グレタさんをツイッター上で揶揄してファンらから眉をひそめられている野口健さん。過去の言動を調べてみると、なかなかに筋金入りの人物である事が分かりました。詳細は以下から。 ◆環境保護活動家で登山家の野口健さんがグレタさん揶揄で炎上 エベレスト清掃登山などの環境保護活動でも知られる有名登山家の野口健さん。福島第一原発事故の後には火力発電を増やすと温暖化が進むとして原発再稼働を容認するなど、温暖化を憂慮する姿勢を見せていました。 TIME紙の今年の顔にも選ばれた16歳の環境活動家グレタ・トゥーンベリさんはご存じのように温暖化対策を世界の首脳らに向けて強く訴えており、野口さんとは少なからず志を同じくするはずでした。 ですが12月12日、野口さんは自身のツイッターで彼女が電車に乗っている写真に対して「あれ？電車に乗っていらっしゃるのかな？飛行機が×という方はもちろん車も×だろうし、てっきりヨット以外
もはや永遠の議題とも言える「AndroidとiOSはどちらが使いやすいのか」という問いに、答えが出てしまったようです。詳細は以下から。 海外メディアの報道によると、調査の結果、一般的なスマホユーザーはiOSよりAndroidが使いやすいと考えていることが明らかになったそうです。 これはスマホ比較サイトのGreen Smartphonesが、過去12ヶ月間のGoogle検索の結果を調査したもの。 「画面録画の方法」「位置情報の共有方法」「スクリーンショットの撮り方」など、スマホの使い方に関するキーワードを、AndroidユーザーとiOSユーザーがどれだけ検索したか調査したとのこと。 つまり、その単語の月間平均検索量が少ないほど、そのスマホは初心者にとって直感的に使えたということを表すわけです。 その月間検索数を比較したのが以下の通り。緑がAndroid、青がiOSの検索数を示しています。 結
パソコンのメインストレージなどでSSDに取って代わられたものの、まだまだ容量や価格の面で分があるHDD。 そのアドバンテージは当面維持できることとなりそうです。詳細は以下から。 海外メディアの報道によると、2025年にはハードディスクのGB単価が1セントにまで下がるそうです。これはクラウドバックアップやストレージプロバイダ事業を手がける「Backblaze」が予測したもの。 2009年時点で同社に採用されているHDD（1～2TB）のGB単価は0.114ドルでしたが、2017年までに登場した8TBモデルの登場で0.03ドルにまで急落。 昨今販売されている16TBモデルでは2009年の約1/10となる0.014ドルとなっています。 なお、今後22TBモデルないし24TBモデルのGB単価が記録密度の向上で0.01ドルにまで下がる見通し。「1TBで10ドル」という圧倒的な低コストでクラウドバックア
あまりにも直球な差別と罵詈雑言で2020年末に大炎上となったDHC吉田会長による公式サイト上のステートメント。 この度、昨年の文章がおとなしく思えるほどの火の玉ストレートな文章が追記され、NHKでも報じられる事態となりました。詳細は以下から。 ◆DHC吉田会長の公式サイトの文章が炎上 化粧品、サプリメントなどの製造販売で知られる大手DHCの創業者でもある吉田嘉明会長の公式サイト上でのステートメントが「発見」されて炎上したのは2020年12月のこと。 問題となったのは2020年11月に公式サイトトップからリンクされた「ヤケクソくじについて」というキャンペーンの説明ページです。 そのページの文章で吉田会長は「サントリーCM起用タレントはほぼコリアン系日本人」「ネットではチョントリーと」などと直球のヘイトスピーチを繰り出しており、これが炎上。 ◆NHKの問い合わせに吉田会長が「回答」を掲載 この
アメリカ合衆国の極右の熱い支持を受けながらも先日サービス停止に追い込まれたSNS「Parler」からユーザーたちの個人情報が丸ごとアーカイブされていたことが明らかになりました。 FBIなどの捜査当局からも詐欺師からも熱望されそうなトランプ支持者たちの個人情報はいったいどうなるのでしょうか。詳細は以下から。 ◆トランプを支持する極右の巣窟だったSNS「Parler」が消滅 トランプ大統領が1月6日の議事堂襲撃を扇動したとして、主戦場だったツイッターからFacebook、Instagramなどの主要SNSから永久追放されたトランプ大統領。 言論の自由を掲げ、以前からネオナチや白人至上主義者ら極右勢力の巣窟となっていたSNS「Parler」に逃げ込み、リン・ウッド弁護士らを筆頭とした側近や支持者らで大きな賑わいとなっていました。 「Parler」では議事堂襲撃前からトランプ大統領を支持するリン・
Amazonプライム会員なら動画が見放題のサブスクサービスが、実質的な値上げとなりそうです。詳細は以下から。 海外メディアの報道によると、アメリカなど一部地域において、来年1月からAmazonプライムビデオ視聴時に広告が表示されてしまうそうです。 これはアメリカ在住のユーザー宛てにAmazonから届いたメールで判明したもので、今後はプライム会費に加えて月2.99ドル（約430円）を払わないと広告が表示される仕様になるとのこと。 Amazonは今年9月に広告の導入を発表しており、アメリカを皮切りにイギリス、ドイツ、カナダ、フランス、イタリア、スペイン、メキシコ、オーストラリアへの順次拡大を予定していますが、日本がどうなるかは現状不明です。 競合のNetflixやDisney+が相次いで安価な広告付きプランを導入したことに追従しながらも、実質的な値上げとも言えそうな今回のサービス変更。 アメリ
維新の会の内部調査開始から1日、リコールの会の田中事務局長が維新の愛知県第5選挙区支部長を辞任しました。いったい何があったのでしょうか。詳細は以下から。 【前記事】【リコール偽造署名問題】「維新が組織としてこのリコール運動に関与したことはありません」維新・音喜多議員の発言から実態をファクトチェックしてみました | Buzzap！ 愛知県の大村知事リコール運動に絡む偽造署名問題を受け、「リコールの会」の田中孝博事務局長が所属する維新の会の愛知県第5選挙区支部長の辞任届を提出して受理されたことを2月25日、MBSが報じています。 田中孝博事務局長については、日本維新の会代表の松井一郎大阪市長が24日に聞き取り調査をしていることを明らかにしたばかり。松井市長は違法行為が確認されれば「政治家としての資質が疑われる」と厳重処分の考えを示していました。 それからわずか1日での辞任劇となっていますが、そ
見えない経費はどこにいったのでしょうか。詳しい検証が必要です。詳細は以下から。 ◆アベノマスク、3社に90.9億円→最後の1社は回答せず 厚生労働省が4月21日、新型コロナウイルスの感染防止対策として日本の全世帯に配布する布マスク、通称「アベノマスク」に関し、計90億9千万円の契約で3社から調達したと明らかにしました。これは社民党の福島瑞穂党首の問い合わせに書面で答えたもの。 厚労省の回答によると、内訳は興和が54億8000万円、伊藤忠商事が28億5000万円、マツオカコーポレーションが7億6000万円でした。 アベノマスクについては総経費が466億円と東京スカイツリーの建設費を超える価格となっており、内訳は配達費128億円、マスク調達費338億円と説明されています。 福島議員は「3企業を合わせても90.9億円で少ない。また、4企業と言っていたのに3企業という疑問はある」として、残りの1社
近代法の大原則である「推定無罪の原則」が日本では守られていないというゴーン被告の主張をまさかの法務大臣が追認する事態となってしまいました。詳細は以下から。 ◆森雅子法相が日本の司法の「推定無罪」の原則を否定 日本時間1月8日22時から行われたカルロス・ゴーン被告の会見を受け、森雅子法務大臣が深夜に異例の臨時会見を行ってゴーン被告を批判しました。 ですが森法相はその場で「ゴーン被告人に嫌疑が掛かっているこれらの経済犯罪について、潔白だと言うのなら司法の場で正々堂々と無罪を証明すべきである」と明言（魚拓）してしまいました。 これによって結果的に、ゴーン被告が会見で訴えた「推定有罪の原則がはびこっている」という主張を自ら証明する形になっています。 当然ですが、日本を含めた先進国の裁判では推定無罪が原則中の大原則であり、これに外れることは日本の司法が前近代的なものであることを自ら認めることになりま
1日で470万件を超えるツイートがあったハッシュタグ、「 #検察庁法改正案に抗議します 」。三権分立を脅かす極めて危険な法改正に普段は政治的な発言を行わない著名人を含む多くのアカウントが反応しました。 それからひと晩経ち、このハッシュタグへの反論がいくつか出現してきたため、それらの妥当性を考え、ファクトチェックしてみることにします。詳細は以下から。 ◆黒川検事長の「脱法」定年延長問題のおさらい ・黒川弘務東京高検検事長とは何者？ ざっと問題をおさらいしましょう。まず話題の中心となっている黒川弘務東京高検検事長とはどういった人物なのでしょうか。 黒川検事長は「官邸の用心棒」と異名を持つほどに菅官房長官らをはじめとした現政権にベッタリで、安倍政権絡みの犯罪を片っ端から不起訴としてきた指摘される人物。 立憲民主党の本多平直議員は国会質疑で黒川検事長が不起訴にした事件として小渕優子元経産相「政治資
自称・ITビジネスアナリスト深田萌絵さんが「シャープの家電すべてに公にできない目的でカメラが付いている、私たちの情報どうなっちゃうの」と警告したため、Buzzap!で事実関係を確認した上で嘘を嘘だとお伝えしたところ、深田さん本人から業務妨害や名誉毀損と受け取らざるを得ない行動を起こされました。詳細は以下から。 ◆「シャープの家電すべてに公にできない目的でカメラ」と深田萌絵さんが虚偽発言 まずは事態の経緯をおさらい。発端は首相応援団が名を連ねる雑誌「WiLL」のインターネット番組6月6日配信回「【深田萌絵】 トランプが激怒した“もう一つの非常事態宣言”と孫正義??【WiLL増刊号 #205】」です。 自称・ITビジネスアナリストの深田萌絵さんが、「シャープが公にできない目的で冷蔵庫や洗濯機などすべての家電製品にカメラを搭載しており、ユーザーの情報が狙われている」と印象づけるかのようなトークを
現職自民党議員の逮捕という大スキャンダルに発展したIR汚職。巨大な利権構造が指摘されていますが、IRと対になって語られるのが日本の誇る巨大ギャンブル、パチンコです。 ネット上では「パチンコは韓国と関係が深く、野党議員が利権に絡んでいるから『桜の会』の時のように騒がない」といった言説を目にすることもありましたが、調べてみるとパチンコに最も深く関わっているのはやはり自民党でした。詳細は以下から。 ◆IR汚職容疑と自民党 2019年12月25日、東京地検特捜部がIR参入を目指す中国企業「500ドットコム」から300万円の現金を受け取った、受領収賄容疑で自民党の秋元司議員を逮捕しました。現職の国会議員が逮捕されるのは約10年ぶりの事態です。 疑惑はこれだけに留まらず、秋元議員と共に「500ドットコム」本社を訪問した自民党の白須賀貴樹議員が接待や金銭を受け取った疑惑があるとして事務所にも家宅捜索が入
今日になってにわかに悪評高い「レジ袋の有料化」の責任を日本学術会議に押し付けようとする動きが出ていますが、本当なのでしょうか。ファクトチェックします。 ◆レジ袋有料化は日本学術会議が提言したせい？ 今年から始まり、全国的に大きな不評を買っているレジ袋の有料化。この政策のきっかけが日本学術会議だったと非難する動きが出ています。 この発端は日本学術会議の大西隆元会長が東京新聞に寄稿した「『総理は多様性を認め、政策に生かして』日本学術会議・大西隆元会長が本紙に寄稿」とする記事。 この記事の冒頭で「◆レジ袋有料化も学術会議の提唱がきっかけ」という小見出しがあり、これが現在大不評のレジ袋有料化を招いたとして「日本学術会議はろくなことをしない」という批判を呼んでいます。実際に記されている内容は以下のとおり。 微細なプラスチック片が分解されずに海に滞留し、摂取した魚、さらに人に害を及ぼすから、プラスチッ
Buzzap!で2021年7月からお伝えしている大手各社の仁義なきiPhone値下げ合戦。 「iPhone 14」を驚きの価格で販売しているドコモですが、「iPhone 13」もかなりの安値で放出しているようです。詳細は以下から。 Buzzap!編集部に読者から寄せられた情報によると、一部のドコモショップで「iPhone 13」が大幅割引されているそうです。 これはMNPを対象に、iPhone 13を4万9500円で販売するというもの。 分割支払いが条件ですが2年後に返す必要はなく、なんと回線契約なしの場合でも8万2280円が割り引かれる内容となっています。
伊藤氏の被害は勿論ある。だが本件で現在最も苛烈にレイプされてるのは山口氏だろ。不確定情報で彼をレイプ魔呼ばわりして私刑に加担する有象無象がドヤ顔で「セカンドレイプ」とやらを語るのは滑稽。
アメリカでは1月24日に発売され日本でも2月発売の、M2プロセッサを搭載した新型「Mac mini」。 そのベンチマークスコアがYouTuberによって早くも公開され、驚きの結果が明らかになっています。詳細は以下から。 海外のYouTubeチャンネル「GregsGadgets」で公開された動画によると、新型「Mac mini」の性能がベンチマークアプリ「Geekbench」によって明らかになったそうです。 今回計測されたのは「M2」プロセッサを搭載している新型Mac miniで、シングルコアスコアで1944、マルチコアスコアは8790を叩き出したとのこと。 これに対して、2019年発売でIntel Xeonプロセッサ搭載の「Mac Pro」はシングルコアスコアで1019、マルチコアスコアは8036と、両方でMac miniの方が上回る結果に。 ちなみにMac miniの価格は8万4800円
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