『The Kill Chain: Defending America in the Future of High-Tech Warfare』 ■今回の1冊■ The Kill Chain 筆者 Christian Brose 出版 Hachette Books この本をとりあげるのは「米軍が中国人民解放軍に負ける日、軍備のデジタル化遅れに警鐘」(2020年10月14日)に続き2回目だ。前回の本コラムでは、最新のテクノロジーを導入する中国人民解放軍についての話を中心に紹介した。本書は実は、14年にロシアがクリミアを併合した際の米国の狼狽ぶりも紹介している。米国がロシア軍の素早い動きに虚を突かれ、その軍事テクノロジーの高さに驚いたと記しているのだ。 ウクライナ危機で米軍は頼りにならないのか? ロシアがウクライナ情勢を巡り強硬な姿勢を崩さないのは、西側諸国、特に米国による抑止力の限界を見透かして
為替市場においてジワジワと円安が進んでいる。日本では円安を待望する声があるが、昭和から平成の時代と比較して日本の経済構造は大きく変貌しており、通貨安はむしろ悪影響を及ぼすことが多い。日本はこれからどのようにして経済を成長させていくのか、それにふさわしい為替レートはいくらなのか、本気で議論しなければ衰退がさらに進んでいくだろう。 【写真】125万人が忘れている「申請しないともらえない年金」をご存知ですか ここ半年、為替市場では円安傾向が顕著となっていたが、年が明けるとさらに円安が進み、心理的節目である1ドル=115円を超えた。米国の中央銀行にあたるFRB(連邦準備制度理事会)が金利の引き上げを示唆しており、ドルが買われるという図式だ。 日本では戦後長らく、円安を歓迎する論調が続いてきた。円高になると輸出産業にとって打撃になるというのがその理由だが、こうした感覚は日本社会に広く浸透していると見
公開されたノバク・ジョコビッチの入国書類のコピーを映した虫眼鏡。香港で(2022年1月11日撮影)。【翻訳編集】 AFPBB News 【AFP=時事】男子テニス世界ランキング1位のノバク・ジョコビッチ(Novak Djokovic、セルビア)が前人未到の四大大会(グランドスラム)21勝を懸けて来週開幕の全豪オープン(Australian Open Tennis Tournament 2022)に出場できるかどうかは、ビザ(査証)申請書類に記入した一つの答えに懸かっているかもしれない。 【写真】ビザ取り消しが撤回され、メルボルンで練習に臨むジョコビッチ 申請書には、オーストラリア到着前の2週間に旅行をしたかどうかを尋ねる項目があり、ジョコビッチはこの質問に対し「いいえ」と回答した。だがソーシャルメディアへの投稿や報道によると、モナコ・モンテカルロ(Monte Carlo)在住のジョコビッチ
画像説明, ブラジルのボルソナロ大統領の支持者集会で抗寄生虫薬「イベルメクチン」を模したサインを掲げる女性 「イベルメクチン」は新型コロナウイルス感染症COVID-19の「奇跡の」治療薬と呼ばれ、ワクチン反対派に支持されているほか、一部の国の保健当局が使用を推奨している。しかし、BBCの取材で、この薬を推進している人々が根拠としている多くの重要な研究には、深刻な誤りがあることが明らかになっている。
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