ITインフラのスリム化へ最大の障害を取り除け
「これだけ大規模にITインフラを見直すのは初めてのことだ」―。ヤマハ発動機のプロセス・IT部IT技術戦略グループの和田秀昭氏は、同社が現在進めている刷新計画をこう説明する。同社は2006年にグローバル規模でヤマハ発動機グループ全体のITインフラの見直しに着手。07年からサーバー統合の検討を開始し、08年9月にVMwareの仮想化技術を使って統合を進める手順の検証を終えたばかりだ。同社が2016年の実現を目指す「ITインフラグランドデザイン」である。 そのカギとなるのが、日本、米国、欧州、中国、台湾、シンガポールの6カ所に設けるデータセンター（図1）。最終的には世界各地の現地法人が個別に構築したデータセンターやサーバー室を、この6カ所に移行する計画だ。各システムは運用センターからネット経由で集中的に運用。データセンターを軸にして世界規模でシステムを最適化する構想だ。 データセンター集約でTC
新データセンターの青写真は経営層を巻き込んで描く
サーバー集約や災害対策に伴ってデータセンターを見直す動きは、日本企業に限ったことではない。EMCジャパンやアクセンチュア、日本IBM、日本ヒューレット・パッカード（HP）、といった外資ベンダーが、グローバル企業向けにデータセンターやITインフラ再構築の新手法を提示し始めている。中でもIBMの手法「New Enterprise Data Center（NEDC）」とHPが提唱する「HP Data Center Transformation（DCT）」は共通点が多い。 まずデータセンター移行のための大枠の方針を決めるにあたって、ワークショップ形式の会議を開く。日本IBMは「NEDCイノベーション・ワークショップ」と呼ぶ。エンタープライズ・システムズ担当の藪下真平執行役員はその内容を、「CIOだけでなくCEOや経営企画担当も交え、今後数年の経営方針を踏まえたIT基盤のあるべき姿を議論する」と説明
データセンターに割高感 2割はクラウド利用に前向き
「データセンターの移転を検討する理由はコスト削減」。こう答える情報システム担当者が44.6％もいた。これは、2009年1月に企業の情報システム担当者1200人を対象に実施した「データセンター利用に関する調査2009」で、移転を検討している回答者74人に、その理由を聞いた結果だ（図1、調査の概要は囲みを参照）。 データセンターの移転を検討している実に半数近い情報システム担当者が、データセンターのコストを問題視している。データセンターまでの交通の便や、セキュリティ、電源容量といった、これまで問題視されてきた要件の回答を大きく離しての1位である。 昨年同じ調査を実施した際は、データセンターの移転を検討する理由として、「月額料金が安い」ことを挙げる回答者は18.3％。「その他」に次いで多い回答ではあったが、今年ほど突出してはいなかった。 データセンターは今や、情報システムの根底をなす重要設備。ブレ
ブレード対応や環境対策が進む新データセンター
データセンターを見直す企業の動きを踏まえて、ITベンダーの今年から来年にかけて新しいデータセンター設備を開設する動きが活発になってきた（表A）。建物を新築するベンダーも少なくない。 これらは、災害の影響を受けにくい立地にあること、耐震構造や自家発電装置などの備えがあること、生体認証技術などを利用して入退室管理を強化していることなど、従来型データセンターに求められている条件は当然満たしている。それに加えて、今の企業ニーズに合わせた強化が図られているのが特徴だ。 まずブレード対策。ラック当たりの電力容量を5K～8KVAと従来の倍程度に増やし、1平方メートル当たりの床荷重を1トン近くまで対応可能にするなどの設備増強を実施している。NECは今年9月に竣工した横浜データセンターにアルミ製の二重床を採用し、1トンの床荷重に対応可能にした。ラック当たりの最大電力容量は8KVAである。 太陽光を使うセンタ
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