なおワイ自身は実際に試していない。いろんな記事とかgeminiに壁あてしてまとめた。 異論は認める。 【年間で得する金額】 年収400万・家賃5万・独身・自己都合退職でざっくり試算。 年間で約100万円ほど得する。 もらえる金 失業給付(別名で失業保険):約50万〜60万円 離職前の月給の約80%(約17万円)が支給される。勤続年数や年齢によって支給日数が変わるが、90日分として計算。 浮く金 国民年金(全額免除):約20万円/年が支払い不要に(でも加入期間にはカウントされる)。 将来の受給額:国民年金は、50%が自分の給与、もう50%は国の財源(消費税など)から支出されてるので、免除申請して払ってなくても「税金分(50%)」は払ったことになる。障害年金:免除申請した後でも、無職期間に事故や病気になったら障害年金が出る。 補足:金に余裕ができたら10年以内なら後払い(追納)して満額に戻せる
扇動的な記事タイトルだけど、AI技術の全否定やAI賛成反対者を貶す意図はないです。 ウェブ魚拓やarchive.isなどの複製をしないでもらいたい。あとこれだけは許せないから言っておくんだけど、個人に対して冷やかしや一蹴したくなったり、奇異な目で見るんだったらブラウザバックしてくれ。これ以上辟易させるな。 ちょっと前からSora2というのを知って使うようになって、夜中から朝までの時間を、自分のフェチな動画をSora2で生成させて性欲を満たす事に自制が効かなくなり、睡眠時間が5時間や2時間だったりして食事も疎かになってしまった。 普段は自慰にかける時間も1日の内に1回で1~2時間だったのに、3時間だったり5~6時間になり、ついに9時間もズリネタ生成含む自慰をし続けて時間を浪費する日が出てしまった。 捨てアカウントも十数個も作ったりして、生成回数をグレーな方法で延ばしたりして、自慰にこんなに執
記者会見までの時系列 6月20日、突如として無期限活動休止が発表された国分太一。日本テレビ社長の福田博之氏が記者会見を開いたが、事案の詳細については「プライバシー保護」を理由に言及を避けた。 国分もコメントを発表したが、「長年の活動において自分自身が置かれている立場への自覚不足、考えの甘さや慢心、行動の至らなさが全ての原因です」としたのみで、何が起きたのかについての説明はなかった。 その5日後にはTOKIOの解散を発表。その後、国分が出演していた番組は雪崩を打ったように打ち切りが相次いだ。10月2日、テレビ東京が「男子ごはん」の放送終了を発表し、レギュラー番組6本は全て終了。国分は何一つ真相を明かさないまま、表舞台から完全に姿を消した。 だが、10月23日、事態は俄かに動き出す。国分の代理人である菰田優弁護士が記者会見を行い、日本弁護士連合会(日弁連)に人権救済を申し立てたことを明らかにし
大阪府議会は28日、高市総理の台湾有事に関する答弁の記事をXで引用し「汚い首は斬ってやる」などと投稿した中国の薛剣駐大阪総領事に、謝罪を求める決議を全会一致で可決しました。 「中国の薛剣駐大阪総領事の不適切なX投稿を非難し謝罪を求める決議」は、28日にはじまった大阪府議会11月定例会の冒頭で採決され、全会一致で可決されました。 この議案は大阪府議会の自民党会派が発案し、維新・公明と共同で提出されました。 薛剣総領事は今月8日、高市総理の台湾有事をめぐる国会答弁を報道した記事を引用し、「勝手に突っ込んできたその汚い首は、一瞬の躊躇もなく斬ってやるしかない」とXの個人のアカウントに投稿し、その後、削除しました。 中国の大阪総領事館が参加する予定だった日中共同のイベントなども中止が相次いでいます。
40代になってしばらく立ちますが、ふと立ち止まって「成長とは何か?」と考えることが増えました。 20代の頃は、何もわからないなりに必死に目の前のことをこなしていました。30代では、キャリアを積み上げることに集中し、技術を磨き、実績を重ねてきました。しかし40代になると、違う種類の問いが浮かび上がります。単に技術を磨くだけでは不安や満足感のなさ、「人として」どう成長していくかという、より深い問いです。 正直、このフェーズになると、成長することの難しさも実感します。経験を重ねると、自分のやり方が固まり、新しいことに挑戦する勇気が減っていく。若い頃のような勢いはなく、変化への抵抗も大きくなる。 「このままでいいのか?」という問いと、「でも今更変われるのか?」という不安が交錯します。 私はプロダクトデザイナーとして働いていますが、この記事では肩書にとらわれず、人として成長するために必要なことを考え
女優の今森茉耶(まや、19)について、テレビ朝日のスーパー戦隊シリーズ「ナンバーワン戦隊ゴジュウジャー」は8日、公式サイトを通じて今森の降板を発表した。20歳未満でありながら飲酒行為を行ったためという。所属事務所は同日に今森の契約解除を発表した。 【写真あり】未成年飲酒が発覚し謝罪した今森茉耶 「自分の行動の重大さを痛感」 「『ナンバーワン戦隊ゴジュウジャー』出演者について」と題してサイトを更新。「制作している東映から出演者の今森茉耶さんに20歳未満での飲酒行為があった為、今後の作品への出演に関しては降板いただくことにしたい、との報告を受けました。弊社としましても事態の重大さを鑑み降板の申し入れに同意しました」と今森の降板を発表した。 「東映と共に再発防止に向けて誠実に対応すると共に、コンプライアンスの徹底を進めて参ります。なお、今後の放送に関しては適切に対応して参ります」とつづり、「視聴
小泉進次郎防衛相は22日の記者会見で、潜水艦の動力として原子力を活用する考えがあるかどうかを問われ「あらゆる選択肢を排除しない」との見解を示した。「どれかに決め打ちせず、抑止力、対処力を向上させる方策を検討したい」と語った。22日の着任式の訓示では、2022年末策定の国家安全保障戦略など安保関連3文書の前倒し改定について意欲を表明した。 自民党と日本維新の会の連立合意書は、長射程ミサイルを搭載し、長距離、長期間の移動を可能にする「次世代の動力」を活用した潜水艦の保有に向け政策を推進すると記載している。 両党は「救難」など非戦闘目的の5類型に限り防衛装備品の輸出を認めるルールに関しても、26年の撤廃を確認。小泉氏は会見で「公党間の合意は重い」と強調した。 3文書の見直しに関し、改定作業の指示を出すとした高市早苗首相の意向を踏まえ「全力で働く所存だ」と述べた。 日米同盟に関しては「ヘグセス国防
前回からの続き今回「名誉毀損罪と侮辱罪で逮捕され勾留されている容疑者へ会いに行った話」を書くに辺り、当方は文頭でこのように述べた。 だが容疑者(以降、A)と面会をした事により、当方の中で彼は「インターネットの見ず知らずの人物」から「名前も顔も知っている人物」へ扱いが変わった。 これはAも同様で、彼にとって当方は「インターネットの会ったことの無い人間」から「警察の面会室で会った事のある人間」へ変わった筈だ。 基本的に人間の大半は、この世にいる殆どの人々と交差する事なく人生を終える。 故に人は一生交差しないインターネット上の見ず知らずの人間に対し、辛辣な意見や言葉を投げがちだ。 もし実生活において、知り合いに対しインターネット感覚で辛辣な言葉や意見を投げようものならばすぐ自分に跳ね返ってくるし、そのような言葉や発言ばかり人に投げていたら基本的に人生は詰む。 だから今回Aと直接会って話をしたとい
リンク 朝日新聞 山手線で「催涙スプレーまかれた」と通報 座席めぐるトラブルか:朝日新聞 20日午後7時45分ごろ、東京都豊島区のJR大塚駅の駅員から「催涙スプレーをまかれた」と110番通報があった。警視庁によると、走行中の山手線の車内でまかれたといい、2人がけがをしたという。 警視庁は… 64 ツッチーニ@読書会はお休み中 @tsuccccccchini 山手線の車両トラブルに危うく巻き込まれそうになった… 乗客同士の口論が急に始まって主に女性が喚き散らかしていたところ、急に異臭がして他の乗客が咳き込みながら逃げてきた… 私も逃げるように次の駅で下車。 後から他の方のポストみたらどうも催涙スプレーだったようで… 勘弁してくれ。 2025-10-20 19:53:33
高市早苗総裁が爆誕して以来、急速に滅亡の道に進んでいる自民党だが、なんと、反社会的カルト集団「NHKから国民を守る党」の齊藤健一郎と会派を組むことを発表した。 自民党にとって、反社会的カルト集団とタッグを組むことに何一つメリットがないが、自民党の人気回復を目指す高市早苗総裁の奇策の一つとみられる。 「『NHKから国民を守る党』とは何だったのか?」(新評論・1650円)の著者で、ますます全国的に注目される存在となりつつある選挙ウォッチャーちだいは、「これまでN国党と組んだ者は、もれなく全員不幸になっている。N国党はキングボンビーであり、これで自民党が滅亡することはほぼ確実となった。自民党の長い歴史に幕を閉じるレベル。非常に縁起が悪いし、イメージも悪い」と話した。
米OpenAIのサム・アルトマンCEOは10月4日(日本時間)、自身の個人ブログで「Sora update #1」と題し、動画生成AI「Sora」に近く実施予定の変更点について語った。これは、「Sora 2」リリース後にユーザー、著作権所有者、その他の関係者から寄せられたフィードバックを踏まえ、今後の方針を示したものだ。 「Sora 2」を巡っては、日本を含む世界中で著作権や肖像権に関する懸念が指摘されている。特にXなどのSNSでは、「Sora 2」を使用して生成された、日本の人気アニメや漫画のキャラクターの動画が投稿され、著作権を侵害する「2次創作」にあたるのではないかという懸念が広がっている。また、著名人やインフルエンサーのディープフェイク動画など、個人の肖像権や権利を侵害する可能性のあるコンテンツも生成されている。こうした現状に対し、法的・倫理的な問題への深刻な懸念が表明されている。
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