「数％しか有効性のない医療はもうやめます」 アメリカの医療費削減キャンペーンの衝撃 | JBpress (ジェイビープレス)
4月4日、米国の9つの医学会が「医師と患者が問い直すべき5つの項目」というリストを発表しました。これにより、基本的に不要な医療費の削減が可能になり、その削減額はなんと数兆ドル（！）に上るといいます。 米国家庭医学会（AAFP）が提示した例を見てみましょう。 「中等度の副鼻腔炎（いわゆる『蓄膿症』：鼻づまりや頭痛を起こす）に対して、1週間以上症状が続いている場合、または症状が軽快しかけたあとに悪化した場合を除いて、抗生物質を処方してはならない」 「進行性の神経学的な所見や骨髄炎を疑わせる所見がない場合、背部痛が起こってから6週間以内に写真を撮影してはならない」 これは、「中等度の蓄膿症は、1週間以上症状が続いているのでなければ、抗生物質は出しません」、そして「背中が痛くても、それが6週間以上続くのでなければレントゲン写真は撮りません」ということと、ほぼ同義です。 米国内科専門医認定機構財団が
アメリカの糖尿病患者の分布図などが描かれている図
日本でも糖尿病の人が増えてきており生活習慣から見直すような動きになってきていますが、アメリカでは糖尿病で亡くなる人が年間で7万人ほどいるようで、死因のトップ10に入るくらい深刻な問題になっているようです。 そんなアメリカの糖尿病患者の分布図や年代別・性別・人種別などで比較した図があるとのこと。 詳細は以下より。 American Diabetes Association Home Page Diabetes in the US これがアメリカの糖尿病患者の分布図などが描かれている図。 では、一つずつバラして見てみましょう。これはどの州に糖尿病の人が多いのか、男女別に表した分布図。男性・女性ともども、ウエストバージニア州が最も多いことが見て取れます。コロラド・ミネソタ・モンタナ州は糖尿病患者が比較的少なく、最も少ないバーモント州では30～59歳の糖尿病患者が6.1％、60歳以上が19.9％に
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「中規模病院における学生指導」という難題
