週刊東洋経済8月2日号の巻頭に齊藤誠・一橋大教授が「異次元緩和で資金は供給されない」というタイトルのコラムを書いている。その内容には、学部レベルの金融論を学んだ学生でもわかるような誤りがある。 齊藤氏はこれまで「名目ゼロ金利になると金融緩和が効かなくなる」などと、今となっては誤りが明白になったことを主張してきたデフレ派の学者だ。実質金利を下げるべきときにも「デフレ時には金利を上げよ」と、正反対のことを言ってきた。 齊藤氏は日本のマクロ経済学会の重鎮といわれている。筆者としては、どうして真逆のことをいうのか不思議であったが、今回もまったく反対のことを論じている。 齊藤氏はコラムの中で「民間銀行は13年度に日銀当座預金に69・2兆円を預けたが、その資金源は民間銀行が日銀に国債を売却した43・7兆円と、家計や企業から集めた預金の8割に相当する25・5兆円だ」と指摘し、「異次元緩和は経済を好循環さ
旧UCI体制が残していった負の遺産が、またひとつここへ来て選手とチームを苦しめている。しかしそれと同時に今回の一件に関しては、現在のUCI体制の対処のあり方にも問題がある様に感じられる。一体レースとは誰が主役なのか、それをもう一度きちんと考えるべき時にきているのではないだろうか。 事の発端はツール・ド・フランス直前になり、UCIがクロイツィゲルの2011〜2012年シーズン中(アスタナ所属時代)のバイロジカルパスポートの数値の上下動が不自然であることを公の場で指摘したことだ。それに伴いCAFD(自転車アンチ・ドーピング協会)が正式に調査を開始することが決まり、それにより所属チームのティンコフ・サクソは出場停止処分が課されていないものの、自発的に急遽クロイツィゲルの出場を見合わせ、ラファル・マイカをピンチヒッターとしたのだ。そしてツールが終わり、今開催中のツール・ド・ポローニュにクロイツィ
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