ずっとこのnoteというものの使い方を考えていました。最初は初回の投稿でも書いたように、自分が興味を持っている分野を色々実験的に表現してシェアできたらな、と考えていました。たぶん主に精神世界的なことや、スピってる経験則を自分なりに書く！としていました。ところがあれこれ捏ね回して考えているうちに、そっちは書こうとするほど抑止が利いて筆が止まってしまうのでした。そういう時はまだそのタイミングではないと割り切ることにして降りてくるまで放っておくことにしました。そんなある日、ツイッターでリアルタイムで見聞きして感じたことと、過去の出来事と感情が突然にバチっと符号する事などあって「ああ、書きたい！今自分はものすごくモヤっている。あの日の事を書いて自分なりに咀嚼したいなぅ！」とそうした欲求が立ち昇った日がありました。今これを無性に書きたい。書くことで昇華するとか浄化とかそんなんではなしにただ書く。これ

JR恵比寿駅に設置されているロシア語の案内表示が、2022年4月初旬に撤去されていたことが分かった。 JR東日本東京支社広報課は14日、J-CASTニュースの取材に、複合的な事情を踏まえての決定だと明かす。 「調整中」に JR恵比寿駅の西口改札内には、乗り入れている東京メトロ日比谷線の案内表示が掲示されている。 駅独自の取り組みとして日本語、英語、韓国語、ロシア語の4か国語で「中目黒」「六本木」と記していたが、広報課によれば4月7日の始発からロシア語の案内のみ無くした。J-CASTニュースが14日午前に確認すると、当該スペースには「調整中」と書かれた紙が貼られていた。 4か国語の表示は、東京五輪・パラリンピックを視野に、海外の乗客向けに設置した経緯があるという。役割を果たしたことに加え、（1）コロナ禍でインバウンド客が減少（2）六本木周辺にある駐日ロシア大使館に向かう客からの問い合わせ減少

新型コロナウイルスの抗体をどれだけの人が持っているかを調べるため、厚生労働省がことし2月から先月にかけて行った調査結果の速報値が公表され、実際に感染したことを示すタイプの抗体を持っていた人は東京都や大阪府で5％余りだったことが分かりました。 厚生労働省は、感染の「第6波」を迎えていたことし2月2日から先月6日にかけて、5つの都府県の合わせて8000人余りを対象に抗体の保有率を調査し、13日開かれた厚生労働省の専門家会合で結果の速報値を公表しました。 それによりますと、新型コロナウイルスに実際に感染した場合にだけ得られるタイプの抗体の保有率は▽東京都で5.65％、▽大阪府で5.32％、▽宮城県で1.49％、▽愛知県で3.09％、▽福岡県が2.71％で、去年12月の前回調査と比べてそれぞれ1.2倍から2倍程度、増加していました。 いずれも調査時点でのそれぞれの都府県の人口に占める累計の感染者数

s-scrap.com 「男性にも『ことば』が必要だ」という記事を読みました。 上記の記事は、さまざまな論点があって、それぞれの論点で賛成できるもの・そうでないものが分かれるのですが、それに一つ一つ答えていくと長くなってしまうので割愛します。 ただ、タイトルの「男性にも『ことば』が必要だ」に関して言うと、それについての僕の答えは簡単で 「男性から『ことば』を奪っているのは男性自身ではないか」 というものです。 「ことば」を発するときに「説明する理論」が必要なときとは 上記の記事では、「女性が受けている不利益を説明する言説はたくさんあるが、男性が受けている不利益を説明する言説はない」ということをもって、「男性には『ことば』がない」と主張します。 これまで、男性と女性が受ける不利益の非対称さを論じる言説は、フェミニズムによるものが大半だった。したがって、女性が受けている不利益については、それを

AV出演強要は「問題ある契約」のみ全年齢で取り消し可能　18、19歳の取り消し権は断念　支援団体は「被害救済できない」 成人年齢引き下げに伴う１８、１９歳の若者を狙ったアダルトビデオ（ＡＶ）出演強要問題に関し、自民、公明の与党は１３日、プロジェクトチーム（ＰＴ）を発足させ、全年齢を対象に「問題のある契約はいつでも取り消し可能にする」との新法創設を目指す方針を固めた。保護者の同意がなければ、契約を解除できる「未成年者取消権」と同等の措置を１８、１９歳に適用することを検討していたが、法的に難しいと判断した。（佐藤裕介） 未成年者取消権なら、保護者の同意がないというだけで契約を解除できたが、与党が検討する内容の法律だと、被害者側が「問題のある契約」だったと立証する必要性に迫られる可能性もある。支援団体から批判の声が上がっている。 ＰＴは立法措置の基本的な考え方として「１８、１９歳に限らず、全ての

世界経済フォーラムが毎年発表している「ジェンダー・ギャップ指数」の2021年版によると、日本の順位は156か国中120位であり、先進国のなかでは最低クラス、東南アジア諸国よりも低い[1]。例年、日本ではとくに「ジェンダー間の経済的参加度および機会」および「政治的エンパワーメント」の指標が低いことがポイントだ（逆に、「教育達成度」と「健康と生存」の数値は他の先進国とほぼ変わりない）。日本の女性は、政治や経済という「公」の領域から、いまだに締め出されつづけている。 また、2021年に小田急電鉄小田原線で起こった刺傷事件では、容疑者が取り調べで「幸せそうな女性を見ると殺してやりたいと思うようになった」と発言したことから、女性という属性をターゲットにしたヘイトクライムや「フェミサイド」であると論じられた[2]。自身も強姦事件の被害者であるジャーナリストの伊藤詩織も論じているように、日本は性犯罪の被