米海兵隊が無人機(ドローン)を迎撃するシステムを実用化し、対テロ任務に投入していることが今月、明らかになった。オモチャから空撮用途に、さらには宅配にと実用化が進む無人機(ドローン)だが、その高性能ゆえにテロの道具として使われる恐れが現実化しているためだ。ドローン迎撃システムは今後、万博やG7、五輪など国際的なイベントや会議では必須の装備ともなりそうだ。(岡田敏彦) 正確な危険度評価 米国海軍協会(USNI)ニュース(電子版)によると、このドローン迎撃システムはレーダーや電子線装置、迎撃用無人機などで構成されている。具体的には、目となるレーダーはイスラエルに本部を置くRADA社のSバンドレーダー「RPS-42戦術航空監視レーダー」で、その性能は驚異的だ。探知エリアは半径30キロメートルで、高度10メートルから1万メートルまでを探査し、その範囲を飛ぶ無人機を極小、小、中、大などサイズ別に把握。
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