女優の秋吉久美子、宴会集団あやまんJAPANのあやまん監督らが9月30日、都内で行われた日中国交正常化40周年記念作の映画『女優』（来年5月公開予定）製作発表記者会見に出席した。同作で女優デビューを果たすあやまん監督は、いつもの下品キャラを封印して着物姿で登場。話し方も別人のように清楚で「夢が叶った。あやまんJAPANは私が女優になるための道具の1つ。もう用がなくなりました」と大胆発言で笑いを誘った。 【写真】“下品キャラ”封印の着物姿も、いつものキャラで舌を出し「ぽいぽい」を披露 普段とは全く異なる装いで登場したあやまん監督は、開口一番「幼い頃から憧れてた女優を、『女優』という作品で叶えさせてもらい嬉しく思います」と丁寧にあいさつ。メガホンをとる寺西一浩監督から「普段は上品で、女性として魅力的なんです」と起用理由とともに素性を暴露されるも、「本当の私を見ていただけたら」と新たな一面を

［メキシコ市　２９日　ロイター］　メキシコの首都メキシコ市の議員らが今週、離婚手続きにかかる面倒を省くとして、期限を設けた一時的な結婚の許可を認める改革案を議会に提出した。 それによると、「期限付き結婚」の最短期間は２年で、その後２人が幸せであれば延長することが可能としている。２人が別れた場合の子どもや資産の扱いなども盛り込まれた。 改革案をまとめたレオネル・ルナ議員は、結婚に期限を設ければ「離婚の拷問的なプロセスを経験する必要はない」と指摘。改革案は支持を得ており、年末までに採決が行われる見通しだと述べた。 メキシコ市では結婚するカップルの約半分が離婚しており、その多くが２年以内に行われている。 カトリック教会は改革案に強く反対。大司教区のスポークスマンは「結婚の本質と矛盾している」とし、「議会でよく見られる、無責任で不道徳な芝居の一つだ」と批判した。 【関連記事】 ベルギー

携帯音楽プレイヤーの代名詞を、長らくアップルの『ｉＰｏｄ』に奪われていたソニーの『ウォークマン』だが、今年に入り“復権”の兆しが見え始めている。８月末の段階で、国内販売シェア５２.８％とトップを走っているのだ。 このウォークマン人気の背景には、１０代の若者をターゲットに絞ったソニーの戦略があると、トレンドモノ雑誌『ベスト・ギア』編集部の滝田勝紀氏は言う。 「ウォークマンは一昨年、“歌え、１０代。”なるコピーを掲げて『歌詞ピタ』サービスなどを開始し、主にヒット曲をカラオケで歌う１０代の支持を得ました。彼らはまだｉＰｏｄを手に入れてない世代。そこに種をまくかのごとく、彼らが使いやすいダイレクト録音機能や簡易スピーカーのセット販売などを展開したのも大きく、１０代の間に“携帯音楽プレーヤー＝ウォークマン”のイメージが刷り込まれました」 この「人生最初に手にする携帯音楽プレーヤー」戦略でまいた

旅行の季節。夫婦で、友人同士で、あるいは一人旅など楽しみ方はさまざま。ただ、年齢を重ねると、全く一人では寂しさを感じたり、交通や治安で不安になったりするので、団体ツアーを選ぶ人も少なくない。旅行会社の中には個人参加に限定したツアーを用意している所もある。最近のシニアの一人旅事情を探ってみた。 東京都内在住の会社員の女性（６１）は３０代後半から世界遺産や名所を巡る海外旅行に出掛けている。女性は単身なので大抵、友人と２人で団体ツアーに申し込むが、日程が合わず、１人の場合も。 年末年始にリビアのツアーに単身参加した時は、「『正月を一人で過ごしたくない』と思っている人が大勢参加していて、楽しめた」。帰国後に親しくなったツアー仲間と集まり、写真を見せ合ったこともある。 「ツアーに飛び込む妙味は、新しい人と知り合えること。訪ねたい土地が一致することも多く、次回から一緒に旅することもあります」と女

【ニューヨーク時事】ユーモアがあって考えさせられる独創的な研究を表彰する「イグ・ノーベル賞」の授賞式が29日、米マサチューセッツ州のハーバード大学で行われ、「わさびのにおい」を使って睡眠中の聴覚障害者らの覚醒に成功した滋賀医科大学の今井眞准教授ら研究者7人が「化学賞」を受賞した。日本人の受賞は5年連続。 今井准教授らは、わさびのにおいには睡眠からの覚醒作用があり、特に聴覚障害者に有効であることを臨床実験で実証。火災時に睡眠中の聴覚障害者や耳の遠い高齢者らが逃げ遅れる問題を解決するため、警報音の代わりに「わさびのにおい」を使って知らせる火災報知器の開発に道を開いた。　 【関連記事】 【動画】鳩山邦夫氏、蝶を語る=昆虫採集はノーベル賞への近道 【旅】「デザイン王国」スウェーデン〜ノーベル博物館にも立ち寄り 〔写真特集〕日本人ノーベル賞受賞 〔写真特集〕作家 村上春樹 中国に政治改

作家、漫画家と大手出版社が、紙の本を裁断してスキャナーで読み取り、自前で電子書籍化する「自炊」の代行業者に対し、著作権法違反の疑いがあるとして質問状を送ったところ、回答した業者の８割以上が事業を縮小する方針を示したことが３０日、わかった。 質問状を送付した９８社のうち４３社が回答。そのうち、差出人作家１２２人の作品についてスキャンを中止したり、事業を終了したりすると回答した業者が３７社にのぼった。回答しないまま自社サイトを停止した業者も数社確認された。 出版社側は「未回答の業者を含めて状況を注視し、悪質な場合は法的措置も検討する」としている。