アメリカなど海外在住の日本人でも、日々の暮らしの中で「もっと英語が上手に話せたら…」と感じる場面は尽きないもの。アメリカなどの海外に長く住むだけで、自然と英語が上達する訳ではないようです。どうしたらネイティブ・スピーカーの英語に近づけるか、アメリカ現地で英語学習指導を行う熟練のプロ講師からおすすめの勉強法や上達のためのアドバイスをいただきました。 このページでは、アメリカ在住日本人を対象にした英語の学習方法についてのアンケート結果や英語学習の講師・先生へのインタビューから、おすすめの英語勉強法や英会話の上達方法をご紹介します。

昨年私がiPhone11 Pro Maxを購入した理由の1つは、カメラ性能の大幅向上がレビューから見て取れたためでした。 今年の新モデルで最上級のカメラ体験をもたらしてくれるのは、「iPhone 12 Pro Max」なのは間違いありません。 そのiPhone 12 Pro Maxのカメラレビューを写真家のAustin Mann氏が行っています。 iPhone 12 Pro Max Camera Review Zion — Austin Mann Appleは今年iPhone 12 Proと12 Pro Maxとで、異なるスペックのカメラを搭載しました。 どちらがどのように優れているのかを知りたいのであれば、Mann氏のレビューは必読だとMacRumorsは評価しています。 Austin MannによるiPhone 12 Pro Maxと12 Proのカメラテスト 私を含めせっかちな人は、

世界経済を支える中国［英イングランド北部ヨーク発］国際通貨基金（IMF）は13日発表した世界経済見通しで、新型コロナウイルス・パンデミックの影響を受け2020年の世界全体の実質成長率をマイナス4.4%と予測、6月時点から0.8ポイント上方修正しました。 21年には成長率は5.2%に回復するそうです。しかし、こちらは6月時点より0.2ポイントの下方修正です。 世界の国内総生産（GDP）の累積損失は20～21年の11兆ドル（約1160兆円）から20～25年までに28兆ドル（約2950兆円）に膨らむ見通しです。 加速する米中逆転今年のGDPが19年を超えると予想される中国を除き、先進国と新興・途上国のGDPは21年まで19年レベルをはるかに下回ると予測されています。 21年の数値から中国を世界経済から除外すると、20～21年の累積成長率はマイナスになります。 購買力で見た名目GDPでは米中経済は

米Pfizer社とドイツBioNTech社は、2020年11月9日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対して開発中のmRNAワクチン（開発番号：BNT162b2）の第3相臨床試験（米国の臨床試験データベースの登録番号：NCT04368728）について、中間解析を初めて実施した結果、90％を超える有効性が示されたと発表した。あくまで中間解析の結果ではあるが、発表を受けて日米欧の株価は大幅に上昇している。 第3相臨床試験は、18歳から85歳の4万3998例の被験者を対象として、BNT162b2接種群またはプラセボ接種群に1対1で割り付け、安全性と有効性を評価するランダム化観察者盲検試験（観察者である医師にのみ割り付けを隠蔽した臨床試験）。2020年7月から、米国、ブラジル、アルゼンチン、南アフリカ、ドイツなど複数国の154施設で実施されている。これまでに4万3538例の被験者が登録

アップルは11月11日（日本時間）、2020年6月に予告していた独自の半導体（Appleシリコン）｢M1｣搭載Macを3シリーズ発表した。Mac mini、MacBook Air、13インチMacBook Proからなり、国内発売はいずれも11月17日から。すでに予約は開始している。 価格は以下のような構成。 M1搭載Mac mini： 256GBモデル（8コアGPU）　7万2800円 512GBモデル（8コアGPU）　9万2800円 M1搭載MacBook Air： 256GBモデル（7コアGPU）　10万4800円 512GBモデル（8コアGPU）　12万9800円 M1搭載13インチMacBook Pro： 256GBモデル（8コアGPU）　13万4800円 512GBモデル（8コアGPU）　15万4800円 ※いずれも税別価格

11月11日早朝に、Mac用Appleシリコンこと｢M1｣を使った｢MacBook Air｣｢MacBook Pro｣｢Mac mini｣が発表された。 インテルのCPUから脱却し、自社半導体への移行を進めるアップルの戦略製品だが、M1版Macはまったく新しい存在だけに、アップルの発表会の映像を見ても、Webで公開されるカタログを見ても、よくわからないことが多い。 そこにはどのような秘密があるのか？ 取材を通して、発表会では見えなかった｢7つの深掘り｣をお伝えしよう。

11月に入り、東京都内の楽天モバイルユーザーから「圏外になった」との声がネット上にあがり始め、怒りと困惑が広がっています。この件について、楽天モバイルの山田社長に直接質問したケータイ／スマートフォンジャーナリストの石川温さんが、KDDIとのローミング契約終了の真相をメルマガ『石川温の「スマホ業界新聞」』で伝えています。KDDIとの契約によれば、今後も突然圏外になることは大いにあり得るようで、石川さんは、いくら安価なプランを提供してもユーザーはなびかないし離れていくと厳しい見方を示しています。 楽天モバイルとKDDIのローミング契約、東京都内は来春終了――「圏外で不満」の声にはMVNO端末を貸与 10月下旬、KDDIは楽天モバイルに対して一部地域においてローミングを終了すると発表した。すでにSNS上では「楽天モバイルが圏外になった」というユーザーの声が相次いでいる。 今週、楽天モバイルはプレ

見ず知らずの人から突然、ダイレクトメールが送られてきた。 誰にも教えていないのに、他人に自分の住所を知られていた…。 こんな経験、ありませんか？ ひょっとしたら、その裏には「特定屋」がいるかもしれません。 「特定屋」とは、SNSに投稿された画像などをもとに第三者の個人情報を割り出す人たちのこと。依頼者に情報を提供し、見返りとして報酬を受け取るケースも多いとされています。私たちは今回、その実態を徹底取材。見えてきたのは、彼らの意外な素顔と、そこに潜む“危うさ”でした。（社会部記者 安藤文音 江田剛章 徳田隼一）