東大推薦合格や入賞を果たす生徒も､秋田県採用｢博士号教員｣の探究指導が凄い | 東洋経済education×ICT
狙いは、県の弱点だった｢理数工学系人材の強化｣ 2008年から博士号教員の採用を行ってきた秋田県。先んじて取り組んできた狙いはどこにあったのか。秋田県教育庁高校教育課管理チームのリーダーを務める石井勇悦氏は次のように語る。 「当時、県知事や教育長などでつくる秋田県発展戦略会議で、学校教育の質的向上策として、県の弱点とされていた理数工学系人材を強化することが提案されたことがきっかけです。そこで、理学、農学、工学などの博士号取得者を公立高校に採用することになりました」 採用初年度の2008年は志願者57名に対し、採用は6名。以降、断続的に年1名を採用してきた。県単独で予算を組んでいるため、欠員が生じれば採用する方針を採っている。合格者が教育免許を持っていない場合は採用後に特別免許状を授与し、通常の教員と同様に初任者研修も実施しているという。 これまでの採用実績は12名（うち非常勤1名）で、物理
「洋画は見ない…」日本の“洋画離れ”に起きた異変。不振だったディズニーは様々な施策が成果出す（東洋経済オンライン） - Yahoo!ニュース
ここ数年、洋画不況と言われて久しい。2010年代後半は年間興収の邦画と洋画の比率が5.5対4.5ほどだったが、コロナ禍を経た昨年、一昨年は7対3ほどまで差が開き、洋画が世の中的な話題になることがすっかり少なくなった。 【写真】ディズニーでは今年の冬には『モアナと伝説の海2』『ライオン・キング：ムファサ』といった話題作が控える しかし、今年は少し違う。前半はアカデミー賞を総なめした『オッペンハイマー』が、内容と作品性で社会的な話題になり、夏からは景気のいいエポックメイキングなトピックがいくつか飛び交っている。2020年以降ほぼ無風だった洋画シーンだが、今年に入り復興へと向かう動きが出てきているのだ。 ■アフターコロナの深刻な洋画離れ コロナ禍を経て、興行シーンは大きく変わった。動画配信サービスの普及で観客の映像コンテンツ視聴スタイルが変わり、映画ファン以外の一般層が映画館に足を向けることが極
東洋経済の｢社長交代｣発表が不評を買った理由
「東洋経済新報社『突然の社長退任』はクーデターだった！」 週刊文春の電子版にそうした見出しの記事が出たのは11月1日のことだ。 10月30日、筆者が勤める東洋経済新報社で社長交代の発表があった。12月に予定する株主総会をもって現取締役執行役員の山田徹也氏が代表取締役社長に就任し、現代表取締役社長の田北浩章氏は取締役を退任し会長に就任するというものだった。 文春の記事は、この人事に対する社内の混乱ぶりを現役社員の声も交えて報じているが、東洋経済の公式見解は「クーデターではない」としている。 東洋経済の決算期は9月で、取締役の任期は1年。12月に予定する定時株主総会での取締役等選任議案の候補に田北氏は含めないことを取締役会で決めた。最終的に田北氏も取締役会で新体制の人事案を承認している。 デジタル大辞泉（小学館）でクーデターの意味を調べると「既存の支配勢力の一部が非合法的な武力行使によって政権
さまざまなヒューマノイドが実用化を目指して開発されている（画像：Engineered Arts, Boston Dynemic, Tesla） 学生時代にロボットコンテストなどを通じて自分でロボットを作り上げたり、工場の組み立てラインなどで巨大な産業用ロボットを動かしている人には、ロボットは身近なものかもしれない。だが、SF映画やアニメに登場するようなヒト型ロボットの実用化は、まだ先だと思っている人が多いのではないだろうか。 【写真で見る】テスラのOptimus 近年は、発達著しい人工知能をロボット工学に取り入れ、さまざまな作業を学習し、適応できるロボットの開発が可能になってきている。またヒト型ロボット、すなわちヒューマノイド・ロボットの開発も盛んに行われるようになってきた。 ■労働させることを想定して開発 現在開発が進められているヒューマノイドの多くは、カメラやセンサーを通じて周囲環境に
大人はよく「外国船や中国が悪い」「海水温上昇のせい」と言うけれど…日本で魚が獲れない本当の理由を知った小学生の驚愕（東洋経済オンライン） - Yahoo!ニュース
「水産資源の話を聞いて、日本が魚をとりすぎて魚がとれなくなっていることにびっくりした」 【画像でわかる】中国など外国船の影響で魚が獲れないのは本当か 「魚の漁かく量が減っているのを自分たちは関係ないと大人がいいわけしているのにもびっくりした」 2024年の夏、「くしろ・あっけし海の未来調査隊！ 2024」(日本財団が推進する海と日本プロジェクトの一環)というイベントで、30人ほどの小学5、6年生に会いました。沿海調査エンジニアリングの大塚英治社長が総合講師となり、北海道放送(HBC)、東海大学そして地元の皆さんと、北海道の釧路と厚岸で水産資源の話をしました。 日本の海では、サケ、スルメイカ、シシャモ、サンマ、サバをはじめ、ほぼあらゆる魚種で資源量も漁獲量も減少が止まりません。身近なはずの水産資源の実態について、あまりにも知らなかった現実に触れて、子供たちからは冒頭のようなコメントが出ました
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産業用「ヒューマノイドロボット」が工場や物流現場で実用段階へ（東洋経済オンライン） - Yahoo!ニュース