角川グループ YouTubeからの月間広告収入1000万円超を達成 - アニメ!アニメ!
角川グループがYouTubeにアップロードされた自社グループ コンテンツから得た告収入が、昨年末に月間1000万円の大台を超えていることが明らかになった。 角川グループホールディングスは2008年1月にグーグルと提携を行い、動画共有サービスのYouTube上で協業することを明らかにした。その後、自社がアップロードするコンテンツだけでなく、ユーザーが自社のコンテンツを利用してアップロードした動画も積極的にビジネスに活用することを決めた。 角川グループはユーザーがアップロードした自社コンテンツの動画を自社の基準により、掲載許諾（公認バッジ付与）の是非、広告掲載、収益の配分などを決定する。角川グループが許諾をするコンテンツには、PV以外の短い本編やMADと呼ばれる二次創作が含まれていることなどが発表当時大きな話題を呼んだ。また、広告を付加することでビジネスでの収益化も目指した。 今回月間10
コンテンツIDシステムに自信--YouTube次の日本戦略を語る:ニュース - CNET Japan
YouTubeは11月25日、都内で2009年の事業戦略説明会を開催した。米国Googleからコンテンツ担当副社長のDavid Eun氏が来日したほか、会場にはエイベックス・マーケティング、角川デジックス、パナソニックら、同社のパートナー企業も駆けつけた。 冒頭、Eun氏はYouTubeのこれまでの実績について、「23カ国でサービスを提供しているが、トラフィックの70％が米国以外。もちろん日本も重要な位置を占めている。YouTubeは間違いなくグローバルブランドだ」と述べた。 さらに同氏が最も強くアピールしたのが、コンテンツパートナーがユーザーによってアップロードされた自社コンテンツを管理できる仕組みだ。これは「コンテンツIDシステム」と呼ばれるものだ。 コンテンツパートナーがあらかじめコンテンツIDデータベースにサンプルファイルをアップロードしておけば、ユーザーが同じコンテンツをYouT
動画ビジネスのスペシャリストらが一堂に会しノウハウを大公開
シーネットネットワークスジャパン主催のイベント「CNET Japan Innovation Conference2008〜いよいよ本格化する動画ビジネス最前線」（CJIC 2008）が11月11日に開催された。 冒頭では、CNET Japan編集長の別井貴志が登壇。「動画に大きなビジネスチャンスが広がっていると考える方が多い一方、収益や戦略に結びつけられていないケースが多いのではないか」とした上で「インフラからテクノロジー、サービスやマーケティング、効果測定などさまざまな分野の動画ビジネス先駆者の方々に語って頂くことで動画ビジネス戦略の一助にして欲しい」とイベントの趣旨について語った。 最初の講演となったのはグーグルYouTube営業部長の牧野友衛氏による「YouTubeにおける事業の方向性」だ。 世界23カ国でサービスを展開し、毎月2億8000万人が利用する巨大サイトへと成長した動画共有
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