2019年11月26日付で、英国逐次刊行物グループ（UKSG）が刊行するInsights誌において、論文“Monitoring agreements with open access elements: why article-level metadata are important”が掲載されました。英・JiscのMafalda Marques氏、オランダ・ライデン大学図書館のSaskia Woutersen-Windhouwer氏、フィンランド国立図書館のArja Tuuliniemi氏による共著論文です。 近年、コンソーシアムや学術機関が、論文処理費用（APC）の割引・オフセット契約・“Read and Publish”契約といったオープンアクセス（OA）要項を含む契約を出版社と締結する事例が増加しています。こうした契約を締結した場合、コンソーシアムや学術機関はOAで出版された論文数
2020年10月20日付で、英国逐次刊行物グループ（UKSG）が刊行するInsights誌に、米・ペンシルベニア大学出版局のPatrick H. Alexander氏の論文“Open Access and Author Rights: Questioning Harvard’s Open Access Policy”が掲載されています。 同論文は、多くの大学や研究機関のオープンアクセス（OA）方針のモデルとなっている米・ハーバード大学のOA方針を中心的に取り上げながら、OAと著者の権利を論じた内容です。OA運動に関する中心的な理論家Peter Suber氏の著書“Open Access”や、米・SPARCの発表した「著者の権利」の留保モデル、米国著作権法（合衆国法典第17編）等から、OA運動においても研究者は著者として自身の成果物の著作権を完全に保持すべきであることを確認した上で、同大学及
2024年7月2日付けで、英国逐次刊行物グループ（UKSG）が刊行するInsights誌において、「論文工場」（paper mill）問題に対処するために図書館員ができることについて論じた記事“The paper mill crisis is a five-alarm fire for science: what can librarians do about it?”が掲載されています。 記事では、研究者に代わって論文を大量に製造して、そのオーサーシップを販売する、いわゆる「論文工場」の問題が近年深刻化しており、その背景には、論文掲載料（APC）をベースとしたオープンアクセス（OA）出版モデルがあると指摘しています。この問題に対する学術出版社や関連団体の取組を紹介した上で、図書館員ができることについて論じています。具体的には、出版社とのライセンス契約に出版の公正性に関する文言を加えること
オープンアクセス契約促進のためのツールキット（文献紹介）
2023年1月31日付で、英国逐次刊行物グループ（UKSG）が刊行するInsights誌において、コンサルティング会社のInformation Powerに所属するAlicia Wise氏らの共著論文“A free toolkit to foster open access agreements”が公開されました。 英国の学会・専門協会出版協会（ALPSP）とcOAlition Sの協力のもと設置されたワーキンググループが作成したオープンアクセス契約促進のためのツールキットに関して、ツールキットが必要な理由と作成プロセスについて解説が行われています。 Wise, Alicia, and Lorraine Estelle. “A Free Toolkit to Foster Open Access Agreements”. Insights. 2023, 36 (1): 3. http://
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学術雑誌契約のオープンアクセス（OA）要項モニタリングに必要な論文レベルのメタデータのチェックリスト化（文献紹介）
オープンアクセス（OA）と著者の権利：米・ハーバード大学OA方針の批判的検討（文献紹介）
「論文工場」問題に対処するために図書館員ができることは何か？（記事紹介）