早大卒のプロ棋士が語る｢大学に通った意義｣
――中村さんはいつごろからプロ棋士を目指したのでしょうか。 羽生（善治）さんが7冠を達成されたときですね。小学校2、3年かな。プロになるには、まず奨励会という養成機関に入らなくてはいけない。そこを受験して合格はしたのですが、中学や高校通いながらの奨励会生活なので、うまくいくときもあれば、いかないときも……。そもそも親は奨励会入りに反対でした。 プロ棋士になるのは難しい。なれたとしても、勝負の世界なので生活は安定しない。親としては当然否定的になります。でも僕は「やっぱりやりたい」と譲らなかったんで、最後は「そこまでやりたいんだったら応援する」と。そのときの条件が「大学まで行くこと」だったんです。 「もっと強くなりたい、羽生さんみたいになりたい」という一心でした。現実の厳しさはわかっていたつもり。しかし、振り返ってみれば、そうではなかった。全国からえりすぐりの子供たちが集まってくるのが奨励会。
27歳｢外国人女流棋士｣の驚くべき意地と根性
このところ、将棋界への注目度が高まっている。史上最年少棋士として話題の藤井聡太7段や、「ひふみん」の愛称が流行語にもなった将棋界のレジェンド・加藤一二三氏など、話題に事欠かない。 そんな中、ひときわ異彩を放っているのが、史上初の外国人女流棋士となったポーランド出身のカロリーナ・ステチェンスカ女流一級である。先般開かれたサッカー「ロシア・ワールドカップ」の開催時には、ポーランド戦前後でメディアにも何度か登場しているので、顔を知っているという人も少なくないのではないだろうか。 「NARUTO」で将棋に目覚めたが… 現在27歳のカロリーナさんは、ワルシャワ出身。高校生のころ、「NARUTO」を通じて将棋と出会い、ワルシャワ市内の大学を卒業後、2013年に本格的に来日。山梨学院経営情報学部に通いながら将棋を勉強し、2017年2月に晴れてプロとなった。今年4月には同じ「カロリー」つながりで、「カロリ
将棋･羽生善治竜王が｢弟子｣をとらない理由
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日本は､｢無能な経営者｣から改革するべきだ
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DeNA筒香｢球界の変わらない体質｣にモノ申す | 日本野球の今そこにある危機 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
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アイマスの育ての親､｢ヘンタイP｣の素顔
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箱根駅伝｢薄底vs.厚底｣靴の知られざる闘い | スポーツ | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
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｢白鵬たたき｣にみる日本型"イジメ"の構造
標的にされた白鵬 元横綱・日馬富士の暴行事件がマスコミをにぎわした。ところがいつの間にかバッシングの矛先が横綱・白鵬に向いていった。白鵬自身、暴行現場に居合わせた1人というだけで事件とは無関係なはずなのに、事件の延長でたたかれるのは気の毒な気がする。たとえていうなら「別件逮捕」のようなものだ。 たしかに嘉風（よしかぜ）との一番で行事の判定に納得せず、土俵の上下で抗議の態度をとり続けたのはいただけない。注意され、何らかの制裁を受けてもしかたがないだろう。 しかし明らかな非礼はそれだけで、表彰式での発言や万歳三唱はそれ自体、社会的に糾弾されるようなものではない。にもかかわらず日本相撲協会は表彰式の言動について厳重注意した。テレビのコメンテーターや大相撲関係の委員たちもこぞって白鵬の「品格」を問題にし、なかには発言や万歳などを理由に出場停止処分にすべきだという人もいた。 私はテレビで表彰式の模様
｢大人の脳は成長しない｣という大きな誤解
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コンピュータがこの10年で迎える限界の正体
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外国人が心底ガッカリする｢日本の旅館事情｣
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そのストレッチが実は｢筋力低下｣を招くワケ
ちまたの常識は、実は時代遅れ 健康に関するニュースは、日々変わる。ある日は「健康に良い」と報じられたかと思うと、翌日には「健康に悪い」と報じられ、私たちはつねに右往左往させられている。結局多数派の意見を信じて、ケールを食べたり、デトックスに励んだりしている。 しかし、最新の研究によれば、ちまたで喧伝されるスーパーフードやフィットネスについての考え方は、大半が時代遅れであり、まったくの間違いであることが多い。ちなみにケールはスーパーフードではなく、栄養価は一般的な緑黄色野菜と同じ。デトックスに至っては、「毒素」なるものの存在は科学的に認められていない。 最近はやりのストレッチも、私たちは長らく「健康に良い」と信じてきた。大半の人は、ランニングやウエートトレーニングの前にはストレッチをしなさいと教わっている。しかし今では、ゆっくりと体の筋を伸ばすような「静的ストレッチ」には効果がないだけではな
日本は英語以前に｢作文教育｣をやるべきだ
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日本には､なぜ｢名演説｣が存在しないのか
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東大合格No.1の開成は運動会で生徒を育てる
開成といえば運動会。運動会といえば開成。卒業後、開成同窓生が偶然出会うと、合言葉のように「何組でした？」と聞き合う。紫・白・青・緑・橙（だいだい）・黄・赤・黒。高2・高3で所属した8色のチームカラーが、卒業後何十年経っても自分のアイデンティティの一部として、開成OBの体にはしみ込んでいるのだ。 運動会当日に見られる競技中の勇猛さや迫力といった観点でいえば、開成に勝るとも劣らない学校はほかにもあるだろう。しかし、開成の運動会がことさら特別なのは、前日までの膨大で緻密な準備とそれを動かす組織力にある。 開成の運動会は例年5月中旬の週末に開催される。高2を最高学年とする準備委員のメンバーは運動会のためにほぼ丸1年を費やす。また高3は下級生5学年のクラス担当となり、4月からほぼ毎日競技や応援の指導に当たる。クラス担当と下級生の間には場合によっては部活の先輩・後輩以上の親密な信頼関係が築かれる。 学
｢紙幣や国債は返済する必要がない｣は本当か
「財布に入っている1万円札が日本銀行の借用証書であり、お札の持ち主が日銀に1万円を貸している」と考えている人はほとんどいないのかもしれない。しかし「実はそうなのである」ということをここであらためて考えたい。 最初から注意を促しておきたいのであるが、1万円札は「日銀がいつまでも返済する必要のない借金」などではなくて、「日銀がいつでも返済することを期待されている借金」なのである。紙幣が「返済される」からこそ日々無数の経済取引が紙幣を介して滞りなく取り結ばれている。当たり前であるが、この大切なことを一部の人は忘れているようである。 江戸時代のコメ取引でたとえると？ まずは日銀のような中央銀行がまだ存在せず紙幣が発行されていなかった時代のことを考えてみよう。たとえば商人が農家から大量のコメを買うとする。コメ商人はコメ農家に対して支払期日と支払金額を定めた手形を振り出す。通常、手形の額面金額はコメの
地方は結局｢若者｣を排除して自ら衰退する
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ノーベル経済学者の発言を｢歪める｣マスコミ
2017年に入ってから、日本株やドル円相場は、トランプ米大統領の発言や政策に揺れ動き、方向感が定まらない。一方、ダウ平均株価が2万ドルの大台にのせ最高値を更新するなど、米株高・金利上昇のトレンドは続いているとみられる。 「トランプ相場」は米金融市場での期待先行であるとの見方もあるが、米国の実態経済も好調である。企業景況感指数などのサーベイ統計に加えて、1月雇用統計でも雇用は20万人を超える高い伸びとなった。トランプ大統領が打ち出す入国制限政策などに混乱がみられるが、政権が打ち出す成長押し上げ政策や規制緩和が、企業による採用を後押しているとみられる。 12月19日コラム「マスコミの『トランプ評価』は偏り過ぎている」でも述べたが、2017年の米経済のGDP成長率は3％成長に上振れると筆者はみている。それを左右するのは、減税などの財政政策が実現するかどうかだが、現状具体的な動きはみられていない。
将棋連盟､新会長就任でも止まらない｢漂流｣
棋力四段以上のプロ棋士からなる公益社団法人・日本将棋連盟は2月6日に臨時総会を開き、佐藤康光九段（47）と井上慶太九段（53）の2人を新たな常勤理事に選んだ。この決定を受け、7人の理事はただちに理事会を開き、話し合いで佐藤九段を正式に新会長に選んだ。理事の任期は今年6月の通常総会までだという。 臨時総会を開いてまで2人の常勤理事を新たに選んだのは、谷川浩司前会長と島朗（しま・あきら）前常務理事が任期途中でそれぞれ辞任したためだ。谷川前会長は健康問題も深刻だが、2人に共通して言えるのは、昨秋の不祥事における初動ミスの責任を取っての辞任であることだ。 離席の事実すら「認められなかった」 昨秋の不祥事とは三浦弘行九段の濡れ衣事件である。「三浦九段が対局中に将棋ソフトを不正利用しているのではないか」との棋士らの話を信じ、三浦九段を2016年秋〜同年末まで出場停止処分にした。しかしその後、第三者委員
慰安婦問題は韓国の理性なき民族主義を煽る
数年前に台湾駐在で韓国の外交官が私に連絡をしてきた。「『台湾人慰安婦』と会いたいのだが、手配してくれないか」というのだ。私は不思議に思った。しかし、私は彼のために関係団体と連絡を取り、台湾人慰安婦の実情を理解したうえで、彼にこう回答した。台湾と韓国の慰安婦の状況は異なっている、そして台湾人慰安婦を再び傷つけないため、また不必要な「反韓」「反日」の風潮を引き起こさないためにも、できればこの敏感なテーマには触れないほうがよい――と。彼は私の提案を受け入れ、慰安婦訪問を断念した。 彼がなぜ慰安婦訪問を考えたのか、私には見当がつく。韓国政府の政策に合わせて、外交官の彼は業績を上げようとしたのだ。ただし、台湾の慰安婦問題は、韓国の場合とは大きく異なる。韓国はこの問題を政治的な道具とし、反日という民意を操作して、国家政策の後ろ盾にしようとしているのは明らか。だが台湾では、慰安婦問題どころか、反日の世論
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