「標的」を意味する「ターゲット」、「キャンペーン」には「軍事行動」という意味があるなど、マーケティングで使われている言葉の中には軍事用語が非常に多い。広告の炎上やマーケティングに対する拒否反応が広がるなか、マーケターはこうした言葉を使い続けていていいのだろうか。産業能率大学経営学部でマーケティングや経営の授業を受け持つ小々馬敦教授と、電通デジタル（東京・港）執行役員の田中信哉氏が次世代のマーケティング用語について議論した。 小々馬敦氏（以下、小々馬）　「ターゲティング」とか「キャンペーン」とか、マーケティングでよく使っている言葉は軍事用語から生まれたものですよね。 田中信哉氏（以下、田中）　私たちがいるマーケティング業界では、クライアントに対してマーケティングプロセスを提案するにあたり、効能効果をロジカルに説明しなければならない場面があります。軍事用語を使ってしまっている背景として、そこが

ボストン コンサルティング グループ日本代表を務めた後、早稲田大学ビジネススクール教授を務めた内田和成氏が2022年3月に退任した。同年4月に、これまでの研究結果をまとめた『イノベーションの競争戦略』（東洋経済新報社）を上梓した。本連載では新著で示された視座を基に、共著者の岩井琢磨氏と共に「イノベーションの新しい解釈と日本企業への処方箋」を緊急提言していく。第1回は電動立ち乗り二輪車の「セグウェイ」の失敗とオンライン会議ツール「Zoom」の成功から、「イノベーションの定義」を再考する。 「日本企業はなぜイノベーションを起こせないのか」 こう問われ続けて久しい。それは組織の在り方や評価システムに問題があるからだとか、リーダーシップの在り方の違いだとか、果ては日本の教育システム自体が間違えているからだとか、実に多様な議論が繰り広げられている。しかし筆者らは、それらは根源的な問題ではないと考えて