「パワーポイント」といえば、プレゼンテーション用の「定番」ソフトとして、ビジネス以外に教育や研究現場などでも広く使われています。ところが、このところ海外のIT関連企業などで、パワポ(パワーポイントの略称)の使用を控える動きが出ており、ソーシャルメディアなどで話題になっています。いったいなぜ? パワーポイントは、アメリカのマイクロソフト社が提供しているプレゼンテーション用のソフトです。「イラストが豊富な資料」「アニメーションを使った資料」などを手軽に作成できるとして、ビジネスだけでなく学校の授業や研究発表、さらに刑事裁判などでも広く使われています。 しかしここ数年、アメリカのネット通販大手のアマゾン社など主に海外のIT関連企業の間で、社内向けのプレゼンではパワポの使用を禁止する、または使用を控える動きが伝えられています。 ツイッターなどのソーシャルメディアでも「社内ミーティングなら資料は簡単
※草津市木川町の「じんじん」について、既に閉店と書いていましたが、完全な誤報でした。「じんじん」は、日曜日を除くお昼と夕方に営業しています。お詫びして訂正いたします。 新聞が「同和」を報じる場合、いろいろと面倒な制約があるためか、何だかよく分からない記事になりがちだ。昨年、12月24日に朝日新聞(ネット版)が報じた「隠れた部落差別、今も ふるさとの料理出したら離れた客」という記事もその一つ。 記事内でタイトルに関係する部分が、この一文だ。 名古屋市で居酒屋を経営する山本義治さん(38)は今年6月、生まれ育った地域で親しんできた料理をメニューとして紹介した。とたんに離れた客がいた。ふるさとは被差別部落とされた地域だ。 ご承知のとおり、報道の基本は5W1Hである。しかし、同和がからむとまず「Where(どこ)」ということが抜けてしまう。そういう制約の下で記事を書く上、何を恐れているのかいろいろ
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