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タイトル通り。本当にしょうもないことをずっと引きずってしまう。 例えばよくよく考えたら知ってる建物だったのに道案内できなかったとか、仕事の電話口で言い間違えをしたとか、同じ人に2回もあいさつしちゃったとか。 改めて言うと本当にどうでもいいな。道案内に関しては4、5年前のやつだし。どうでもいいことはわかってるんだけど、どうしても長いこと落ち込んでしまう。 引きずるって言っても常にそのことばっかり考えてる訳じゃなくて、ふとした時に思い出す感じだけど。ただその思い出す出来事が多すぎて、毎日なにかしら思い出しては凹んでしんどくなる。 それに日々人と接したり仕事があったりするからそこでまた何かしら落ち込む。new！しんど〜！ 別に特別記憶力がいいわけじゃない。覚えないといけないことは忘れて、些細なことばっかりに記憶のリソースを割いてるだけ。クソじゃん。 引きずるのは長いと何年もやっちゃうけど、短かっ

署名偽造問題が浮上している愛知県の大村知事のリコール活動を支援した名古屋市の河村たかし市長が、来月の市長選に出馬する意向を周囲に伝えたことがわかりました。 関係者によりますと、５日夜、次の衆議院選挙への転身も視野にいれた話し合いの中で「いま出馬を断念すると偽造署名問題への関与を認めたことになる」などと話し、自身が出馬する意向を伝えたということです。

【香港=木原雄士】中国は5日に開幕する全国人民代表大会（全人代、国会に相当）で香港の選挙制度の見直しに着手する。中国共産党に反対する勢力の一掃を狙う。香港の民主化への歩みは事実上幕を閉じる。民意を反映しない政治システムは国際金融都市から人材流出を招きかねない。高度の自治を認めた「一国二制度」のもと、香港は中国本土とは異なる政治制度を採用している。政府トップの行政長官は経済界の代表など1200人

東京都の小池百合子知事は5日、政府が新型コロナウイルス対策のため東京を含む首都圏の1都3県を対象とした緊急事態宣言を2週間延長し、今月21日までとしたことを受けて記者会見し、「これまで7日間平均を7割以下にということで、これを1つの目安にさまざまな取り組みを進めてきた。しかしながら、残念ながら現状は下げ止まりが継続している」と語った。 【動画】いまも宣言中「都民は認識しているのか」　小池都知事、2週間延長で会見 小池知事は「現在、緊急事態宣言中であるということ、都民のみなさんはいまも続いていることを認識されているのか」「改めて認識していただきたい。いまも緊急事態宣言中であるということ、そしてなんのためにそれをお願いしてきたのかということ。その目的はひとえに都民の命を守るためだ。そして医療従事者への負担を緩和するためだ。だからこそ、いま都民の心を一つにしてここで感染を抑えていきたい、そういう

世界各国の議会で女性議員が占める割合は全体で25.5％と過去最高になった一方、日本では1割に満たないという調査結果がまとまり、男女ともに政治参画するという世界の潮流から大幅に遅れていることが浮き彫りになりました。 各国の議員たちでつくるIPU＝列国議会同盟は3月8日の「国際女性デー」を前に、世界193か国を対象に議会下院または一院制の議会の女性議員の割合について、ことし1月1日時点の状況をまとめました。 それによりますと、世界各国の議会で女性が占める割合は前年を上回って全体で25.5％となり、これまでで最も高くなりました。 193か国のうち女性議員が占める割合が最も高かったのはアフリカのルワンダで61.3％、2位がキューバで53.4％、3位がUAE＝アラブ首長国連邦で50％でした。 日本は衆議院での女性の割合が前年と同じ9.9％となり、女性議員の比率が各国で増える中、順位を1つ下げて166

ジャーナリストの有本 香さんを招いて、ウイグル問題について解説して頂きました。 中国の人権問題に関して、今までおざなりにされてきたウイグル問題。 背景にはアメリカとの密約が・・・ https://t.co/RoKg0Sv5SK https://t.co/SO9LX8mm9b

2019年の参院選広島選挙区で河井案里氏が当選したことにより、自民党は約6534万円の政党交付金を受け取っている計算になることが分かった。共産党の井上哲士氏の質問に対して、総務省が明らかにした。案里氏はこの参院選をめぐる公職選挙法違反（買収）で有罪判決が確定し当選無効となったが、菅義偉首相は「仕組みがない」として返還する考えがないことを明らかにした。 総務省によると、政党助成金は毎年1月1日時点や国政選挙後に、所属する国会議員数などから算出している。案里氏の当選後である19年8月から20年12月までに自民党に交付された金額を議員1人あたりで割ったところ、約6534万円になったという。 武田良太総務相は、政党交付金制度について「民主主義の発展に重要な意義を持つ」と答弁。井上氏は「民主主義破壊の買収行為によって当選が無効になった河井氏の分まで交付を受けることが、民主主義の発展に重要なことになる

刑事事件として捜査が進められている大村知事リコール署名運動での大量署名偽造事件。高須クリニックの高須院長と名古屋市の河村市長がタッグを組んで大々的に始めた運動だったはずですが、河村市長はどうやらそう思われるのが気に入らないようです。 実際に河村市長はリコール署名運動で中心的な役割を担っていたと言えるのか、ファクトチェックしてみます。詳細は以下から。 3月4日の名古屋市議会本会議で、共産党市議がリコール運動における河村市長の役割について「河村市長がリコール署名の中心人物だった」と質問。すると河村市長が代表を務める減税日本の市議が「河村市長への侮辱、名誉棄損だ」と応戦します。 根拠なしに「署名偽造の中心人物」とすれば確かに名誉棄損となりそうですが、この市議はなぜか「リコール署名の中心人物」とすることを「侮辱、名誉棄損」と捉えているようです。 さらに不思議なことに、河村市長もこの発言に「（私が署