情報処理推進機構（IPA）が4月25日に公開した『IT人材白書2014』に並ぶ数字は、日本のIT業界の現状を鮮やかに映し出している。現状と言うよりも“惨状”と言ったほうがよいのかもしれない。多くのIT企業が、目先の巨大開発案件により生じた技術者不足への対応に懸命になる一方で、ユーザー企業の新たなニーズに応えられる人材の育成に無頓着であることが透けて見えてくる。