先進国の出生率低下の要因として見落とされているのは「男性」だった？ | 「『適切な』男性が不足している」
「『適切な』男性が不足している」 少子化について語られるとき、その要因に挙げられるのは、たいてい「女性」である。女性の権利や教育レベルの上昇、社会進出、より多くの選択肢など。女性の社会的立場や行動の変化と結びつけられて語られることが多い。 特に、女性の教育レベルの上昇と出生率の低下に相関性があることは、たびたび指摘されてきた。 一方で、「男性の教育レベルの上昇が出生率にどのように影響するかについては、ほとんど語られていない」。 米紙「ニューヨーク・タイムズ」のコラムニストで、出生率について連載しているジェシカ・グローズは、「先進国で出生率が低下していることに関する『男性の要因』については、充分な研究も議論もされていない」と指摘している。
「現代の子育ては以前より大変になっている」ことが最新調査で明らかに | より多くの時間とお金を子供に費やす親たち
仕事を持つ傍ら、以前の世代の親よりも子供との時間を持とうとする現代の母親は強いプレッシャーを感じている。そして実際に、子育ては昔よりも大変な仕事になっているというのだ。 米国の親たちは、育児が予想よりもはるかに大変だと感じている。これは、「ピュー研究所」による最近の大規模な調査で明らかになった。そして、彼らがただそう感じているだけでなく、実際に子育ては昔よりもきつい仕事になっていることが、さまざまな調査の結果でわかっている。 この米国人の親3757名を対象とした最近の調査によれば、18歳以下の子を持つ親の10人に8人が、育児に関わる時間の大半、あるいは全部を楽しくてやりがいがあるものと感じている。しかし、全体の3分の2は思っていたよりも大変だとも回答している。「思っていたよりずっと大変である」という回答もここに含まれているが、そう答えたのは母親の3分の1にのぼっている。 この結果は、ほかの
SNSの使用で「10代の脳に変化が起きている」ことが最新研究で明らかに | 46％が「ほぼ常に」オンラインにアクセスしている
ソーシャルメディアの使用が、10代の脳に変化をもたらしていることが新しい研究で明らかになった。 ノースカロライナ大学の神経科学者による研究によれば、ソーシャルメディアを使用した10代は、使用していない同年代よりも、他者からの社会的報酬に対する関心が高いことがわかった。 社会的報酬とは、他者からの承認や評価、信用、信頼、尊敬などを指す。その報酬を得る快感は、いわゆる「承認欲求」に支えられていると言われている。よって「社会的報酬への関心が高い」ということは、他者からポジティブな印象を得られるかどうかへの関心が高く、「仲間からのフィードバックに敏感になっている」ことを示している。 同研究は、急速な脳の発達期である12歳から15歳の中学生169人を対象に行われ、対象者はインスタグラムなどのソーシャルメディアのフィードをチェックする頻度に応じて、グループに分けられた。 米紙「ニューヨーク・タイムズ」
米メディアが考える「外国人観光客が戻っても、日本が儲からない理由」 | 大量消費をする超富裕層を引き寄せられるのか
2022年10月の個人旅⾏の受け⼊れ再開以降、日本を訪れる外国人観光客は急増している。しかし、米メディア「ブルームバーグ」は、訪日観光客から日本は経済効果を充分に得られていないという。それはなぜなのか、日本はどうすればいいのか、同メディア記者が考えた。 急増する外国人観光客 最近、日本のいたるところで外国人観光客が見かけられる。訪問する外国人はアリババ創業者のジャック・マーまで幅広い。 2022年10月に個人の外国人観光客の入国が許可された後、1ヵ月間弱で50万人近くが日本にやってきた。岸田文雄首相は、訪日外国人による年間消費額を、パンデミック発生前の2019年の4兆8000億円を上回る、5兆円に引き上げたいと考えている。 日本のホテルやレストランは、すでに充分なスタッフを確保するのに苦労している。そんななか、パンデミック前の観光政策に対して国内では疑問の声が上がっている。以前は観光客の数
電力不足の日本を救うのは、世界最先端の「洋上太陽光発電」か？ | 東京湾上に大量のソーラーパネルを設置する
世界最先端の発電技術が東京へ 電力不足への懸念から省エネが呼びかけられる日本。そのリスクを解消できるかもしれない「世界最先端の発電法」が、東京に導入されようとしている。 2022年、オランダの水上太陽光発電企業ソーラーダックは、東京湾上での太陽光発電プラントの建設計画を発表した。 米メディア「インタレスティング・エンジニアリング」によると、この建設計画は、東京都による「東京ベイeSGプロジェクト」の一環として実施される。これは世界最先端の技術を東京湾エリアに導入し、サステナブルな未来型都市としてのモデルを作ろうとする壮大なまちづくりの試みだ。 その実証実験として、ソーラーダックは2024年初頭までに、東京湾岸に88キロワットの浮体式洋上太陽光発電システムを建設する。東急不動産と、水上ドローン開発のエバーブルーテクノロジーズとの連携によって実現するパイロットプロジェクトだ。創出されたエネルギ
日本人がロッカールームや観客席を「清掃する文化」を世界中のメディアが紹介 | 「日本では清潔さが文化の一部」
強豪ドイツを破って世界を驚かせたサッカー日本代表だが、ピッチの外でも世界中に驚きを与えている。日本のサポーターのゴミ拾いをする姿や、代表チームがロッカールームをきれいに整頓して帰ったことなどが世界中のメディアに取り上げられているのだ。 本当に数多くのメディアで報じられているが、その一例を紹介しよう。米国のスポーツ専門メディアESPNは「素晴らしい試合後の伝統が再現された」として、ツイッターでもサポーターのゴミ拾いの姿を紹介し、「彼らは本当に完璧な観戦客だ」と締めくくった。 After their shocking win against Germany, Japan fans stayed after the match to clean up the stadium. Respect ❤️???? @ESPNFC pic.twitter.com/ocDtsyXXXB — ESPN (@e
子ども連れの家族に飛行機の座席交換を頼まれるも拒否した女性に賛否両論 | これってあり？
飛行機内での搭乗客による問題行動が多く報道されるなか、ある女性客の行動をめぐって、インターネット上で議論が起きている。 マレッサ・フリードマンはこの日、米航空会社「デルタ航空」の飛行機に搭乗していた。フリードマンの購入した席はファーストクラスで、通路を挟み、2席ずつ設置されている構造だったという。 座席に座っていると、ある3人家族が「家族で並んで座りたいので座席を交代してくれないか」とフリードマンに尋ねてきたそうだ。 フリードマンは、これを拒否。代わりに、家族皆で座れる構造の別のクラスの座席に移るよう、提案した。これに家族は激怒し、フリードマンを睨みつけてきたという。
男の描いた絵が女の描いた絵より10倍も高いのはなぜか？ | 「どの業界を探したってない、最も衝撃的な価値の男女格差」
男性は絵を描くのが女性より10倍上手いのだろうか？ ドイツ人の芸術家ゲオルク・バセリッツの意見を聞けば、そうなのかと思うかもしれない。 「女性は絵が大して上手くない。それは事実だ。市場は嘘をつかない」 バセリッツは2015年、「ガーディアン」紙にそう語った。市場は意図的に私たちを欺いているわけではないかもしれないが、たしかに男性の芸術家は女性の芸術家よりはるかに上手い、という印象を与えてはいる。 史上最高額で落札された絵画はレオナルド・ダ・ヴィンチの「サルバトール・ムンディ」で、4億5000万ドル（約600億円）で売れた。一方、女性の芸術家で史上最高額の記録を保持しているのはジョージア・オキーフで、たった4440万ドル（約60億円）とレオナルドの10分の1ほどだ。 もちろん、これは不公平な比較だ。人類史の大部分で、女性は男性と同じように芸術活動をすることが許されておらず、必然的に女性の巨匠
中絶全面禁止のポーランドで起きている残酷な事実、胎児異常で共に命を落とす女性たち | ロシア兵によるレイプで妊娠しても、ポーランドで中絶できないウクライナ女性
6月24日、米最高裁は女性の人口妊娠中絶の権利を否定し、世界に衝撃を与えた。一方、一足先に中絶がほぼ全面禁止されたポーランドにおいては、それゆえに女性が命を落とすなど、残酷な事件が起きているという。 中絶全面禁止ゆえに母親が命を落とす ポーランドでは、2021年1月に中絶がほぼ全面禁止された。それまでは胎児に重大な異常がある場合にのみ中絶が許されていたが、その法律が2020年10月に違憲と判断され、例外がほぼなくなったのだ。 しかし、米紙「ニューヨーク・タイムズ」によると、異常を抱えた胎児の中絶ができず、母子ともに命を落とすというケースが起きているという。 ポーランド南部に住んでいた30歳の美容師イザベラ・サイベは、第二子の妊娠14週目の2021年夏、胎児にはエドワーズ症候群の可能性があると医師に告げられた。心臓の片方の心室は動いておらず、鼻もなく、仮に胎児が生まれても長く生きられないのは
「スマホの通知に指図されたくない」いま若者の間でガラケーが流行している | 機能は制限されても、生活は制限されない
オランダのマルク・ルッテ首相（55）は、一昔前はみんなが持っていたが、今ではほとんど見られなくなった“あるもの”を愛用している。 それは、スマートフォンではない携帯電話、日本で言う「ガラケー」である。大きくて画質の良いタッチスクリーンはなく、You Tubeや各種SNSなどのアプリも入っておらず、電話とメッセージといった最低限の機能しか搭載していないものだ。 英語では「スマートフォン」の対義語として「ダムフォン（dumbphone：直訳すると、「バカな電話」）」と呼ばれている。 オランダ紙「フォルクスクラント」によると、ダムフォンを愛用する理由としてルッテは、入力が簡単なこと、セキュリティが優れていること、余計なアプリに気を取られなくて済むことを挙げている。 首相という立場上、スマートフォンに時間を使っている暇などないから仕方がないのかもしれない。あるいは、ルッテは時代の流れに最後まで抵抗
なぜ在日コリアンの苦闘を描くドラマ『パチンコ』が日本で注目されないのか | アメリカやイギリスでは高評価なのに…
全米で大きな話題となり、2020年に日本でもようやく刊行された小説『パチンコ』。四世代にわたる在日コリアン一家が窮乏や差別に直面し、苦闘する姿を描いた作品だ。 その作品が今度はドラマ化され、Apple TV+で配信されている。海外では高く評価されている一方で、舞台となっている日本ではあまり話題になっていないことを英有力紙の特派員が報じている。その報道の内容を紹介しよう。 差別は今も ミン・ジン・リーのベストセラー小説『パチンコ』のTVドラマ版がイギリスとアメリカで配信されると、たちまち批評家を魅了し、多数の視聴者を獲得した。しかしこのヒット作の背景となっているにもかかわらず、作品がほとんど話題にさえのぼっていない国がひとつだけある。 Apple TV+で配信中のこの8部構成ドラマは、移民ならば誰しも経験することを想起させて終わりではない。日本人の目には、朝鮮半島を植民地支配していた時代の苦
「正義がほしい」─幼い私をはずかしめ続けた医者は裁かれない | 法律は子供たちを性的虐待から守れなかった
何をされているのか理解できず 「あの医者は“頭からつま先までの検査”を行い、通院のたびに性器をこすり、手袋をはめていない指を膣に挿入しました」 小児科医のスチュアート・クーパーマンから性的虐待を受けていたディーナ・リバウドは振り返る。「たとえば切り傷で病院に行っても、彼は私の膣に触れたでしょう」 患者の多くは虐待されていると感じたし、何かが間違っていることもわかっていた。その一方で何が起こっているのか明確にすることも、大人に自分を信じさせることもできなかった。 今もロングアイランドに住んでいる58歳のテリー・アッカーマンは、14歳のときにクーパーマンが膣の「クリーニング」が必要だ、と語ったことを覚えている。歯のクリーニングに似たものだろうと彼女は思ったそうだ。 「とにかく気持ち悪かった。『まだ終わりませんか？』と聞いたことを覚えています」 2000年の夏と秋に行われた聴聞会で、1990年代
「日本人の給料はこれからも上がりそうにない」と英経済紙が考える理由 | 岸田首相は賃上げに前のめりだが…
日本企業はこの30年、あらゆる手段を使って商品価格を据え置いてきた。 そのせいで「インフレの可能性はゼロ」という考え方が国民のあいだにも根づき、企業側も、OECD加盟諸国で最も低い平均賃上げ率を何の恥じらいもなく労働者に押しつけた。 労働力人口が減少し、飲食店の従業員からエンジニアに至る幅広い分野で人材が不足しているにもかかわらず、各部門の労働組合もその状況に異を唱えなかった。 だが突然、風向きが変わりはじめた。コロナ禍から2年が経過した今春、エネルギー価格とともに、日本人のお気に入りのスナック菓子を含めた物価が1979年以来はじめて上昇に転じたのだ。この春に職場に配属される新人社員は、春闘が数十年ぶりにもたらす変化の恩恵を受けるだろうと、楽観的な見方をする向きもある。 生産性は向上しているのに、給料は据え置き 過去30年、日本のインフレ率は年平均0.3％で推移していたが、2022年は1.
「なぜ運動で“あらゆるストレス”に強くなるのですか？」アンデシュ・ハンセンに聞く | 「運動」は人類史最大のハック
“怠惰”であることが合理的だった ──集中力や記憶力がアップし、ストレス耐性も得られる……新著『最強脳』（新潮新書）では、運動がもたらす効用を多岐にわたって紹介されています。なぜ運動をするだけで脳にこれだけポジティブな変化が起きるのでしょうか。 20年前の定説とは異なり、脳への血流は運動によって増えることがわかっています。脳に充分な酸素や栄養が行き渡ることで、運動中や運動直後に脳の機能は良くなるのです。 さらに運動を習慣化すると、記憶を司る海馬が物理的に大きくなります。そして、脳の各部位の連携も強化され、認知機能が高まると考えられています。
「どうして火山にゴミを捨てて、燃やしたらいけないの？」に専門家が本気で答えたら… | こどもの疑問に“マジ回答” ジョージンT. の疑問
行き場をなくした大量のゴミが、環境問題を引き起こしている。それならば、燃え盛る火山のなかにすべてのゴミを投げ入れてしまえばいい──そう思ったことはないだろうか？ しかし、問題はそれほど単純ではない、火山事情を専門家が解説する。 たしかに溶岩は高温の物質ですから、ゴミのなかには溶岩の熱で溶けてなくなるものもあります。2018年にハワイ島のキラウエア山が噴火したとき、溶岩流は1100度を超える高温でした。これは金星表面よりも熱く、多くの岩石を溶かすのに充分です。また、ゴミ焼却施設は普通1000〜1200度でゴミを燃やしているので、同じくらい高い温度でもあります。 とはいえ、すべての溶岩が同じように高温というわけではありません。 ハワイの島々の火山活動では、玄武岩（げんぶがん）と呼ばれる溶岩が噴き出ています。玄武岩は、ワシントン州にあるセント・ヘレンズのような火山から噴き出す、こんもりして粘り気
喫煙文化が復活？ アメリカで20年ぶりにタバコ販売数が増加した理由 | 「タバコを吸う姿が格好いい」
若者は喫煙率の減少に貢献してきたが… アメリカの成人の喫煙率は30年間着実に減少していた。特に2000年以降は着実に低下しており、50年前よりも約66％低くなっていた。しかし、2020年のタバコ販売数は、20年ぶりに増加となった。 この結果とパンデミックの関連性については明らかになっていない。だが、米紙「ニューヨーク・タイムズ」は、街角の若者たちに喫煙についてインタビューを行い、その関連性を探っている。というのも、過去20年以上にわたる喫煙率の減少に、最も大きく貢献していたのがその時代の若者たちだったからだ。
パーサ・ダスグプタ「“自然”を考慮しない、これまでの経済モデルは根本的に間違っていた」 | 環境破壊を許すGDPという指標は捨てるべきだ
従来の経済モデルは根本的に間違っていた 英ケンブリッジ大学のパーサ・ダスグプタ名誉教授による『生物多様性の経済学：ダスグプタ・レビュー』は2021年初めに出版され、論争を巻き起こした。人類は、持続可能な形で世界の総資産構成を集団的に管理するのに失敗したと彼は論じる。 「人類はここ数十年で大きく繁栄したが、そうした繁栄を成し遂げるために、私たちは自然に壊滅的なダメージを与えてきた」 経済学者であるダスグプタは、従来の経済モデルが「資産としての自然」を無視し、人間の活動による生物圏への負の影響を無視してきたことを批判し、こうした態度が後世の繁栄を危うくすると報告書で示している。 ──従来の経済モデルは自然をどのように評価するのでしょうか。 自然は断片的に評価されています。すでに40〜50年の歴史をもつ環境経済学においては、異なる種類の自然資本を評価する試みがなされてきました。浜辺であれ公園であ
一度見た顔は一生忘れない。驚異の顔認識力をもつ「スーパーレコグナイザー」とは？ | 世界人口の2％未満の精鋭集団
誰がスーパーレコグナイザーになれるのか？ 世の中には一度見た顔を一生忘れない特殊能力を持つ人たちがいる。「スーパーレコグナイザー」と呼ばれる彼らは、何年も経ってから再会しても、一度だけ集中すればその顔を瞬時に認識できるし、目など一つの特徴を見ただけで認識できる場合もあるという。 また、顔を正面から見ただけで、その人の横顔のイメージを大体つかむこともできる。これに対し、普通の人のほとんどは、そんなふうに横顔をイメージできない。凡人の脳は、顔の正面画像を捉え、それを記憶するだけだ。その正面画像さえ覚えていられれば、の話だが。 ロンドンにあるグリニッジ大学の応用心理学教授で、スーパーレコグナイザーの専門家であるジョシュ・デイビスは言う。 「スーパーレコグナイザーは間違いなく、並外れた能力を持っています。それは科学者がここ数年で研究を始めたばかりの能力であり、私たちは彼らがどうやってそれをやっての
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