞デジタル
大学や短大を２０１４年度に中退した学生のうち、経済的な理由によるのは５人に１人。そんな実態が東京大の小林雅之教授らの調査で明らかになった。「奨学金制度などをもっと充実させる必要がある」と小林教授はみる。 調査は文部科学省から委託され、全国の大学と短大計１１４６校を対象にして実施した。回答したのは… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。
「早稲田どうしちゃったの？」の声 学力低下の元凶？AO・推薦入試6割に拡大
早稲田大学が2016年度入試から段階的にAO・推薦入試の割合を6割にまで引き上げると発表し、ネット上で驚きの声が上がっている。 入試改革を進めていた早大では、2015年12月2日に記者会見して、その内容を発表した。 「AO・推薦の入学者の学業成績がよかった」 改革内容は多岐にわたっているが、その中でも、ネット上で注目を集めたのがAO・推薦入試の大胆な拡充だ。 それは、AO・推薦入試による入学者は、現行では全体の4割を占めるが、大学創立150周年を迎える32年までに6割に引き上げるというものだ。 理由の1つとして、早大では、入学後の学業成績を見ると、AO入試の入学者が最も良く、続いて推薦入試の入学者がよかったことを挙げる。このことについて、発表資料では「本学への入学を心から志望し、受験の段階から入学後の学修VISION を明確に思い描きながら努力してきた者は、実際に入学してからも活躍できる」
学級崩壊した後の学級担任 | 小学校非常勤講師のブログ
１度だけ、自分のクラスが崩壊した経験がある。ただ、若い時で、記録もちゃんと取っていないし、その時は必死になっていたので、いったい何が原因で起こったのか不明である。諸先輩方には連日いろいろアドバイスをいただいたが、結局、収束には至らなかったような記憶がある。 その後の長い教師生活の中で、学級崩壊を間近に見た経験がある。それをここで書きたい。 最初はある、教育に非常に熱意のある、若い女の先生のクラスで起こった。 転勤してきたばかりで、学校や子どもの様子をよく知らない。それなのに、５年生を担任した。 教育に対して非常に熱意のある先生だ。クラスはこうでなければならない、子どもと子どもの関係はこうでなければならない、ということで指導されていた。友だちとは仲良くするものでしょ、力を合わせあうものでしょ、ということを真っ直ぐに子どもに言っていた。 勉強についても熱心に取り組まれていた。力の弱い子どもには
保護者の所得は学力にどれほど影響があるのか？/山田哲也 - SYNODOS
文部科学省が実施した保護者調査のインパクト 専門家会議による議論を受けて、2013年度の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）では、毎年実施される本体調査とあわせて、多様な観点から学力に影響を与える要因を分析する「きめ細かい調査」が実施された。 この調査は、（1）経年変化分析調査、（2）保護者に対する調査、（3）教育委員会に対する調査から構成されている。なかでも人びとの注目を集めたのは保護者を対象にした質問紙調査で、そこで得られたデータを用いた調査報告書が2014年・2015年に公開されている（リンク先は容量の大きいPDFなのでご注意ください）。 なぜこの調査結果が着目されたのか。やや遠回りになるが、その背景を整理してみよう。 90年代後半にいわゆる「学力低下」論が社会問題化し、2000年代以降には日本でも保護者の社会経済的地位（SocioEconomic Status：SES）を把握し
塾講師を国家検定に 信頼性向上狙い１７年にも：朝日新聞デジタル
塾講師の検定を「国家検定」にする準備が進んでいる。指導力を保証して信頼性を高めたい塾業界と、サービス業の質を上げたい国の思惑が背景にある。２０１７年にも実現する見込みだが、受検はあくまで希望者のみ。どこまで普及するかは不透明だ。 「中国の主な工業製品はどんなものですか？」。社会科を教える塾講師が生徒に尋ねるこのシーン。塾講師検定（塾検）の受検者向けＤＶＤでは、良くない例として示される。 「中国の工業製品についてクイズをやります。五つ書くので、世界一がいくつあるか予想して下さい」という問い方が「正解」。塾検を手がけ、ＤＶＤをつくった全国学習塾協会（東京都）によると、「生徒の興味を引き出す工夫をしている」という。 塾検は、０８年に業界独自の検定として始まった。１～３級に分かれ、最もやさしい３級の試験は、担当教科の公立高校入試水準の学力やマナーをみる筆記。１～２級は模擬授業を録画し、協会が選んだ
日本の識字率は100％じゃない？ 男性教諭の実感 | AERA dot. (アエラドット)
高度経済成長の中で広まった「一億総中流」の意識は、すでに過去のものとなったのか（撮影／写真部・岡田晃奈）この記事の写真をすべて見る じわじわと広がる日本社会の格差。それは教育にも多大な影響を与えている。 「日本は識字率100％ではないのではないか」 関西の公立中学校で社会科を教える男性教諭Aさん（39）は、そんな疑問を持っている。 授業で生徒に教科書を音読させると、漢字をほとんど読み飛ばす。自分の住所も書くことができない。そんな生徒はクラスに1人、2人ではない。 感じるのは、そうした生徒たちは、生活保護を受けるなど貧しい家庭の子が多いということ。夜に親が家にいない子も多い。ひとり親で、生活費を稼ぐために夜も働いているからだ。 「経済的に恵まれた家庭とは、本など周囲においてあるモノ、日常的に接する文字がまったく違う。文字をちゃんと読めないまま卒業しても、健全な社会人になるとは思えない。まさに
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