[東京 18日 ロイター] - 日本取引所グループ の斉藤惇グループ最高責任者(CEO)は18日、コンピューターを通じて高速売買を繰り返す高速取引(High Frequency Trading=HFT)について「市場をゆがめたりはしない。むしろ流動性を供給する役割の方が高い」との見方を示した。同日開催の定時株主総会で述べた。 斉藤グループCEOは、HFTが世界の取引所の主要な取引手法になっているとし「むしろ日本は出遅れた。導入することで、ようやく東証が世界に競合する売買量に復活してきた」と指摘した。 この上で、HFTでは一方的な買い注文や売り注文ではなく、売り買いの注文を両方出し、オーバーナイトでポジションを持ちこすことはほとんどないと説明。「むしろ流動性を供給している」とのメリットを強調した。「(日本では)慎重なルールの下で運用している。米国で起きているようないろいろな問題は、日本では発