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ソニーは,3型の有機ELパネルを搭載する「Walkman X」シリーズを開発し,「2009 International CES」で披露した。有機ELパネルの表面にはタッチ・パネルを搭載する。搭載するメモリ容量は,16Gバイト品と32Gバイト品を用意した。2009年の夏以降に販売を開始する予定。価格は未定という。 搭載する有機ELパネルの画素数は480×240(WQGA)。タッチ・パネルを搭載する以外は「11型の有機ELテレビとほとんど変わらない」(ソニーの説明員)という。ただし,輝度やコントラスト比,寿命などの仕様やパネルの内部構造などについては,「回答できない」(同)とした。 開発品は無線LANやFMチューナーを内蔵する。対応する符号化方式は,音声データがMP3,WMA,AAC,L-PCM,映像データはMPEG-4AVC/H.264,MPEG-4,WMVである。 2009 Interna
中国のLenovo Group(聯想集団)は現地時間2009年1月7日,人員削減を含む再編計画を発表した(発表資料)。2009年第1四半期中に,世界の全従業員の約11%にあたる2500人を解雇する。削減対象には幹部職も含まれる。また,役員報酬の30~50%をカットする。同社は「世界的不景気の中で効率性を高め,競争力を維持するため」と説明している。 再編計画では,中国向け事業とアジア太平洋地域向け事業の担当部門を統合し,Asia Pacific and Russia(APR)部門を新設する。これにより,運営費や,サポートおよび人件費の節減を図る。 さらに,コール・センターをカナダのトロントから米ノースカロライナ州モリスビルに移転する。同社北米事業の主要拠点に移すことで,不動産や設備投資の活用,マーケティングおよび営業部門との連携を強化する。また,上級副社長兼米大陸事業担当プレジデントのSco
東芝,パナソニック,ソニーが家電向けのネットワーク・サービスを「2009 International CES」で続々と発表した。報道陣向けイベントにおける各社の発表内容をそれぞれ紹介する。 東芝はWindows Media Centerに対応させたテレビ向けウィジェット 東芝の米国法人TOSHIBA AMERICA CONSUMER PRODUCTS, L.L.C.は,テレビ向けのウィジェット・フレームワーク「TV Widgets」について発表した。特徴は米Intel Corp.と米Yahoo! Inc.が開発したネットワーク家電向けウィジェット・フレームワーク「Widget Channel」に加えて,米Microsoft Corp.の「Windows Media Center」にも対応させたこと(関連記事)。これにより,一つのテレビでWidget ChannelによるWeb上の情報と,W
ソニーは2009年1月7日,報道陣向けに開催したCES 2009のプレス・カンファレンスで,消費電力を従来製品比で40%削減した液晶テレビ「VE5シリーズ」を発表した。バックライトの光源には,「HCFL(hot cathode fluorescent lamp)」を採用している。このほか,周囲の明るさに合わせて輝度を変えるための照度センサーや,一定時間テレビを視聴している人がいなくなった場合にスイッチを切り、戻ってきたときに再び映像を表示するための人感センサーを搭載している。52型,46型,40型の3機種を2009年夏に発売する予定である。 今回光源に使用したHCFLは,これまではCCFL(cold cathode fluorescent lamp)に比べて高輝度を得ることを狙って使用を検討することが多かった。ソニーは輝度をCCFLと同等に抑え,消費電力を削減する手段に用いた。HCFL自体
東芝は,「2009 International CES」の開催に先駆けて,同社の展示内容を明らかにした(発表内容)。会場に構えたブースを四つのエリアに分けて展示する。1.「デジタルホームエリア」,2.「高画質化技術エリア」,3.「モバイル&ストレージエリア」,4.「環境コーナー」,である。 1では,1920×1080画素の画像を3840×2160画素のパネルで表示する「Cell」搭載のテレビ,「TransferJet」によるコンテンツ転送や「WirelessHD」による映像伝送の実演などを披露する。このほか,「関連ナビ」と呼ぶユーザ・インタフェース技術も展示する。複数の映像コンテンツの中から,利用者の興味にあったコンテンツを直感的に探し出すことができるという。2では「超解像技術」に関して出展する。 3では,燃料電池を搭載し,かつ画面部分とキーボード部分を分離できる携帯端末を出展する。画面サ
中国Lenovo社はCESの報道機関向けイベントで,2画面ノート・パソコン「ThinkPad W700ds」を披露した。17インチの主ディスプレイの横に,10.6インチのサブディスプレイが飛び出し,30度傾けることができる。サブディスプレイは主ディスプレイに収納可能。 一見した印象は,「大きい」。元々17インチのノート・パソコンがかなり大きく,フルサイズのキーボードの横にはテンキーを配置する余裕がある。その上さらにサブディスプレイが飛び出すので,相当広い画面をノート・パソコンでも利用可能になった。デスクトップの広い画面に慣れたユーザーが,同じ使い勝手をノート・パソコンに求めるならば,有力な選択肢の一つとなる。 そのほかの主な仕様は以下の通り。マイクロプロセサには米Intel Corp.の「Core 2 Extreme quad-core」を搭載。グラフィックス・チップは米NVIDIA Co
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イスタンブールはあまりにも都会だ。オスマン帝国の首都になってから数えても500年経っていることだけのことはある。米国などとほとんど変わりない大型量販店も多い。そこで,もう少し一般的なトルコの都市における家電販売状況を見るために,駆け足ながらトルコ第三の都市イズミルの電器店が並ぶ通りを訪れた。イズミルの人口は260万ほどで,イスタンブールに比べれば約1/4である。 以下,写真を中心に報告する。 イズミルの電器店街。小さな電器店が軒を連ねている。フォト流通(日本で言うカメラ店)も健在だ。今回はこれらの中で比較的品揃えが豊富な「egesis」などに入店してみた。
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米iSuppli Corp.は,2008年第3四半期のパソコンの世界市場調査の結果を発表した(発表資料)。出荷台数は,iSuppli社の当初の予測を上回り,対前年同期比15.4%増の7900万台と好調だった。ノート・パソコンの出荷台数は前年同期から約40%増の3860万台で,四半期ベースでは初めてデスクトップ・パソコンの出荷台数を上回ったという。一方,デスクトップ・パソコンの出荷台数は同1.3%減の3850万台だった。 2008年第3四半期のメーカー別出荷台数を見ると,大きく伸びたのは3位の台湾Acer Inc.。出荷台数は970万台で,前年同期比で79%,直前期比で45%増加した。シェアは12.2%。同社は第3四半期に300万台以上のノート・パソコンを出荷したが,そのうちの多くは,いわゆるNetbookに分類される低価格で小型のノート・パソコンだったという。 首位から5位までの順位に変動
東芝は,同社のLiイオン2次電池「SCiB」の本格生産に向け,新工場を建設すると発表した(発表資料)。 新工場は,SCiBの生産拠点としては佐久工場(長野県佐久市)に続く2拠点目。新潟県柏崎市を第1候補とし,具体的な検討を進める。着工は2009年秋ごろ,量産開始は2010年秋の予定。工場建設地の決定時期や建設スケジュールなどについては,市場の動向を見ながら改めて決定する予定。2010年度以降,産業用および車載用のLiイオン2次電池の需要が大幅に伸びると見込めることから,新工場建設を決めた。 SCiBは,負極材料にチタン酸リチウムを用いて安全性を高めたLiイオン2次電池(Tech=On!の関連記事,同2)。1日1回充放電を行っても10年以上使用可能な長寿命性能と,5分間で容量の90%以上を充電できる急速充電性能を備えるという。 東芝は,今回柏崎市を候補地に選定した理由に,新潟県が柏崎・刈羽地
ジェイテクトは2008年12月24日,三井精機工業(本社埼玉県・川島町)の株式を追加取得した。これにより,三井精機工業へのジェイテクトの出資比率は30.34%となる。三井精機工業への出資比率を高めて連携を強化し,工作機械事業を拡大する狙いだ。 ジェイテクトは2003年3月,工作機械分野での国際競争力を強化することを目的に,三井精機工業と包括的業務提携の契約を締結。同年7月には,三井精機工業の株式15.8%を取得し,横形マシニングセンタを共同で開発する,欧州での統一販社を設立する,といった協業を進めてきた。 今回の追加取得によりジェイテクトは,三井精機工業との連携をさらに深め,航空機やエネルギ関連産業などの新市場への本格参入を目指す。さらに,今後は同社の子会社で工作機械の製造・販売も手がける光洋機械工業(本社大阪府八尾市)も加えた3社で連携を強化し,工作機械事業の拡大に取り組むという。
太陽電池の分野で中国の測定器メーカーが力をつけてきた。中国陜西衆森電能科技は,太陽電池の電界発光原理を用いた太陽電池セルおよび太陽電池モジュールの測定器を独自開発し,中国国内での販売を推し進めている。販売している装置は,太陽電池の電界発光原理を用いてセル内の欠陥を検出することができる。太陽電池製造プロセスの監視および研究開発に向けている。 同社は,西安交通大学ソラー・エネルギー研究所の技術をベースとしてできた民営企業である。2008年4月にTUV(Technischer Uberwachungs-Verein)とCE(Communaute; Europeenne)の国際認証を中国国内で唯一取得した測定設備会社である。同年9月に新しい製品「Solar Cell EL Detector,GEL-C1」と「Solar Module EL Detector,GEL-M1」を開発した。9月に常州で開
パナソニックと三洋電機は,資本・業務提携契約を締結したと発表した(発表資料)。今後,公開買付けにより,パナソニックによる三洋電機の議決権の過半数となる株式の取得を目指すとしている。 協業による効果として両社は,(1)ソーラー事業,(2)2次電池事業,(3)経営体質の強化の3点を挙げている。ソーラー事業については、パナソニックの資本などを活用することにより,三洋電機の高効率の太陽電池「HIT」の事業拡大を図るとともに,次世代の太陽電池の開発・実用化を加速するという。さらに,パナソニック・グループの国内外販売網を活用することで,大幅な増販を目指す。 2次電池事業については,三洋電機の高い生産技術などをパナソニックに導入し,パナソニックからは高容量化に関する技術などを提供することで,両社の商品力をより一層強化する。成長が期待されるハイブリッド自動車や電気自動車用の2次電池に対しては積極的に投資し
東芝は,報道陣向け懇親会を2008年12月18日に東京で開催した。この席で,同社 執行役上席常務 セミコンダクター社 社長の齋藤昇三氏がSDメモリーカードの今後の見通しについてコメントした。 同氏によれば,64Gバイト以上のSDメモリーカードの登場とともに,データ転送速度の高速化を図るという。具体的には,「2009年第一四半期ごろに,高速転送の仕様が規格化されるだろう」(同氏)とみる。 なお,2009年1月8~11日に米国ラスベガスで開催される「2009 International CES」では,SD Card Associationが何らかの展示を予定している。 2009 International CES 報道特設サイト
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