ITmedia News：ネット広告費、雑誌に迫る テレビなど4媒体は2年連続前年割れ
電通が2月20日発表した2006年の日本の広告費調査によると、総額は5兆9954億円となり、前年比0.6％増と横ばいだった。いわゆるマスコミ4媒体（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）が2年連続で前年割れとなった一方、約30％増えたネットがラジオの2倍以上に達し、雑誌に迫る勢い。広告市場全体の拡大はネットやCS放送などの新メディアに頼っている状況だ。 景気の回復基調もあり、全体では微減ながら前年を上回った。トリノ五輪やサッカー・ワールドカップなどがプラス材料になったほか、後半にはワンセグや携帯電話番号ポータビリティ（MNP）の開始に伴い携帯向け広告が活発化した。 一方で消費者金融各社が相次いで広告を自粛した影響や、前年の衆院選や東京モーターショー関連の反動減もあり、伸び率は低下した。 マスコミ4媒体は、新聞が9986億円・3.8％減、雑誌が3887億円・1.5％減、ラジオが1744億円・1.9％減
成長が上方修正された動画広告市場予測――動画広告の発展（1） | WIRED VISION
成長が上方修正された動画広告市場予測――動画広告の発展（1） 2008年5月 7日 経済・ビジネス コメント： トラックバック (0) (これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら） バナー広告は、サイトに表示されても、利用者がちゃんと見ているのかどうかわからず、効果が定かでない。それに比べて、クリックして広告主のサイトにアクセスがあったときにのみ広告費が発生するクリック課金のほうが成果がはっきりわかる。そういうことで、クリック課金型広告は高く評価されてきた。 ただその一方、バナー広告を提供しているネット広告関係者からは、「クリックされて広告主のサイトにアクセスされなければバナー広告が無意味かというと、そうではない。バナー広告に目がとまれば、認知度が上がる。すぐ購買や会員登録などのアクションにつながらなくても、ブランド価値の上昇に貢献する」と言ったことが、（バナー広告がクリ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
