自室に残された三浦の日記には何が記されていたのか。長年、三浦と親しい関係にあった知人が明かす。 「亡くなる直前に書かれたものと見られ、『死にたいと考えた』『どう死ぬべきか』といった自身の死についての考え方が長々と綴られており、遺書というべき内容です。これを読めば彼がいかに思い詰めていたか、よく理解できます」 また8月15日に放送予定のドラマ「太陽の子」（NHK）における役柄に強く影響された様子も記されていたという。 「（同ドラマは）太平洋戦争の末期、原子爆弾開発を命じられた科学者たちの悲劇の物語で、春馬が演じるのは、肺の療養のため戦地から帰郷した石村裕之役。日記には石村の人生を通じて、死に関する思索がQ&A形式で記されていた」（同前） 14歳からサーフィンを始めた 三浦は戦時中を生きた石村と自身を重ね合わせ、共通点を見出していた。 「作中の石村は、神風特攻隊として敵方の空母艦に突っ込む命令

輸入柑橘類に使う防かび剤の話は、農薬や添加物批判をしたい人たちの定番です。1970年代に消費者団体などによって不買運動が展開されましたし、とくにレモンは、写真のさわやかさ、スライスして紅茶に入れて飲むと言われて思い浮かべるほっとする光景と、防かび剤というちょっと怖そうな言葉のコントラストがはっきりしていて、好まれる題材ですね。 で、この記事のなにが問題か、というと、「残ってはいけない」「食べてはいけない」にとどまっていて、その先がないこと。 防かび剤は輸入農産物において収穫後に使われるので、日本では農薬としてではなく添加物として安全性評価が行われ、問題がないものが使用を認められています。農産物が袋に入って売られる場合には添加物として袋に表示しなければなりませんし、ばら売りの場合には売り場に掲示されます。チアベンダゾール(TBZ）やオクトフェニルフェノール(OPP)、イマザリルなど見かけたこ

東京ディズニーリゾート（TDR）を運営するオリエンタルランド（OLC）は30日、2020年4～6月期の連結最終損益が248億円の赤字（前年同期は229億円の黒字）になったと発表した。東日本大震災があった11年1～3月期の103億円を上回り過去最大の赤字だった。TDRやホテルの休業で売上高がほぼなくなった。売上高は95%減の61億円、営業損益は156億円の赤字（前年同期は319億円の黒字）だった

お菓子の過剰包装をなくしてほしいとインターネットで署名を集めていた東京都内の私立高校１年の女子生徒（１６）が２８、２９日、亀田製菓（新潟県）とブルボン（同）の東京オフィスを訪れ、集まった１万８７３７人分の署名を担当者に手渡した。提案に賛同の声が集まる一方で、ネット上には生徒を中傷するコメントやデマが流れた。生徒は「声を上げただけで、汚い言葉でどこまでもののしる人たちがいる。血の通った人間なのに」と心を痛めつつ、「署名を機会にプラごみの削減が進んでほしい」と願った。（井上真典）

海原 @kaibara_uuu 今日、とある現場で赤福餅を差し入れたら「あんこの表面のくぼみ、人の指の形なんですよね…気持ち悪くて食べられないんです…。」と言われて一人で全部食べた pic.twitter.com/zGspAJvSra 2020-07-29 00:26:35 休日 @SottoBank @kaibara_uuu 「赤福」の名前の由来は「赤心慶福(うそいつわりのない真心を持って、自分や他人の幸せを喜ぶこと)」からだそうです。 お土産を持ってきてくれた人に対して、心遣いができない者にあげる必要はないですよ。夏場、食べたくても食べられない遠方の人間もいるのに💢 pic.twitter.com/0yRYo6ibl8 2020-07-29 19:41:56

「アサヒカメラ」（朝日新聞出版）が、6月19日に発売した7月号で幕を下ろした。1926年に創刊された老舗カメラ雑誌の終焉は、時代が変化していることを感じさせる。 現存するカメラ雑誌として最古だった「アサヒカメラ」は、“カメラ界の芥川賞”とも称される木村伊兵衛写真賞を主催。同誌を足がかりにしてスターダムにのし上がった新人カメラマンは数多い。多くのスターカメラマンを輩出しただけに、写真家のみならず多くの人から終刊を惜しむ声が聞かれる。 速報元従業員が告発！ 「山崎製パン」デニッシュ消費期限偽装の手口　「手作業でパンの袋を全部開封して翌日分として再包装」 速報「学習院大卒でメガバンク勤務」　佳子さまの“お相手”として名前が挙がる「名門華族」の子息 速報「殺したいくらい憎んでいたはず」　那須2遺体事件、“パシリ”だった娘の内縁の夫の素顔…「宝島さん夫妻が亡くなって得するのは彼」 写真家の登竜門でも

社会人になって数年たったR25世代のビジネスマン。後輩ができたり、ちょっとしたチームのリーダーを任せられたりする機会も増えてきます。 でも、いわゆる「マネジメント」なんてしたことないから、どうしたらいいのかわからない！ 今回は、そんな悩みを、この超大物に相談する機会に恵まれました。 【つんく♂】1968年生まれ。大阪府出身。1992年、「シャ乱Q」でデビュー。「シングルベッド」「ズルい女」「いいわけ」などのヒット曲を発表する。1997年より「モーニング娘。」のプロデューサーとして活動。その後、「ハロー！プロジェクト」にて多くのグループのプロデュースを務める。2020年には絵本『ねぇ、ママ？僕のお願い！』（双葉社）をプロデュース。また、オンラインサロン「つんく♂エンタメ♪サロン」を主宰するなど、さまざまな活動を続ける プロデューサーとして、モーニング娘。をはじめとする、数多くの才能を見出して

Published 2020/07/30 15:48 (JST) Updated 2020/08/13 11:18 (JST) 東京都医師会は30日の定例会見の中で、勢いを増しているコロナ禍に対する、今後の都医師会として考えを発表した。特に国に対し、感染抑止には休業要請に強制力を持たせることが必要として、「今すぐ国会を招集し特措法改正を」と訴えた。 「最後のチャンスだ、今は夏休みしている場合ではない」 この日の会見に臨んだ尾﨑会長は「今日は言いたいことを言わせてもらう」と覚悟を持った表情で、国や国会への要望をぶち上げた。まずさらなる感染拡大を防ぐために、今後都医師会として考えている施策の柱を説明した。 その中で会長が強調したのは「感染が蔓延しているいわゆる、エピセンターを徹底的に叩く」必要性。このためには、エピセンターに限定し、かつ14日程度の期限を区切って、法的強制力を持った補償を伴う休

もう7年前になりますが、DeNA創業者の南場智子さんが講演で話された内容がとても良くて、いまでもたまにそのときのメモを読み返します。 2013年7月に日経新聞主催で開催された「グローバル・ウーマン・リーダーズ・サミット」での特別講演。「他人とか自分のことをあまり意識せず、コトに向かうように」というメッセージでした。 聞きながら取ったメモから、ここに再構成してみます。 南場：南場です。私あの、今日すごいアウェイ感を感じてまして。女性であるとか、男と女という枠組みで物事を捉えることが、すごく苦手というか、好きではなくて。 それで会社を起業したものですから、我が社の知名度が上がると、よく海外から「もすとぱわふるうーまんず、なんとか」に出てくれとかですね。そういう言葉を聞いただけで、クラクラと目眩がする感じです。 それで今日なんでここにいるのかなっていうと、日経さんで本を出しまして、お世話になっち

1人が死亡し18人がけがをした福島県郡山市の飲食店の爆発事故で、死亡したのはこの店で行われていた改装工事の現場監督だった仙台市の50歳の男性と確認されました。警察と消防はプロパンガスによる爆発とみて詳しい状況を調べています。 店の中で男性1人の遺体が見つかり、警察が身元の確認を進めたところ、仙台市太白区の会社員、古川寛さん（50）と確認されました。 警察などによりますと、爆発が起きた店は新型コロナウイルスの影響で4月から休業し、その期間中に店舗の改装を行っていたということです。 古川さんが勤務する仙台市の設計施工会社によりますと、古川さんはこの店の改装工事の現場監督で、壁紙を塗装したり床を貼り替えたりする作業を行い、ガス関係の工事は請け負っていないということです。 今回の爆発では、このほか周辺の銀行のＡＴＭを使っていた人や近くの会社の事務所にいた人など、20代から80代の男女18人がけがを

インタビューと文章： 前田久 創作しながら暮らす場所として、あえて「東京」以外の場所を選んだクリエイターたち。その土地は彼・彼女らにとってどんな場所で、どのように作品とかかわってきたのでしょうか？ クリエイター自身が「場所」と「創作」の関係について語る企画「ここから生み出す私たち」をお届けします。 ◆◆◆ 今回の「ここから生み出す私たち」に登場いただくのは、『炎の転校生』『逆境ナイン』『吼えろペン』『アオイホノオ』など、オタク心をくすぐる数々の燃える作品で知られる炎のマンガ家・島本和彦さん。 北海道で生まれ育ち、高校卒業後は大阪芸術大学に進学。在学中に商業マンガ家デビューを果たし、卒業を待たずに拠点を東京へ。90年代半ばに北海道にUターンし、以降は札幌で旺盛な創作活動を続けています。2014年からは家業の経営にも携わるようになり、2019年には社長に就任。 マンガ家と社長業の両輪で、多忙な

厚生労働省は30日、新型コロナウイルス感染拡大に関連する解雇や雇い止めが、見込みを含めて29日時点で4万32人になったと明らかにした。7月1日時点で3万人を超えてから1カ月弱で1万人増加した。政府が緊急事態宣言を全面解除してから2カ月が経過した現在も、失業者がだんだんと増えている実態が浮き彫りになった。 厚労省は2月から各地の労働局やハローワークに相談があった事業所の報告に基づき、解雇や雇い止めの人数を集計している。