なぜ婚活パーティーに行っても、会場には「未婚のおじさん」しかいないのか？（荒川和久） - エキスパート - Yahoo!ニュース
前回の記事（「若者が結婚離れしているのではない」そもそも結婚に前向きな若者は昔も今も5割程度）の続きである。 出生動向基本調査に基づく20-39歳の結婚に前向き意欲は、少なくとも1992年から男女ともほとんど変化はない。具体的には、男1992年43％、2021年44％、女1992年50％、2021年49％である。 しかし、20-39歳トータルでは約30年間変化はないのだが、詳細に年齢５歳階級別に見ていくと、違う側面が見えてくる。 1992年と2021年の「結婚前向き率」を年齢別の男女比率差分で比較したものが以下のグラフである。上に伸びているのが男が多い、下に伸びているのが女が多いということである。 まず、明らかな違いが一目瞭然なのは、1992年は30歳以上で結婚前向き率は男余りであったのに対し、2021年は45歳以上を除いてすべて女の方が多い女余りになっているということである。 念のため、
米国スタートアップのレイオフする側の話
米国のスタートアップやビッグテックといえば高給取りやワークライフバランスとセットにしてレイオフについて語られることが多い。レイオフする側についてはあまり出回らないので、米国のスタートアップで働く開発チームのマネジャーの立場から書いてみたいと思う。 まず、レイオフにも種類がある。大きく分けて組織改編に伴うものと、個人のパフォーマンスないしは行動規定違反によるものがある。今回は個人のパフォーマンス起因のレイオフについて書く。 個人のパフォーマンスによるレイオフの場合、通常は事前に何度かフィードバックがマネジャーからある。ビッグテックの場合はPIPという再トレーニングプログラムがあるが、昔いたテックカンパニーでは自分の周りでPIPを受けている人を見かけたことがなく、その後は中堅 - 小規模なスタートアップにしか勤めたことがないので、詳しくない。 ともかく、フィードバックの後に改善が見られない場合
「脱 Oracle」 速習ガイド （PostgreSQL 11〜15 対応版）
はじめに 本ガイドの目的と対象読者 本ガイドは Oracle から PostgreSQL へのデータベース移行リファレンスである。移行に要する工数の算定を容易化することを目的として、考慮すべき非互換情報をシンプルかつ具体的に整理してある。「脱 Oracle」を推進するマネジャーやリーダーのみならず、すべてのメンバーにとって必携のガイドとなることを目指した。本ガイドの情報の多くはインターネット上に公開されているが、それらが体系的、一元的に、かつ最新の PostgreSQL に対応しているものが見当たらなかった（2023年3月12日現在）。そのため、読者の便宜を図る点において本ガイドの果たす役割は大きいと考えている。 本ガイドの前提 本ガイドの内容は下記のデータベース間の移行を前提に記載してある。 移行元データベース
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