と題したINET動画（原題は「Economics Isn't Settled」）で、「The History of Economic Thought Website*1」を創ったGoncalo Fonsecaが、同サイトを作成した動機と経済学史を学ぶことの重要性について語っている（H/T Mostly Ecoomics）。 最近、なぜ人文系の人は経済学を学ぶ際にまず経済学史を学ぼうとするのか、という話がツイッターの一角で話題になっていたが、期せずしてFonsecaはここでその一つの回答を提示しているように思われる。 以下はyoutube版の文字起こしからの引用。 Why is the history of economic thought important? Almost like asking why is economics important, I mean, economics,

ふと、かつて温暖化対策の行き過ぎを諌めたビョルン・ロンボルグはグレタ・トゥーンベリについて何か言っているのかな、とぐぐってみたところ、9月末にこのような論説を書いていることを知った。以下はその概要。 人間が気候変動の科学を理解して行動しないことは「悪」であり、気候変動によって「人が死んで」おり、あと8年余りで炭素の排出余地は尽きてしまうため、2028年までに化石燃料で動くものをすべて閉鎖すべし、というグレタ・トゥーンベリの国連演説は、良く見られる主張であるが、根本的に間違っている。確かに気候変動は人為的な原因で現実に生じているが、気候変動で世界が終わるという彼女の見方は根拠が無い。IPCCによれば、2070年までの気候変動の影響は、生態系への影響も含めても、平均所得の0.2-2％の減少に相当する。その時までに、地球上の各人の所得は300-500%向上している。 1世紀前の生活はつらいものだ

をカナダ・ビクトリア大学のChris Auldが自ブログエントリで挙げている。以下はその18項目。 マクロ経済予測を、経済分析の主要ないし唯一の目標と見做している。 政治的な枠組みで批判する。最も一般的なのは、経済学者は市場原理主義者である、という主張。 「新古典派」という言葉をあたかも政治哲学、一連の政治対策、もしくは実際の経済を指すかのように用いる。おまけ：「新−古典派」（“neo-classical” or “Neo-classical”）と綴る。 「例の」新古典派モデル（“the” neoclassical model ）という形で言及する。さもなくば、すべての経済思想がワルラス（1874）に詰まっている、と言う。 「新古典派経済学」と「主流派経済学」を同義で用いる。おまけ：「新自由主義経済学」を両者と同義で用いる。 「新自由主義」という言葉をとにかく用いる。 「企業のご主人様」に

についてハーバード公衆衛生大学院（Harvard School of Public Health）のDavid Hemenwayがreal-world economics reviewなる学術誌の直近号に書いている（H/T Mostly Economics）。 以下がその5項目： 人間は孤立した生き物ではなく社会的動物である 嗜好は変更可能で、特に子供と若者においてそうである 世の中には子供と若者が大勢いる（経済学の教科書にはほとんど姿を見せないが） 小売の購入者が自分の買う製品について詳細な情報を持っていることは滅多にない 大企業（やその他の経済的機関）は社会的および政治的な力をかなり持っていることが多い 当初Hemenwayは、機会コスト、限界分析、モラルハザード、外部性、囚人のジレンマゲーム、といったことを挙げようとしたが、結局は経済学に教科書にあまり出てこない上記項目にしたという。

という点について研究した論文がUDADISIの2012年経済学論文ランキングの第2位として取り上げられていた。著者はマドリード・アウトノマ大学のRaúl López-Pérezとケベック大学モントリオール校のEli Spiegelmanで、論文のタイトルは「Do Economists Lie More?」。 以下はその要旨。 Recent experimental evidence suggests that some people dislike telling lies, and tell the truth even at a cost. We use experiments as well to study the socio-demographic covariates of such lie aversion, and find gender and religiosity t

とイスラエルのゲーム理論の大家アリエル・ルービンシュタインがThe Browserインタビューで述べている（Mostly Economics経由）。 その内容を簡単にまとめると以下の通り。 ゲーム理論というネーミングで、フォン・ノイマンは数学だけではなく広報宣伝での天才ぶりを発揮した。そのネーミングにより、何か単純なものが経済危機や核抑止力政策といった複雑な状況に応用できるという幻想を人々に抱かせた。自分の見方は同僚より極端かもしれないが、ゲーム理論は現実に直接応用できるという主張には与しない。 自分が比喩として良く用いるのは論理学。論理学は哲学や数学の興味深い一分野ではあるが、それがより良い人生を送る助けになるという幻想を抱いている人はいないと思う。良き裁判官は論理学を習得している必要は無い。論理学はコンピュータ科学の発展に役立ったが、友人との討論や、裁判官、市民、もしくは科学者として与

昨今の経済学は科学か？という論争に絡めて、Mark ThomaがHal Varianの「What Use is Economic Theory?」と題された1989年の論文を紹介していた。以下はその概要。 経済学理論を審美的な観点から捉える人もいるが、そうした観点だけでは経済学理論というものの全体像を掴んだことにはならない。経済学は政策科学であり、従って経済学理論も経済政策の理解と遂行への貢献という観点から評価されるべき。 経済学が他の自然科学や社会科学と違うのは、人々の生活の改善をもたらす政策について説明する、と謳っていること。もちろん自然科学も人々の生活水準向上に貢献するが、それは、研究対象の機能の理解という本来の知的活動の副産物に過ぎない。 多くの方法論者は、経済学のそうした本質を見誤っている。経済学は、物理学ではなく工学、生物学ではなく医学と比較されるべきものなのである。ケインズが

今日は、3/12エントリへのokemosさんのブクマで教えてもらったデビッド・レオンハートのEconomix記事を紹介してみる。ここでレオンハートは、左右両派の非経済学者がよく持ち出す根拠薄弱な主張をリストアップしている*1。リストの各項において張られたリンクは、そうした主張を論破する根拠、とのことである*2。 まずは左派の非経済学者の主張から。 経済成長には長所と同じくらい短所もある。 製造業の崩壊は経済の大問題である*3。 教育は過大評価されている。 経済は以前より変動性を増している。 規制緩和は悪（そしてグラス＝スティーガル法の撤廃が金融危機をもたらした）。 国際貿易は悪。 人口過剰は問題。 昨年の医療改革法案は保険会社への寝返り（あるいは、真の医療改革には「公的保険のオプション」が必須）。 今日の暮らし向きは以前より悪くなっている。 続いて右派の非経済学者の主張。 税率は経済成長の

エズラ・クラインが、タイラー・コーエンのエントリに触発されて、経済学者が見落としがちな現実世界の重要な点をリストアップしている（H/T okemosさんツイート）。以下はその拙訳。 政治力は重要。短期的には経済的に効率的な結果であっても、長期的には政治力に危険な不均衡をもたらすものもある。それは結局のところ、経済的にも効率的ではないことになる。このことは、多くの経済学者の組合に対する見解にとって特に示唆的である*1。 文化は重要。それは、人間が実際に行動するパターンと同じくらい重要。政策の中には、理論と実証には適合するが、社会や人々には適合しないものもある。この点に関するデビッド・ブルックスの指摘は正しい。 ある政策が、補償的な二次的政策があって初めて意味を持つならば（例：低所得者層への何らかの還付とセットになった逆進税）、その補償的政策が成立する見込みがあるかどうかを自問自答すべき。もし

ラジャンがProject Syndicateコラムで、現在の米国の失業率のうち住宅バブルの崩壊によって生じた構造的要因を3%ポイントと見積もり、物議を醸した。 問題だったのは、ラジャンはその見積もりをシカゴ大の同僚のErik Hurstらの研究から引いたのだが、Hurst自身がその見積もりを否定したことにある。 ラジャンのProject Syndicateコラムをマンキューがブログで引用しているが、その追記で、Hurstからマンキューに送られたeメールが掲載されている。それによると、Hurstらはあくまでもネバダやアリゾナのような高失業率の州における構造的要因によるものであると見積もったのであり、ラジャンの言うような全米ベースでの構造的要因では無いとのことである。また、まだ初期段階の研究がラジャンにより言及され、その誤った言及がマンキューブログに引用されたことにより、数多くの問い合わせを受

というブログ記事をイースタリーが書いていた（原題は「Was the poverty of Africa determined in 1000 BC?」）。内容はイースタリーが共著した論文の紹介。 論文では、紀元前1000年、紀元ゼロ年、紀元1500年、そして現代という4時点の各国の技術採用度を測定する、という気宇壮大なことを試みている。表4ではその技術採用度を指標化したものの五大陸ごとの平均が記載されている。試しにグラフ化してみると以下のようになる。 ここで、技術の発明ではなく採用の程度を指標としたところが味噌である。論文ではその点について以下のように記述している。 Why do our historical rankings differ from the view that ancient Europeans were barbarians, while China and the M

クルーグマンは12/15ブログエントリで、サミュエルソンの経済学への主要な功績として8つの業績を挙げた。以下に同エントリのその8つの業績の紹介部分を訳してみる。 顕示選好理論 1930年代、経済学者は、消費者の選択に作用する要因は限界効用逓減にとどまらないことを認識し、消費理論に革命が起きた。しかし、人々がある物を選択する場合、買えるにも関わらず選択しなかった別のある物よりそちらを選好している、という単純な命題から、いかに多くのことが演繹できるかを教えてくれたのはサミュエルソンだった。 厚生経済学 ある経済状態が別の経済状態より良いというのはどういうことか？　サミュエルソン以前、このことは、所得分配をどうすべきかという話と共に曖昧な概念に留まっていた。サミュエルソンは、倫理的な第三者による再分配という概念を使うことによって社会厚生の概念を理解する方法を示した。それは同時に、現実世界でのその

岩本康志氏や土居丈朗氏のニューケインジアン理論礼賛に喧嘩を売るようなタイトルになってしまったが、オーストラリアの経済学者ジョン・クイギンがそう書いている（Economist's View、デロングまとめサイト経由）。 クイギンは今年に入ってから、「論破された／時代遅れになったドクトリン（Refuted economic doctrines）」シリーズというのを自分のブログで始めており、これがその7本目。ちなみにこれまでの6本は以下の通り。 効率的市場仮説（2009/01/02） 民営化（2009/01/03） 大平穏期（2009/01/05） 年金の個人運用（2009/01/23） 均霑理論（2009/02/01） 中央銀行の独立性（2009/03/13） 今回のエントリでクイギンは、アカロフとシラーの共著「アニマル・スピリット」を俎上に上げ、ニューケインジアン経済学の発展に多大な貢献をし