SFの世界が現実になったような研究成果が、またしても発表された。柔らかい触手で物をつかめる新しいロボットで、タコに似たその触手は、意識を持つスパゲティ、あるいは映画「マトリックス」に出てくる空飛ぶ触手ロボットにも見える。しかし、巻き毛に着想を得たというこのロボットは、（その奇妙な見た目に反して）壊れやすいものを驚くほど優しくつかみ取ることができる。

宝島社が5月11日に朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞に掲載した見開き2面にわたる大規模な意見広告が、話題を呼んでいます。 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001174.000005069.html 同社はこれまでもこうした意見広告を掲載し、耳目を集めてきました。樹木希林さんをフィーチャーした「死ぬときぐらい好きにさせてよ」などは、クリエイティブも含めて、素晴らしいな、と今でも思います。 しかし、今回の意見広告を総合的に見て、私はとても「ダサい」と思いました。以下、その理由を述べたいと思います。当然ながらすべては私個人の所感です。 【良かったところ】 １．政府に対して堂々と自分の費用で批判したこと 我が国には言論の自由があります。これは、政府が自由な言論を保証する、というものです。従って、政府を批判する自由を、私達は持っています。今回の意見広告は、私

ソフトバンクは5月25日、新卒採用選考における動画面接の評価において、エクサウィザーズと共同開発したAIシステムを5月末から導入すると発表した。応募者をより客観的かつ統一された軸で評価することを目的としているという。 同社では、応募者の選考会場への移動にかかる時間や費用を軽減することを目的に、総合職のエントリーシート選考後に実施していたグループディスカッションや集団面接を1月に廃止。以前からインターンシップの参加者選考で導入していた動画面接へと変更していた。 動画面接は、応募者と対面で接触しないため、新型コロナウイルス感染症の影響下において、結果的に応募者と社員の安全確保につながっていると説明する。動画面接以降の面接については、3月2日からオンライン会議システムを活用し、応募者と面接官が遠隔地から双方向にコミュニケーションを取る形式で実施。当面の間はこの形式を継続するという。 導入を決定し

楽天は4月20日、遺伝子検査キットを手掛けるジェネシスヘルスケアと連携し、医療法人社団創世会の協力を受けて開発した国立感染症研究所のPCR検査法を厳守した解析手法による「新型コロナウィルスPCR検査キット」を提供開始すると発表した。東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、茨城県の法人が対象となる。 今回提供するキットは、厚生労働省が新型コロナウイルス感染症について受診すべき目安として挙げる症状は出ていないものの、不安がある人を対象としているもの。従業員の状況を把握したい企業や団体に対して提供するという。ただし、先述の厚生労働省が挙げる症状が出ている人は同検査キットは使えない。 検査は、検査試料を自己採取後、防漏性容器に収納。容器を三重密封できる封筒に入れ、封をして目安として2時間以上経過してから、法人が指定する場所に設置する専用回収ボックスに投函する。ジェネシスヘルスケアが回収してから結果通知ま

ヤフーは2月18日、即時配達サービス「PayPayダッシュ」を準備中であると発表した。正式ローンチの時期は不明だが、まずは対象地域を福岡・天神に限定して実証実験を開始するとしている。 サービス詳細も現時点では不明だが、PayPayダッシュの告知サイト内に貼られているアルバイトの求人情報には、ユーザーからの注文を受け、商品をピックアップ。そして自転車で商品をユーザーのもとへ配達すると記されている。「Uber Eats」に似た即時配送サービスではあるが、フード以外の商品も対象になるようにみえる（ヤフーによると現時点では対象商品は未定）。なお、自転車、配達バッグ、ユニフォームは貸与するとのこと。 また、PayPayブランドとしてサービス提供することから、最終的にはPayPayアプリ内からアクセスできるものと考えられるが、ヤフー広報部によると、実証実験の段階では単独のアプリとして提供するとしている

通販サイトの「Amazon.co.jp」で、他人の注文履歴が表示されてしまうエラーが、9月26日から一部のユーザーの間で起きているようだ。 Amazon.co.jpで注文履歴を選ぶと、そこに身に覚えのない注文履歴が並んでいるという報告がTwitterなどで相次いでいる。名前や住所なども閲覧できる状態だという。 CNET Japan編集部でも確認したところ、同様の事象が起きているスタッフがいた。東京都内で暮らしているが、届け先の住所が「鹿児島県」になっていた。 アマゾンジャパンに同件について問い合わせたところ「Amazonは、お客様のセキュリティとプライバシーを大変重要に考えています。本件については認識しており、現在調査を進めております」との回答を得た。続報があり次第、お伝えする。 【追記】同社は9月28日9時30分に「本事象は解決し、お問い合わせいただいたお客様にはご連絡をしています」とコ

最近、「Mac」について、そしてAppleが同製品をなかなかアップデートしない理由をめぐって、ちょっとした騒ぎが起こっている。その騒ぎが拡大し、AppleはMacのことなどどうでもいいと思っているのではないか、と勘ぐる人も現れ始めた（ここでトロンボーンの残念な効果音を鳴らすところ）。 MacrumorsのMac購入ガイドにざっと目を通したところ、AppleがMacハードウェアをアップデートするペースは実際に遅いようである。MacBook（本稿執筆の108日前にアップデートされた）を除けば、どのMacも非常に古く感じられ、「買ってはいけない」と評価されている。Appleのトップエンドでプロ向けの「Mac Pro」はアップグレードから1000日近く経過しようとしている。「Mac mini」もアップグレードから650日以上が過ぎている。 これは一体どういうことなのだろうか。 まず、1つはっきりさ

パリ発--複数のタクシー運転手が現地時間1月13日、パリ郊外でオンデマンド配車サービス「Uber」の車を襲撃した。Uberなどの企業による新手の競合サービスや新たな課税に抗議したものだが、このような行為によってその大義は損なわれている。居合わせた乗客の一人Renaud Visage氏が明らかにした。 Eventbriteの最高技術責任者（CTO）であるVisage氏は事件から数時間後、米CNETによる取材に対し、「無分別に車を攻撃するのは愚かなことだ。宣伝行為としてふさわしくない」と述べた。Visage氏は、次にパリ空港から帰宅する際には、タクシーではなく、Uber車を利用するつもりだと話した。 同氏によると、他の車の乗客の中には、車から道路脇に無理やり降ろされた人もいるという。 攻撃者らはUber車の窓ガラスを壊したり、タイヤを切り付けたりしたと、Visage氏や一緒にいた同僚のKat

日本映画は風景を描く 世界を代表する三つの国の映画産業――アメリカ映画とフランス映画、そして日本映画の違いって何だろうか？　そういう問題提起がある。 観点はさまざまにあるから単純化しすぎるのは危険かもしれないが、こういうひとつの切り口がある。「アメリカ映画は物語を描き、フランス映画は人間関係を描き、日本映画は風景を描く」。ハリウッド映画は完璧なプロットの世界で、物語という構造を徹底的に鍛え抜いて作り上げ、導入部からラストシーンまで破綻なく一本道を走り抜けられるように構成されている。 フランス映画の中心的なテーマは、関係性だ。夫婦、父と子、男と愛人、友人。そこに生まれる愛惜と憎悪をともに描くことによって、人間社会の重層性を浮かび上がらせる。 日本映画は、風景を描く。自然の風景という意味ではない。目の前に起きているさまざまな社会問題や人間関係の葛藤、他人の苦しみ、さらには自分の痛み。われわれに

「位置ゲー」という言葉をご存じだろうか。携帯電話のGPS機能を使ったゲームの総称で、2003年からこのジャンルのゲームを提供しているコロプラが提唱している呼び名だ。最近ではマピオンの「ケータイ国盗り合戦」や本田技研工業の「ケートラ」など、複数のゲームが登場している。 20代から30代の男性ユーザーが多いという位置ゲーの魅力はどこにあるのか、またどのような可能性を秘めているのだろうか。4月3日に東京都内で開催された位置情報サービスに関するイベント「第3回 ジオメディアサミット」において、マピオンのケータイ国盗り合戦プロデューサーである加藤隆志氏と、コロプラ代表取締役コロプラGM（ゲームマスター）の馬場功淳氏が登壇した。 ユーザーの70％が都心で働く大人たち ケータイ国盗り合戦は、2005年からマピオンが提供している、GPS機能を使ったスタンプラリーのような無料ゲームだ。日本全国の地域が600

サンフランシスコ発--「Google Earth」でついに海洋の探索が可能になったが、それがGoogleに直接大きな利益をもたらすわけではない。しかし、これは同社にとって賢明な試みだ。 Googleは初期のころ、オンライン検索問題に対する最適な回答を提供することで評判を築いた。しかし、同社はすでに大企業であり、今もなお規模を拡大し続けている。それは、同社が現在の不況に対しライバル企業よりも強い耐性を見せていることからも分かる。しかし、ユーザーたちとの良好な関係は永遠に続くものではない。 しかし、Google Earthは、Googleがそのブランドを世界の人々、特に学生たちに広める新たな手段といえる。学生らにとって、Google Earthは今後、従来の地図帳や百科事典に代わる新たな教材となるだろう。また長期的には、「Google Maps」とGoogle Earthは、スタンドアロンソフ

Qriptは1月30日、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「ツツヌケ」を公開した。 「濃密なコミュニケーション攻撃に耐えることができますか？」がキャッチフレーズのこのSNSは、大阪のとある町にある下宿屋「ツツヌケ荘」という設定だ。新規入居を選ぶと、ユーザー登録できる。 Qriptが目指したのは「おせっかいなSNS」だ。数多くのSNSが存在する一方で、誰と交流していいのかわからない、書くことが思いつかない、書いても反応がないので面白くないといった理由から幽霊ユーザーが増えているという。そうならないために組み込まれたツツヌケの仕掛けを紹介する。 Qriptは1月30日、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「ツツヌケ」を公開した。 「濃密なコミュニケーション攻撃に耐えることができますか？」がキャッチフレーズのこのSNSは、大阪のとある町にある下宿屋「ツツヌケ荘」という設定だ。新

「Facebook Connect」の正式公開を受けてのもののようだが、Googleがユニバーサルログインシステム「Google Friend Connect」を開始した。米国時間12月4日、報道関係者のもとに急遽作成したらしい電子メールが送られてきた。そこには、「今日から、誰でも自由にFriend Connectを自分のウェブサイトに追加できる。審査の必要なし。その他の詳細はOfficial Google Blogにすぐに投稿します」と書かれていた。 Facebook Connectの場合と同様で、サイトにFriend Connectを採用した場合の利点は、ユーザーがたいていは毎日利用していて不安感のないログイン方法で登録できるということにある。Googleまたは「Gmail」のIDとパスワードが使えるのだ。 Friend Connectは、Facebook Connectよりもいくらか

CD-RやDVD-Rなどの登場で見かけることが少なくなってきたフロッピーディスクだが、現在はどの程度使われているのだろうか？20代から40代を中心とする男女423名の回答を集計した。回答者のパソコン利用歴は「10年以上」が79.0％、「8年〜10年未満」が14.9％、「8年未満」が6.1％。利用中のパソコン購入時期は「5年以内」が85.3％。 フロッピーディスクの認知度を聞いたところ、「知らない」とした人はほとんどおらず、67.6％は「今も持っている」と回答。「今は持っていない」とした人は31.4％にとどまった。 また、普段利用している外部記憶媒体（メディアも含む）を複数回答形式で聞くと、80.7％の「CD-R」、71.4％の「DVD-R」、60.1％の「外付けHDディスク」がトップ3だったが、「3.5インチフロッピー」も26.7％の4位に入っており、4人に1人が現役で利用。40代では29

ミクシィと日本郵便が手を結び、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「mixi」内の友人に年賀状を送れるサービス「mixi年賀状」を提供する。相手の住所や本名、メールアドレスを知らなくても年賀状を送ることができるようになる。 ユーザー数1500万人を超える国内最大のSNSと組んだ日本郵便の狙いはどこにあるのだろうか。郵便事業本部 切手・葉書部 商品企画担当 係長の西村哲氏に聞いた。 --今回の取り組みの背景にあるのは、年賀状の現状に対する危惧ですか？ そうですね。いまのトレンドは年賀状離れで、「アケオメ」「コトヨロ」みたいなメール文化が浸透しています。我々も今まで、どちらかというとウェブの発展をちょっと敵対視するようなところが正直ありました。 でも、これからはそうではなくて、いかに我々のアナログな立ち位置の会社と、ウェブの世界の会社が手を結び、年賀を中心とした新しい形をどうやって作っ

インターネットを利用して個人間でのお金の貸し借りを実現する「ソーシャルレンディングサービス」。既報のとおり国内で初めて同事業に取り組むべく準備していたmaneoは10月15日、ソーシャルレンディングサービス「maneo」のサービスを開始した。 サービス開始に先駆けて都内で開催された説明会にはmaneo代表取締役社長の妹尾賢俊氏らが出席。デモを交えながらサービスの詳細や目標などを語った。 個人間でお金の貸し借りをするソーシャルレンディングサービス。海外では英国のZopaや米国のPROSPERなど30以上のサービスが提供されている。しかし、日本でサービス展開するために必要な貸金業と第二種金融商品取引業の認可を受けた同種のサービスはこれが初めてとなる。 maneoではソーシャルネットワーキングサービス（SNS）の機能に加え、お金を貸すユーザー（レンダー）、お金を借りるユーザー（ボロワー）を結びつ

毎日上層部と会って話した 7月20日に毎日新聞が低俗記事についての検証紙面を掲載したが、その直前に私は同社の上層部の人と話す機会があった。このとき私は、次のように話した。 ――マスメディアとインターネットの対立は、団塊の世代をはじめとする中高年と、30代のロストジェネレーション世代を中心とした若者層の世代間対立という背景事情を持っている。この対立はブログ論壇がネットの空間の中に現れてきた2004年ごろからくすぶりはじめて、2005年には郵政解散でこの対立が顕在化し、小泉元首相批判を繰り返したマスメディアに対しネット世論は小泉指示に回った。小泉圧勝という結果は「マスメディアよりもネット世論の方が正しかった」という初めての勝利体験をネットの世界にもたらしたが、しかしその後はこうした対立が鮮明になるような状況は生まれてきていなかった。これがある種の焦燥感となって「ブログの世論はリアルに何の影響も

電凸が引き起こしたすさまじい破壊力 毎日新聞の英語版サイト「毎日デイリーニューズ」が女性蔑視の低俗記事を長年にわたって配信し続けていた問題について、この一か月の間、毎日新聞社内外のさまざまな人と会った。 その結果わかってきたのは、この事件が毎日のみならず新聞業界全体に与えたインパクトた影響は皆さんが想像しているのよりもずっと大きく、その破壊力はすさまじい状況を引き起こしているということだ。これはインターネットとマスメディアの関係性を根底からひっくり返す、メルクマールとなる事件かもしれない。 何が起きているのかをざっと説明しておこう。まず最初は、ウェブサイトへの広告から始まった。ご存じのように毎日のニュースサイトである「毎日ｊｐ」の広告は、７月中旬から一時全面ストップした（現在は復活している）。毎日に広告を配信するアドネットワークを運営しているヤフーが、広告供給を停止したからだ。名前は公開で