大谷翔平選手にまつわる「たられば」の罪深さ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
先日来、大谷翔平選手（ドジャース）の身辺に関して世間が揺れている。元通訳の水原一平容疑者が大谷選手の銀行口座から少なくとも1600万ドル（約24億5000万円）という莫大な金額を違法ブックメーカーに不正送金したとされる一件だ。 4月11日（現地時間）に行われた米国司法当局の会見では、大谷選手は完全な被害者であり、本件に一切関与していないことが発表された。 ただ、この発表があるまでは、SNSなどで「大谷選手も関与していているのではないか」「知らなかったはずはない」「勝手に人のお金を送金できるはずない」という憶測が飛び交っていた。そして、11日の会見を受けてもなお、「英語ができないから今回のことが起こった」「海外に来るんだからその国の言語ができないと！」といった批判コメントを目にする。 「彼は犯罪を起こしましたか？」大谷選手が、英語がもっとでき「たら」… 確かに水原容疑者が大谷選手を利用しやす
大阪・関西万博は、私たちの「暮らし」にどのような影響をもたらすのか？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
2025年の大阪・関西万博は、私たちの暮らしにどのような影響をもたらすのか──。万博を運営する日本国際博覧会協会が3月7日、これをテーマにトークセッションを開催した。 同協会は、万博に向け、「デザインの視点」と「共創」によりイノベーションを興すプログラム「Co-Design Challenge（CDC）」を実施している。当日は、EXPO共創プログラムディレクターの齊藤精一（パノラマティクス代表取締役）をファシリテーターに、クリエイティブディレクターでデザイナーの服部滋樹とデザイナーの倉本仁が登壇。デザインの視点から「これからの日本の暮らし（まち）」について考えた。 生み出した「後」のことも考えるデザインに CDCは、選定された12の企業・団体がデザイナーたちとともに新しい「何か」をデザインして、万博会場内外で実装し世界に向け発信していく取り組み。これからの暮らしや地域に焦点をあてた、プロダ
4割強が陰謀説を信じる？ 気が滅入る結果が出た5つの米世論調査 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
2020年にはたくさんのことが起きた。それに伴い、世論調査でも警戒すべき結果が出続けている。現在の米国人たちの精神状態が垣間見られる内容だ。以下では、そうした世論調査結果について5つ紹介しよう。 1. 「ワクチンを打たない」は3割以上 2020年8月にギャラップ（Gallup）が実施した世論調査によると、新型コロナウイルスのワクチンが開発され、米食品医薬品局（FDA）から承認が下りて無料接種が可能になったとしても、「自分は打たない」と回答した米国人は3人に1人にのぼった。ワクチンを幅広い人々に接種させることはパンデミック（世界的大流行）を終息させる唯一の道である可能性があると専門家たちが述べているなかでこうした結果が出たことは、とりわけ気がかりなことだ。 2. 若者はユダヤ人虐殺を「知らない」？ ミレニアル世代とZ世代を対象にした別の調査では、ホロコーストでユダヤ人600万人が殺害されたこ
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