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八木科研に関するpost-hornのブックマーク (10)

  • ノア・スミス「気候変動をよく理解したいならグラフをいろいろ見てみることだ。解決するのに脱成長なんか必要ないよ」(2024年2月13日)|経済学101

    ノア・スミス「気候変動をよく理解したいならグラフをいろいろ見てみることだ。解決するのに脱成長なんか必要ないよ」(2024年2月13日) 百聞は一見にしかず。 気候変動に取り組むうえでの大きな困難の一つは、世の中に悪い情報源が蔓延していて、悪質な情報もばらまかれていることだ。左派の気候変動活動家たち(気候変動問題について何かしようと自身の時間と労力を費やす傾向が最も強い人たち)は、「100社の企業が世界の排出量の70%を引き起こしている」とか「10%の富裕層が排出量の半分を占めている」といった馬鹿げた主張をする疑似左派的な情報を入手してしまいがちだ。それから右派。彼らは、以前だと気候変動を否定することにやっきだったけど、最近になってグリーンエネルギーへの巨大な不信感(金融関係者を除けば、グリーンエネルギーは「恐怖、不確実性、疑わしい」)を煽り立てている。こうしたとりまく事象から、クタクタにな

    ノア・スミス「気候変動をよく理解したいならグラフをいろいろ見てみることだ。解決するのに脱成長なんか必要ないよ」(2024年2月13日)|経済学101
  • 脱炭素先行地域 - 脱炭素地域づくり支援サイト|環境省

    脱炭素先行地域とは、2050年カーボンニュートラルに向けて、民生部門(家庭部門及び業務その他部門)の電力消費に伴うCO2排出(※)の実質ゼロを実現し、運輸部門や熱利用等も含めてそのほかの温室効果ガス排出削減についても、我が国全体の2030年度目標と整合する削減を地域特性に応じて実現する地域で、「実行の脱炭素ドミノ」のモデルとなります。 「地域脱炭素ロードマップ」では、地方自治体や地元企業・金融機関が中心となり、環境省を中心に国も積極的に支援しながら、少なくとも100か所の脱炭素先行地域で、2025年度までに、脱炭素に向かう地域特性等に応じた先行的な取組実施の道筋をつけ、2030年度までに実行し、これにより、農山漁村、離島、都市部の街区など多様な地域において、地域課題を同時解決し、住民の暮らしの質の向上を実現しながら脱炭素に向かう取組の方向性を示すこととしております。 ※民生部門のCO2排出

    脱炭素先行地域 - 脱炭素地域づくり支援サイト|環境省
  • 欧州の電力市場で何が起きているか

    考えをまとめるために書いているので長くなってしまった。 なので最初にChat GPT要約をおいとく。 要約欧州の再生可能エネルギーは投資が好調: 投資が集中している状況、特に施設の製造、建設、運営の分野の安定が大きい公的補助の縮小により再エネ施設の耐用年数が延長される→安定した資金調達につながっている 対して、既存電源は相対的に投資が集まらない。 欧州での原子力発電所新設計画への投資が集まらない 再生可能エネルギーの台頭に、原子力発電は構造的に対応が困難フランスの原子力発電所の採算割れ問題再生可能エネルギーと同じ構造を持つのに、再エネの低い限界費用に対抗できず日の状況と対策: 電力市場の安定化だけ見ればこのまま致命的な破綻には至らない。しかし国際競争力が落ちる。 安い電力になる再生可能エネルギーへのシフトは不可避。エネルギーコスト削減の必要性と、それに向けた対策の重要性。 再エネ以外に投

    欧州の電力市場で何が起きているか
  • Carbon monitor

    Carbon Monitor data are made freely available to the public with a fair use open data policy. We encourage users to cite the data by this paper. Carbon Monitor is a living dataset subject to updates and the values are expected to change, as new data get included. In the process of updating our daily CO2 emission products, errors may be corrected, revisions may be made in the calculation methods, a

    Carbon monitor
    post-horn
    post-horn 2024/03/12
    (いろいろ言うてる/活動してるわりにどの地域もほとんど変動がない)
  • 関西SDGsプラットフォーム

    お問い合わせ 関西SDGsプラットフォーム事務局 (独立行政法人国際協力機構関西センター内) 〒651-0073 神戸市中央区脇浜海岸通 1-5-2

  • [PJ4]【1月26日開催】CUC公開講座2023 第9回「地域の視点から考える大学のカーボンニュートラル」を開催します | 学長プロジェクト | 千葉商科大学

    2023年12月18日 [PJ4]【1月26日開催】CUC公開講座2023 第9回「地域の視点から考える大学のカーボンニュートラル」を開催します 学長プロジェクト4では、自然エネルギー100%大学プロジェクトを通じて、持続可能な社会の創造に取り組んでいます。それは、単に大学のエネルギーを自然エネルギーに転換することにとどまらず、転換プロセスに大学の知見と活力を掛け合わせ、社会に新たな価値を提供し、社会の持続可能性を高めることです。 講座では、大学キャンパスの脱炭素化が地域にどのような影響を及ぼすのかについて議論します。具体的には、大学の環境活動を経験した卒業生が社会で環境人材として活躍している千葉大学の事例の他、市川市やニセコ町の事例などを報告し、その可能性についてディスカッションを行います。 ぜひ、ご参加ください。 【日  時】1月26日(金) 15:30~17:10 【実施方法】対面

    [PJ4]【1月26日開催】CUC公開講座2023 第9回「地域の視点から考える大学のカーボンニュートラル」を開催します | 学長プロジェクト | 千葉商科大学
    post-horn
    post-horn 2024/01/16
    千葉
  • 三上直之と100人の市民カイギ » 北海道大学 科学技術コミュニケーション研究室

    三上直之さん(北海道大学 高等教育推進機構 准教授)が、2023年10月より名古屋大学 大学院環境学研究科(教授)に転任することが決まりました。三上さんは科学技術コミュニケーター養成ユニット(CoSTEP)の初代スタッフとして北大に着任して以来、18年間にわたってサイエンスコミュニケーションに関わる研究教育活動や自治体を巻き込んだコンセンサス会議の実践に取り組みました。また、昨年(2022年)から1年間イギリスに滞在しました。そこで、海外の事例なども合わせて紹介してもらうために、3部に渡るイベントを企画します。三上さんの研究と実績を若い方をはじめ多くの方と共有し、引き継いでいくために「三上直之と100人の市民カイギ」と題したイベントを実施します。多くのみなさまの参加を心よりお待ちしております。 日 時 2023年9月9日(土)13:00〜(開場12:30) 会 場 北海道大学 高等教育推進

    post-horn
    post-horn 2023/12/26
    タイトルがかっこいい
  • 秋田大介(社会課題解決コーディネーター)の記事一覧|note(ノート)

    秋田大介(社会課題解決コーディネーター) 30 全国の山や海、川や田畑を舞台にしたアウトドアレクリエーションを障がいがある方でも高齢の方でも誰でも楽しめるようにしよう! そんなユニバーサルアウトドアレクリエーションを広める協会(仮)です! 主体は神戸市を拠点に活動するNPO法人須磨UBP(ユニバーサルビーチプロジェクト)、そして兄弟会社である一般社団法人南知多UBP。さらには全国でユニバーサルなアウトドアレクリエーションを提供にチャレンジしている仲間たちで作っていきます。 2017年須磨の海で誰でも海水浴を楽しめるビーチにしようと始まった取り組みが、今や全国に広まりつつあります。ユニバーサルで楽しめるレクリエーションも海水浴から始まり山登り、木登り、田畑の作業、キャンプ、乗馬、SUP、サーフィン、スキーなどどんどん広がっています。そんな日々広がりつつあるユニバーサルな活動をここでまとめて

    秋田大介(社会課題解決コーディネーター)の記事一覧|note(ノート)
    post-horn
    post-horn 2023/12/26
    脱炭素まちづくりカレッジのファシリテータの方(issue+designフェロー)。神戸市から退職起業
  • きんき環境館 | 近畿環境パートナーシップオフィス

    2024年06月07日 こどもの未来と地球温暖化問題を語り合うカフェ(託児付き) 2024年03月12日 お披露目会(第4回) 脱炭素先行地域に関する勉強会 2023年12月26日 臨時閉館のお知らせ 2023年09月28日 2024年度募集 地球環境基金助成金説明会 2023年09月19日 お披露目会+(第3回) 脱炭素先行地域&重点対策加速化事業に関する勉強会 正式名称は「環境教育等による環境保全の取り組みの促進に関する法律」(平成23年6月改正)。環境行政への民間団体の参加と、多様な主体による協働を推進するための規定が多く盛り込まれている。 環境教育等促進法 関連情報 環境省 環境学習ステーション 我が国の環境政策に関するポータルサイト

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  • 脱炭素まちづくり

    地球と地域が危機的状況にあります。 脱炭素まちづくり。 それは、市民一人ひとりが、仲間・企業・行政・大学などとともに、人間の持つ創造的な力を活かして、脱炭素・カーボンニュートラルの実現に向けた様々な活動を生み出すためのプロジェクトです。 ABOUT US

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