2010年2月27日のブックマーク (5件)

  • 復活「はやぶさ」噴射続けば地球帰還可能に : ニュース : 宇宙 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    地球帰還へ向けて飛行を続けている小惑星探査機「はやぶさ」が、月よりも内側を通る軌道に入った。 宇宙航空研究開発機構が26日確認した。エンジン噴射があと数週間、正常に続けば、地球への帰還が可能になる。 はやぶさは太陽の周りを、地球とは少し違う軌道を描いて回っている。軌道を地球へと近づけるためにエンジンを噴射し続けていた昨年11月、エンジン4台のうち3台目が故障し、帰還が絶望的になった。 しかし、壊れたエンジン2台を半分ずつ組み合わせるという裏技で奇跡的に復活。さらに噴射を続け、とうとう軌道の差が31万キロ・メートルとなり、地球と月の距離約38万キロ・メートルよりも縮まった。 このまま順調に進めば、3月下旬には軌道変更のための噴射を終え、6月にオーストラリアへ落下する予定。

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    rev-9 2010/02/27
  • 母「入試の合格点に達しなかったけど知的障害者なので特別に普通高校に入れさせろ」:アルファルファモザイク

    ■編集元:ニュース速報板より「母「入試の合格点に達しなかったけど知的障害者なので特別に普通高校に入れさせろ」」 1 錘(不明なsoftbank) :2010/02/26(金) 20:44:19.09 ID:nL4Xojp+ ?PLT(22223) ポイント特典 入試の合格点に満たない知的障害児を、募集定員に余裕のある普通高校で受け入れるべきか否か――。 県内でこんな問題が持ち上がっている。両親は「人の学ぶ意欲を尊重して入学させて」と訴えるが、「特別支援学校で学んだ方が子どものためになる場合もある」と見る識者もいる。(吉野慶祐) 桜川市の女性(17)にはダウン症による知的障害がある。就学時に特別支援学校を勧められたが、両親は「保育所の同い年の友達と一緒に学ばせたい」と地元の小中学校に進ませ、卒業した。 ある県立高校の入試を一昨年から2次募集も含め計4回受けた。すべて受験者数が募集

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    rev-9 2010/02/27
    「娘が身近にいた方が障害への理解も深まる」という言い方から想像するに、>>193が真相に思えてならない / id:entry:19605228 / c.f. id:entry:14392116 id:entry:15042933
  • 阪神淡路大震災と自衛隊part3 - リアリズムと防衛を学ぶ

    このシリーズでは、阪神淡路大震災での自衛隊の活動をとりあげています。 阪神淡路大震災が起こったのは朝の5時46分のことでした。自衛隊は6時30分には緊急勤務態勢にうつり、災害派遣を予想して出動準備にかかりました(part1)。しかし災害派遣要請はなかなか出ませんでした。首相官邸は何もせず、兵庫県は規則に縛られて動きがとれなくなっていたからです(part2)。ようやく要請がでたのは午前10時のこと。伊丹、姫路、福知山の三個連隊をはじめとした自衛隊の部隊が、神戸に向かって出発しました。 しかし、震災初日の日中に神戸市内へ入れたのは伊丹と姫路から出動した約1000人のみでした。夜半にさらに2000人が到着、合流しましたが、被災直後の情況を考えれば不十分な人数でした。1万人を超える人数が展開したのは被災三日目以降のことです。 到着が遅くなった理由は2つあります。1つは派遣要請がなかなかでなかったこ

    阪神淡路大震災と自衛隊part3 - リアリズムと防衛を学ぶ
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    rev-9 2010/02/27
  • asahi.com(朝日新聞社):「火星の有人探査が最終目標」 月断念受けNASA長官 - サイエンス

    【ワシントン=勝田敏彦】米航空宇宙局(NASA)のボールデン長官は、米上院商業科学運輸委員会の公聴会で証言し、「火星は、太陽系の有人探査の最終目標と信じる」と述べ、火星有人探査の可能性を排除していないことを明らかにした。  ただ「たとえ予算が無限にあるとしても、10年以内には行けない」とも述べ、技術開発にかなり時間がかかるとの認識も示した。  オバマ政権は2011会計年度予算教書で月有人探査計画の打ち切りを発表したが、今後の有人探査の行き先や時期を明確にしておらず、「米国は有人探査をあきらめるのか」といった批判も出ていた。同長官が予算教書の内容について議会で証言したのは初めて。

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    rev-9 2010/02/27
  • 温室ガス25%削減を明記…温暖化対策法案 : 環境 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    2020年までに温室効果ガスの25%削減(1990年比)を目指す中期目標については、すべての主要国が公平で実効性ある枠組みなどに合意した場合に設定すると、条件付きで明記した。それまでは、2050年までに80%削減(同)の長期目標に向けて取り組むとした。 法案には基施策として、政府が大企業のガスの排出上限を定め、その過不足分を売買する国内排出量取引制度の創設や、化石燃料に課税する地球温暖化対策税の11年度実施に向けた税制見直しの検討、太陽光発電など再生可能エネルギーを高値で買い取る制度の創設を盛り込んだ。再生可能エネルギーの利用については、20年までに国内のエネルギー供給量の10%に引き上げるとした。 法案は早ければ来月5日にも閣議決定され、国会に提出される見通し。ただ、法案の検討過程が関係省庁の副大臣らによる非公開の会合を中心に進んできたこともあり、「基施策を導入するかどうかは国民的な

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    rev-9 2010/02/27