日本は第8位、自由判定…インターネット上の自由度ランキング2022年版（不破雷蔵） - エキスパート - Yahoo!ニュース
インターネットは今世紀に普及した技術の中でも、もっとも大きな変化を世界に与え、これまでにない情報伝達ツールとして歴史に刻まれるに違いない存在。情報の概念は大きく覆され、価値も意義も一変し、多様な方面に多大な利便性と革新をもたらすことになった。それとともに便利極まりないインフラでもあるインターネットに関し、自由に利用できるか否かに注目が集まっている。情報のやり取りは諸刃の剣であり、自由な利用を好まない勢力もあるからだ。今回は国際NGOフリーダム・ハウス(Freedom House)(※)が毎年精査結果を発表しているインターネット上の自由度に関する報告書の最新版「Freedom on the Net 2022」(※※)から、世界各国のインターネット上の自由度の状況を確認する。 まずは直近分の2022年分となるスコアの確認。「自由」「やや自由」「不自由」の区分された国ごとに、総合スコアと主要3要
日本は第7位、自由判定…インターネット上の自由度ランキング2023年版（不破雷蔵） - エキスパート - Yahoo!ニュース
インターネットは今世紀に普及した技術の中でも、もっとも大きな変化を世界に与え、これまでにない情報伝達ツールとして歴史に刻まれるに違いない存在。情報の概念は大きく覆され、価値も意義も一変し、多様な方面に多大な利便性と革新をもたらすことになった。それとともに便利極まりないインフラでもあるインターネットに関し、自由に利用できるか否かに注目が集まっている。情報のやり取りは諸刃の剣であり、自由な利用を好まない勢力もあるからだ。今回は国際NGOフリーダム・ハウス(Freedom House)(※)が毎年精査結果を発表しているインターネット上の自由度に関する報告書の最新版「Freedom on the Net 2023」(※※)から、世界各国のインターネット上の自由度の状況を確認する。 まずは直近分の2023年分となるスコアの確認。「自由」「やや自由」「不自由」の区分された国ごとに、総合スコアと主要3要
主要局すべて下落…主要テレビ局の直近視聴率実情(2024年3月期・上期)（不破雷蔵） - エキスパート - Yahoo!ニュース
全日はテレ朝、ゴールデンは日テレがトップテレビ局の番組や局のメディア力のすう勢を推し量るのに、一番明確な指標が(世帯)視聴率。キー局における最新となる2024年3月期(2023年4月～2024年3月)における上期の視聴率を確認する。 各種データはTBSホールディングス・決算説明会資料集ページ上で発表された「2023年度第2四半期決算資料」などからのもの。「キー局」と表現した場合、一般的にはNHKは含まれないが、よい機会でもあるので合わせてグラフに収める。 なお多くの局の発表資料ではここ数年の間に、HUT(世帯視聴率、Households Using Television)ではなくPUT(個人視聴率、Persons Using Television)を用いるようになったが、連続性を鑑み今記事では引き続きHUTを用いる。以後の記事内表記・グラフ内表記も断りがない限り「視聴率」は「世帯視聴率」を
「世界平和への最大の脅威と思う国」世界各国での違いと一致と(2024年公開版)（不破雷蔵） - エキスパート - Yahoo!ニュース
世界の平和は誰もが皆望むところではあるが、現実にはロシアによるウクライナへの侵略戦争をはじめ、いつもどこかで平和を打ち壊す戦争や紛争が起きている。諸外国の人達は、どの国が「世界平和への最大の脅威」であると思っているのだろうか。今回は新聞通信調査会が2024年2月に発表した、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、韓国、タイへのメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査」(※)の内容を基に、その実状を確認していく。 次に示すのは調査国に対してロシア、中国、イラン、北朝鮮、アメリカ合衆国、イスラエル、日本、ウクライナの国名を挙げ、「世界平和への最大の脅威と思う国」はどの国かを択一で答えてもらったもの。選択肢に回答者の属する国が含まれていても、選択対象として選ぶことはできる。なおすべての選択肢を足しても100.0％にならない国があるため、公開資料には記載されていないが実際には「分か
総売上1兆4021億円、雑誌や児童書が売上増…出版物の分類別売上推移(2023年版)（不破雷蔵） - エキスパート - Yahoo!ニュース
シェア動向では雑誌は落ち、コミックは上がるインターネットの普及とともに出版物の販売状況は大きな変化の中にある。しかし雑誌もコミックも一様に同じ変化を示しているわけではない。その実情を日販の「出版物販売額の実態」最新版(2023年版)を基に確認する。 「出版物販売額の実態」には主要分類別の売上高構成比と、総売上が記載されている。そこでこの2項目を掛け合わせれば、概算による推計値ではあるが分類別の売上高が算出できる(分類別売上構成は1月から12月の暦年、総売上高は4月から翌年3月までの年度での値のため、3か月のずれが生じることになるが、ここは妥協する)。 一方出版物の分類においては、「出版物販売額の実態」では過去2回変更が行われており、これを放置すると計算が非常に複雑なものとなる。そこで変更対象となった「学参」「辞典」「実用」「旅行地図」「専門」「ビジネス」はすべて「その他」扱いとし、変更とは
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