TBSアナウンサー 安東弘樹が語る「なぜ日本にはクルマ好きがいなくなったのか」【自動車Webマガジン】 | 中古車情報・中古車検索なら【車選び.com】
安東弘樹/Hiroki Ando 1967年横浜市生まれ。成城大学法学部卒業。1991年、アナウンサー27期生としてTBSに入社。これまでに「王様のブランチ」「アッコにおまかせ」「はままるマーケット」などテレビ番組のほか、ラジオでも活躍。現在は「ひるおび！」（TV）、「辛島美登里 こころん、ふるさと（ナレーション）」（RADIO）を担当。大のクルマ好きで、これまでに39台ものクルマを乗り継いだ。奥様がイラストを描いた共著『安東さんちの子育てちからこぶ』では二人の男の子の子育てを綴っている。 「クルマの総AT（CVT）化が日本人をクルマ嫌い、クルマの素人にしてしまったんではないかと思うんですよ」 しょっぱなから、彼は熱かった。TBSの看板アナウンサー安東弘樹さんは、世間にはあまり知られていないが実はクルマ好き、いや重度のクルママニアである。最近ではトヨタが運営するWEBサイト「GAZOO」で
製造業、外国人実習生頼みの現実「終身雇用したいほど」：朝日新聞デジタル
深刻な人手不足を背景に、製造業の中小企業で外国人技能実習生の受け入れが広がっている。技能実習制度の前提である「日本の技術を途上国に移転する国際協力」を意識しつつも、労働力として制度に頼らざるを得ない実情がある。 北九州市にある金属加工の上津役（こうじゃく）製作所では、２人のインドネシア人が溶接を中心に加工などにたずさわる。昨年４月から受け入れた外国人技能実習生だ。 同社は金属板を折り曲げたり、丸めたりする「曲げ加工」を得意としている。手間がかかるため、てがけるのをやめる企業も多く仕事は増加傾向だ。 同社は６年前にも一度、インドネシア人を受け入れた。当時は「会社に新しい風を入れたい」などの思いがあった。３年の実習期間後は、再び日本人の採用に取り組んできた。しかし、最近は求人を出してもほとんど応募がない。再び頼ったのが外国人人材だった。 現在の２人に加え、７月には新たに１人受け入れる。今後さら
日本の製造業「壊れつつある」−米紙が分析
【ニューヨーク＝時事】「日本の製造業モデルが壊れつつある」。米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（電子版）は４日、製造業で品質データ改ざんなどの不祥事が相次ぐ日本企業の現状にこう警鐘を鳴らす分析記事を掲載した。 同紙は「日本の産業競争力を高めたのは、戦後に構築された製造業モデルだった」と指摘。生産現場の無駄を徹底的に排除する「カイゼン（改善）」などの取り組みに触れつつ、「（米国の品質管理手法と）勤勉さや細部へのこだわりを重んじる日本の価値観がうまく結合した」と評価した。 ただ、バブル崩壊以降、長期雇用を保証されて技能を磨いてきた熟練労働者が減ってきたと説明。「職人」の減少により生産現場の力が弱まっているにもかかわらず、日本の企業経営者の多くが工場で起きた問題への対処を現場任せにしたことを問題視した。
製造業に新卒で入って数年経過したけどもうダメかもしれない
新卒で製造業に入った。 大学では工学部ではない理系だったので右も左も分からないなりにがんばってみようと思っていた。 悪く言えば自分の能力に絶望して夢を諦めることになり都落ちした気分での就職だったのでやぶれかぶれだったというほうが近いかもしれない。 相性というか、背景の差とか常識の差みたいなものがあって、自分から見ると無駄の多い職場だなあと感じて研修期間が終わり本配属された。 無駄が多いという感想は本配属後も変わらなかった。 本来の業務はいわゆる故障解析で、歩留まりを上げていくのが使命だった。 せっかくだから色んな所に首を突っ込み改善できそうなところは提案をしたり、自動化したり、それらのドキュメンテーションを書いてみたりした。 プログラミングの経験は皆無だったが、理論系卒が工学部に負けられんという謎のプライドでVBAから、Rやら自社製品の解析用環境の割と珍しいタイプのスクリプト言語など（特定
アベノミクス・なるか2%成長 - 経済を良くするって、どうすれば
10-12月期GDPの予想は年率1.1%が平均のようだが、期待も込めて2%としておこう。本当は余裕で行けると思っていたんだけどね。12月の消費指標からすると、ようやく到達できるかどうかだ。それでも、7-9月期の1.3%成長に続き、景気は加速している。前期と同じく、輸出が牽引する形ではあるが、消費には潜在力があると考えられ、今後、内需主導へと変化していくと見ている。 ……… 12月の商業動態は、小売業が前月比-1.8となったものの、10,11月の貯金があり、10-12月期は前期比+1.9にもなった。財の物価上昇で割り引いても、+0.7にはなるだろう。これにより、10-12月期の日銀・消費活動指数は前期比+0.3くらいと見込む。これだけなら、消費は順調と言えるのだが、家計調査が極端に悪い。二人以上世帯の実質消費支出(除く住居等)は前期比-2.1と落ち、12月の95.2という水準に至っては、消費
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