新型コロナウイルス対策で夜通しの初詣受け入れを自粛した明治神宮(東京都渋谷区)では1日、午前6時の開門に合わせて大勢の参拝客が訪れた。ほとんどがマスク姿で「早く感染が収束して」と静かに手を合わせていた。
新型コロナウイルス対策で夜通しの初詣受け入れを自粛した明治神宮(東京都渋谷区)では1日、午前6時の開門に合わせて大勢の参拝客が訪れた。ほとんどがマスク姿で「早く感染が収束して」と静かに手を合わせていた。
こんばんは。みぃです。 今まで何度もブログやツイッターで言ってきたことですが、僕は大学に行っておらず、ほとんどの単位を落として奨学金を止められています。 そしてそのことを親に隠し、さも普通に大学に行って順調に卒業するんだろうと思わせてきました。 ですが昨日、全てバレました。 全部バレました。— みぃ (@mukiryoku7) 2020年12月30日 学費の催促が親に届いた きっかけは数日前、親に学費の催促状が届いた。 奨学金が止められているから、学費が払えないためほったらかして滞納していた。 それで「学費納めるか退学するかどっちなんですか」と言わんばかりの文面で親へ督促状が行ったのだ。 父親は特に問い詰めたりはしてこなくて、何か払わない理由があるのかと聞いてきたから「忘れてた」と返して、翌日に払いに行くことになった。 父親に呼び出された。学費の催促が来たらしい。 問い詰められたりはせず、
謹んで、新年の御挨拶を申し上げます。 新型コロナウイルスの感染拡大が続き、経済状況も依然厳しい中、まずはこれ以上の感染拡大を食い止めるべく、政府として全力を尽くしてまいります。 この年末年始にかけても、医療、保健所、介護の現場で昼夜を問わず、ウイルスとの闘いに御尽力いただいている全ての皆様に、改めて心より感謝を申し上げます。 菅内閣は、国民の皆様の命と暮らしを守り抜くことを固くお誓いし、感染拡大防止と経済回復に、引き続き総力を挙げて取り組んでまいります。皆様と共に、この未曾有の国難を乗り越え、ポストコロナの新しい社会をつくり上げてまいります。 我が国の新たな成長の源泉となるのは、「グリーン」と「デジタル」です。イノベーションを目指す大胆な投資を率先して支援し、全ての政策資源を集中し、あらゆる改革を断行することで、経済社会を大きく変革し、次なる時代をリードしていきます。 コロナを機に地方への
菅義偉首相は1日、新年を迎えるにあたって年頭所感を公表し、新型コロナウイルスの感染拡大防止に世界が団結する必要があるとし、象徴となる東京五輪の開催に向けた意欲を強調した。11月代表撮影(2020年 ロイター) [東京 1日 ロイター] - 菅義偉首相は1日、新年を迎えるにあたって年頭所感を公表し、新型コロナウイルスの感染拡大防止に世界が団結する必要があるとし、象徴となる東京五輪の開催に向けた意欲を強調した。 菅首相は「コロナ危機は国際社会の連帯の必要性を想起させた。わが国は多国間主義を重視しながら『団結した世界』の実現を目指し、ポストコロナの秩序作りを主導したい」と述べ、「今年の夏、世界の団結の象徴となる東京オリンピック・パラリンピック競技大会を開催する」とあらためて表明した。
2013年から毎年、「年ごとにブックマークしたページでよかったもの集めた」と題して、1年分の「自分がブックマークしたページ」を振り返り、まとめています。2019年分は以下です。 2019年にブックマークしたページでよかったもの集めた - Really Saying Something 完全に「私得」なまとめなのでカテゴライズなどは一切しておらず、主に自分のブックマークした順番となっています。そのため、春ごろの記事が冬にいきなり登場したり、日付が前後していたりします。私の脳内に「その時こういうこと考えていたな~」という記憶を作るインデックスだからです!!! 今年は例年よりはブックマーク数が少なく、さらに新型コロナウイルスやそれにからむ政治の話など時事に関するものが多かったため、こういうところにも影響が出るのかー、とページを繰りながら考えました。時事関連は「よかったもの」にはなかなか入らないの
自民党が2006年に廃止された国会議員互助年金と、11年廃止の地方議員年金の復活に向けた検討に入った。引退後の生活を保障し、なり手不足などを解消するのが狙い。しかし、受給資格を得るまでの期間の短さや、多額の公費負担から「議員特権」と批判されて廃止した経緯があり、世論の反発も予想される。 二階俊博幹事長が20年9月の菅政権発足直後、党幹部に制度復活の検討を指示。新型コロナウイルスの感染状況を踏まえ、党幹部は「コロナが収束すれば検討を本格的に進めていく」と話す。21年秋までにある衆院選を見据えて、地方議会からの要望が強い地方議員年金を優先させ世論の反応を見極める案も浮上する。 議員年金は引退後の所得保障を目的とし、国会議員が1958年、地方議員が61年に制度創設。国会議員の場合、保険料は年126万6千円で10年間支払えば、65歳から年412万円が支給され、在職期間が1年増えるごとに年8万240
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